参考文献一覧

第Ⅱ部

  • 荒巻健二(2019)『日本経済長期低迷の構造-30年にわたる苦闘とその教訓-』東京大学出版会
  • 五十嵐俊子、本多純(2022)「日本の製造業における市場集中度と競争環境」CRRCディスカッションペーパー CPDP-91-J
  • 今田幸子、平田秀一(1995)『ホワイトカラーの昇進構造』日本労働研究機構
  • 岩澤美帆(2015)「少子化をもたらした晩婚化および夫婦の変化」大淵寛・高橋重郷編著『少子化の人口学』原書房, pp.111-1323
  • 大槻智彦(2013)「効率賃金仮説と非自発的失業」広島文化女子短期大学紀要第30巻17-23
  • 小川一夫(2020)『日本経済の長期停滞-実証分析が明らかにするメカニズム-』日本経済新聞出版
  • 厚生労働省(2001)「平成13年版労働経済の分析」
  • 厚生労働省(2012)「平成24年版労働経済の分析」
  • 厚生労働省(2013)「平成25年版労働経済の分析」
  • 厚生労働省(2014)「平成26年版労働経済の分析」
  • 厚生労働省(2015)「平成27年版労働経済の分析」
  • 厚生労働省(2017)「平成29年版労働経済の分析」
  • 厚生労働省(2018)「平成30年版労働経済の分析」
  • 厚生労働省(2019)「令和元年版労働経済の分析」
  • 厚生労働省(2021)「令和3年版労働経済の分析」
  • 厚生労働省(2022)「令和4年版労働経済の分析」
  • 佐々木勝(2011)「賃金はどのように決まるのか-素朴な疑問にこたえる」日本労働研究雑誌No.611, pp.4-13
  • 中小企業庁(2017)「2017年版中小企業白書」
  • 戸田卓宏、並木佑介(2018)「労働時間、出勤日数又は賃金が消費支出に与える影響」労働経済分析レポートNo.3
  • 戸田卓宏(2022)「コロナ禍・中長期における賃金の動向と賃金の上方硬直性に係る論点整理」JILPT Discussion Paper 22-10
  • 内閣府(2011)「世界経済の潮流2011年I」
  • 内閣府(2013)「平成25年度年次経済財政報告」
  • 内閣府(2014)「平成26年度年次経済財政報告」
  • 内閣府(2017)「日本経済2016-2017」
  • 内閣府(2018)「平成30年度年次経済財政報告」
  • 内閣府(2022)「令和4年版少子化社会対策白書」
  • 内閣府(2023)「令和5年版男女共同参画白書」
  • 日本銀行(2018)「地域経済報告-さくらレポート-」
  • 日本銀行調査統計局(2010)「正社員の企業間移動と賃金カーブに関する事実と考察――日本的雇用慣行は崩れたか?――」Reports & Research Papers
  • 野田知彦、阿部正浩(2010)「労働分配率、賃金低下」バブル/デフレ期の日本経済と経済政策 第6巻『労働市場と所得分配』慶應義塾大学出版会
  • 服部茂幸(2000)「異質な労働者と効率賃金」奈良産業大学『産業と経済』第14巻3・4号67-82
  • 濱秋純哉、堀雅博、前田佐恵子、村田啓子(2011)「低成長と日本的雇用慣行」日本労働研究雑誌No.611, pp.26-37
  • 濱口桂一郎(2009)『新しい労働社会-雇用システムの再構築へ』岩波新書
  • 濱口桂一郎(2021)『ジョブ型雇用社会とは何か―正社員体制の矛盾と転機』岩波書店
  • 日向雄士(2002)「労働分配率の計測方法について」ニッセイ基礎研所報Vol.23
  • 前田佐恵子、濱秋純哉、堀雅博、村田啓子(2010)「新卒時就職活動の失敗は挽回可能か?家計研パネルの個票を用いた女性就業の実証分析」ESRI Discussion Paper Series No.234
  • 松浦司(2017)「日本の中小企業における労働組合が雇用条件に与える影響」IERCU Discussion Paper No.289
  • 宮川努、川上淳之(2006)「新規参入企業の生産性と資金調達」RIETI Discussion Paper Series 06-J-027
  • 務川慧、川畑良樹、上野有子(2020)「最低賃金引上げの中小企業の従業員数・付加価値額・労働生産性への影響に関する分析」ESRI Research Note No.54
  • 森川正之(2008)「日本の労働組合と生産性-企業データによる実証分析-」RIETI Discussion Paper Series 08-J-030
  • 村本孜「地域金融と競争政策~銀行の経営統合と店舗・債権譲渡、アメリカの事例を中心に~」季刊 個人金融2019冬
  • 労働省(1975)「昭和50年版労働経済の分析」
  • 労働省(1976)「昭和51年版労働経済の分析」
