職業能力開発計画事例０８５
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経営理念に基づく行動指針の一つである『自らの能力を最大限発揮することで、人間的な自己成長を実現しよう』を教育・訓練の基本方針とし、これに整合した「教育・訓練の基本プロセス」を確立・実施することにより、長期的な視点に立ち一貫性のある人間形成を目的とした教育・訓練を行っていく。
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会社は、何を評価し、それをどのように処遇に結びつけるかを、規程により明示する。
具体的には、部下の評価期間中の業務の遂行状況を振り返り、（１）その内容を反映した公平で適正な処遇を実施する、（２）今後の業務遂行に向けた課題や能力開発のポイントを発見する等を通じて、部下のモチベーションアップ、能力の向上に繋げ（自律型人材の育成）、組織経営の最大化を図る。 |
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| 「役割要件表」により、社員に求める期待像（期待する役割、期待する能力等）をステージごとに明確にするとともに、これを基軸に、評価・育成・処遇の各制度が連動し運用できるよう、人事評価規程、教育･訓練規程などを定めている。また、教育･訓練体系図では、社員自身が、今何を学習したらいいのか、次は何を学習したらいいのかがわかるように配慮し、社員の自主的な取り組みにつなげている。 | |||||||||||||||||||
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能力開発は、企業のためであると同時に社員のためでもあり、社員が見て分かること、見たいと思う気になること、また、今何を学習したらいいのか、次は何を学習したらいいのかがわかることが大切であり、体系図についてもこれに配慮している。
現在、評価制度の見直し中であり、より一体的に運用できるよう、自己啓発メニューなどを中心に改善を図っている。 |
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