メッセージ

伊藤 華英 様

為末 大 様

益子 直美 様

森﨑 浩司 様

森﨑 和幸 様

日野 剛志 様

松嵜 俊太郎 様

本田 凌哉 様、吉澤 知生 様

田村 優 様

村上 愛梨 様

櫻田 なつみ 様

内布 智之 様

田中ウルヴェ 京 様

廣瀬 俊朗 様

大山 加奈 様

萩野 公介 様

北澤 豪 様

　年々メンタルヘルスという言葉を耳にする機会は増え、社会的な関心が高まっていることは実感できます。しかし、精神障害者を取り巻く環境にはさほど変化が感じられず、偏見に苦しむ当事者も少なくありません。メンタルヘルスに対する関心の高まりや理解促進の先に目指すべきことは、精神障害者やその家族が前向きな生活を送れるようになることだと思います。枠組みを超え、オールジャパンでそんな社会の実現を目指していきましょう！

　コロナ禍3年目、健康と平和が希求される今年の世界メンタルヘルスデー。精神保健福祉センターは、精神保健の向上及び精神障害者の福祉の増進を目的として各都道府県・政令指定都市に設置され、地域の医療・保健福祉と連携して、普及啓発や専門的相談に取り組み、調査研究、技術支援、教育研修等で地域の対策を推進しています。こころのケアやひきこもり者支援など、当会作成の資料もご活用ください。
https://www.zmhwc.jp/

　世界メンタルヘルスデー2022の成功を祈念するとともに、コロナ禍における国民のみなさまのこころの健康を心より願います。公認心理師は、メンタルヘルスの増進のために、医療、教育、福祉、産業、司法の各領域で活動しております。当会は、高度専門職業人としての公認心理師を育成し、国民のみなさまが安心してメンタルヘルスケアが受けられる体制作りに寄与したいと考えております。

　近年、「メンタルヘルスの不調や精神疾患は、誰もが経験しうる身近な疾患」と整理されました。同時に、みなさんには「リカバリー」についても知って頂きたいと思います。リカバリーとは障がいや病気を持ちながらも、「こんな風に生きたい」、「こんな事がしたい」等、自分自身の人生を自分らしく歩んでいこうとする経過や理念をあらわす言葉です。私たちは、障がいや病気があっても、誰もが自分らしく暮らしていける、リカバリーできる社会であってほしいと願います。

メンタルヘルスを協働力でサポート
　我が国のメンタルヘルス・心の健康づくりは精神保健を基盤に、精神医療・生活障害者支援等でサポートが行われています。日本精神保健福祉連盟は、メンタルヘルスに関する我が国の精神保健関連団体・精神医療関連団体・精神社会福祉関連団体等で構成されており、来年創立70周年を迎えます。我が国のより良いメンタルヘルス活動の推進に向け、当連盟の加盟団体は当連盟の協働プラットホーム活動を推進してまいります。

　メンタルヘルスの不調時のサポートは昨今の社会情勢の影響もあり、これまで以上に重要性が高まっていると感じています。弊社は、こころの病気となりその後リカバリーをした方々の経験を社会に還元すべく、医療や福祉の現場で「ピアサポーター」として雇用を積極的に行ってきました。メンタルヘルスについて学ぶことは、こころの病気の理解も深まり、あらゆる人が共生できる包容力のある社会へと向かうための大事な一歩です。

　誰しも大小様々な不安や悩みを抱えて生きているものです。世界メンタルヘルスデーというこの機会にぜひ自分や周りの人の声に耳を傾けてみてください。そしてお互いの気持ちや想いを伝えあってみてください。「人に知られると恥ずかしい」「つらいことは我慢すべき」「人に頼るのが苦手」、こうした方々もいらっしゃると思いますが、自分や周りの人の強さも弱さもすべてを受け入れて認め合う。これが真の「つよさ」ではないでしょうか。「よわさ」は「つよさ」のはじまりです。誰もが悩みや不安を伝えやすい、心のつながりを感じられる世の中に一緒にしていきましょう。