  • 労働省(1981)「昭和56年版労働経済の分析」
  • 労働省(1984)「昭和59年版労働経済の分析」
  • 労働省(1985)「昭和59年版労働経済の分析」
  • 労働省(1999)「平成11年版労働経済の分析」
  • 労働省(2000)「平成12年版労働経済の分析」
  • (独)労働政策研究・研修機構(2010)「データブック国際労働比較2010」
  • (独)労働政策研究・研修機構(2012)「中小企業における人材の採用と定着-人が集まる求人、生きいきとした職場/アイトラッキング、HRMチェックリスト他から-」労働政策研究報告書No.147
  • (独)労働政策研究・研修機構(2014)「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状 ②-平成24年版「就業構造基本調査」より-」JILPT資料シリーズNo.144
  • (独)労働政策研究・研修機構(2019)「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状 ③-平成29年版「就業構造基本調査」より-」JILPT資料シリーズNo.217
  • (独)労働政策研究・研修機構(2021)「「パートタイム」や「有期雇用」の労働者の活用状況等に関する調査結果 労働者調査(「働き方等に関する調査」)編」調査シリーズNo.207-2
  • (独)労働政策研究・研修機構(2022)「ユースフル労働統計2022」
  • 八代尚宏(2011)「管理職への選抜・育成から見た日本的雇用制度」日本労働研究雑誌
  • Izumi, Atsuko, Naomi Kodama and Hyeog Ug Kwon. 2022. “Labor market concentration and heterogeneous effects on wages: Evidence from Japan.” Journal of Japanese and International Economies No.67
  • ILO. 2015. “Global Wage Report 2014/15 Wages and Income Inequality.” International Labor Organization.
  • Kimura, Takeshi and Kazuo Ueda. 2001. “Downward Nominal Wage Rigidity in Japan.” Journal of the Japanese and International Economies 15(1):50-67.
  • Kuroda, Sachiko and Isamu Yamamoto.2005. “Wage Fluctuations in Japan after the Bursting of the Bubble Economy: Downward Nominal Wage Rigidity, Payroll, and the Unemployment Rate.” Monetary and Economic Studies 23(2). Institute for Monetary and Economic Studies, Bank of Japan.
  • Kuroda, Sachiko and Isamu Yamamoto. 2014. “Is Downward Wage Flexibility the Primary Factor of Japan’s Prolonged Deflation?: Downward Wage Flexibility and Deflation.” Asian Economic Policy Review 9(1):143-158.
  • Pissarides, Christopher A. 2000. “Equilibrium Unemployment Theory.” 2nded.Cambridge, MA:MITPress.
  • OECD. 2018. “Decoupling of Wages from Productivity: What Implications for Public Policies?” OECD Economic Outlook 2:51-65. Organization for Economic Co-operation and Development.
  • Miyamoto, Hiroaki. 2016. “Growth and Non-Regular Employment.” The B.E.Journal of Macroeconomics 16(2):523-54.