　コロナ禍は、精神障害の有無に限らず多くの人々のメンタルヘルスに危機をもたらしています。今こそ、深い理解と推進が必要です。一方で、精神障害への根深い偏見や差別は、社会的包摂と適切なケアへのアクセスに対する障壁となっています。共生社会の実現にむけて、すべての人にとってメンタルヘルスとウェルビーイングが大切な価値規範となるよう理解啓発とエンパワーメントを当事者団体として、今後とも取り組んでまいります。

　2022年度は高校の学習指導要綱改訂され、40年ぶりに精神疾患の予防・回復に関する学習項目・内容が盛り込まれました。今後は精神疾患がある子どもとその親の支援を拡げるために、私たち精神科看護職がさまざまな立場の人と一緒にできる活動にも積極的に取り組んでいきます。本協会の活動理念である「こころの健康を通して、だれもが安心して暮らせる社会をつくります。」の実現に向けて、力を注いでいきたいと思います。

　日本精神科病院協会は、近代精神科医療のあるべき姿を明確にし、わが国国民の精神保健の向上と精神疾患を持つ人への適切な医療・福祉の提供、精神障害者の人権の擁護と社会復帰の促進を図ることを目的として、昭和24 年に設立されました。民間の精神科病院1185病院で組織しております。
　長引く新型コロナウイルス禍において多くの方がメンタルヘルスを必要としております。精神科病院では早期発見、早期治療等、患者さんのサポートを全力で取り組んでおります。

　新型コロナウイルス感染症の蔓延とそれに伴う行動制限等の対策により、人々は生活の変化を余儀なくされ行動変容を強いられています。このこと等が、人々の心に大きな影を落としています。
　看護職は、保健・医療・福祉の現場のほか、企業や学校等のあらゆる場で、人々の心の健康を支えています。
　日本看護協会は、引き続きメンタルヘルスケアを含め、看護職が人々の健康・福祉に貢献できるよう、看護の力を発揮してまいります。

　私たちは行政機関で精神保健福祉業務を担う職員の団体です。
　昨今の社会状況の中、ストレスを感じて過ごしている方が増えていることを日々の相談で実感しています。こころの危機は誰にも起こりますが、コロナ禍でそのリスクがさらに増えています。
　精神疾患の有無にかかわらず、誰もが人とのつながりを保ち続け、孤立しないようにすることが、これまで以上に大切であると私たちは考えています。
　皆様のこころの健康を守りつつ、精神疾患があっても地域で安心して暮らし続けられる共生社会の実現に向けて日々努力してまいります。

　精神障害の有無にかかわらず、誰もが住み慣れた地域で健康で安心して自分らしく暮らすことができる地域づくりの実現のためには、自治体を中心とした地域精神保健医療福祉の一体的な取組の推進に加えて、地域住民の協力を得ながら、差別や偏見のない、すべての人が共生できる包摂的な社会を構築していくことが重要であるといえます。
　新型コロナウイルスとの闘いが長く続いており、不安やストレスを感じる方も多くいらっしゃると思います。
　日本医師会といたしましては、メンタルヘルスをはじめ、すべての医療が必要な国民の皆様へ、より良い医療を提供できるよう尽力してまいります。
　世界メンタルヘルスデー2022の成功を祈念いたします。

　世界メンタルヘルスデーに当たって一言ご挨拶させていただきます。日本国内だけでも４００万人以上の、精神疾患の方がいらっしゃいます。そのうちの大部分、３００万以上の方が、精神科診療所に通院されています。我々精神科クリニックは、一人でも多くの心の問題を抱える方が、気楽に受診できる街の診療所を目指しております。地域でのケアにも協力し、多くの患者さんが住み慣れた地域で安心して生活できること望んでおります。

　「こころの健康なくして健康なし」とは、WHO（世界保健機構）の初代事務局長を務めた精神科医のブロック・チゾム（Brock Chisholm）氏の言葉です。メンタルヘルスへの関心が日本の社会にさらに普及し、精神疾患で苦しむ人が減ることを、そしてたとえ精神疾患を抱えたとしても差別されることのない社会をめざしましょう。

　メンタルヘルスの不調は、あたり前のことが悩みとなって深みにはまります。「みんなのようにうまくいかない」と思っているかもしれません。頑張らなくても大丈夫。歩く速度は人それぞれ。この社会にあってあなたは大切な存在です。私たちは、国民の皆さんが安心して相談できて、必要な医療を受けて、地域で自分らしく暮らせる社会、一人ひとりが抱えている生きづらさをごくあたり前のこととして共感できる未来をつくっていきたいと思っています。

　居住支援の充実と居住支援法人の発展を目指して、研鑽や提言を行っています。住宅セーフティネット制度は、高齢者や障害者等住まいの確保に困難な方に向けて、空き家空き室への入居を支援する制度です。居住の相談者は障害者認定されていなくても、複合的な困りごとを抱え精神面でのサポ―トを必要としている場合が多くあります。メンタルヘルスについて学び理解者を増やすことの大切さを認識し、取り組みを広げてまいります。

　新型コロナウイルス感染症は、人と人とのつながりを断ち、生活のあり様を変化させています。私たち行政保健師は、地域共生社会の実現に向けて、一人ひとりに寄り添い、こころの健康の保持・増進を図るとともに、長期間入院している方が地域生活を安心して営めるよう、多職種、関係機関等と連携しながら支援しています。
　これからも、メンタルヘルスへの関心を高め、誰もが安心して自分らしく暮らせるまちづくりを目指して、社会に貢献してまいります。

　今年8月、障害者権利条約の初めての日本審査が行われ、精神科医療や精神障がいがある人の権利擁護の充実に向けて、委員からは精神疾患に関する普及啓発を進めていくよう指摘がありました。私たちの安心な生活のためにも、誰もが安心してかかりたいと思える精神科医療、そして、誰もが安心して暮らせる地域精神保健福祉の実現に向けて、全国の多くの関係者の皆さまと共に確実な歩みを進めていきたいと思います。

　午前3時に、地域精神保健福祉機構（通称：コンボ）のウェブサイトに訪問される方がいらっしゃいます。そのアクセスページは、主に薬に関すること、うつに関するもの、自傷・自殺に関するもの、そして、眠れないというものです。
　そういった方々のためにも、これからも私たちはメンタルヘルスについての正しい情報、支えとなる情報をお届けし続けていきたいと思っています。
　コンボでは、なんにせよ本当にそれでいいのかを常に問い続け、いつでも、どんな時でも当事者・家族にとって、わかりやすさを第一に活動していきます。

　私たち精神保健福祉士は、人びとの心とくらしを支えるために、そして精神疾患や障害のある方々の権利擁護と福祉の向上のために働いています。
　日本精神保健福祉士協会では、「すべての人に、『コノ邦ニ生キル幸セ』を。」というスローガンを掲げ、誰もが自分らしさを発揮できる社会の創造をめざしています。
　もしも今、あなたが悩みや問題を抱えて、息苦しさや生きづらさを感じているなら、お話を聴かせてください。
　悩みや不安を感じていない方は、周囲を見渡し、こころの元気をなくしている家族や友人がいたら、ぜひ寄り添ってください。
　みんなで人に優しい社会を創りましょう。

身体とこころをつなぐ（リエゾン）ケアを
　がん、心筋梗塞、糖尿病などでは5人に1人がこころの病気に該当する気持ちのつらさを抱えていると言われています。反対に、統合失調症、うつ病などでは糖尿病や心筋梗塞にかかる人が多いのも事実です。
　各地域の総合病院では、身体治療チームと連携して、患者さんやご家族にこころのケアを提供する精神科リエゾン専門医（正式名称：一般病院連携精神医学専門医）を中心としたリエゾンチームが増えています。リエゾンとは「つなぐ」という意味です。身体とこころをつなぐケアを推進してまいります。

　自分自身や周囲の人のメンタルの不調に気づかずに、日々を過ごしていませんか？
　持続可能な平和な社会を構築するために、全ての人がお互いのメンタルヘルスを大切に考えましょう。

　10月10日はこころの健康の大切さを共に実感する世界メンタルヘルスデー、海外ではさまざまなイベントが開かれます。日本でもこころの健康を我が事として、誰もが振り返れる日となるように願います。いつもと違う、不調を感じたら、身近な人にひと声かけてください。
　東京都立松沢病院でも、今年は10月11日火曜日に世界メンタルヘルスデーのイベントを開催します。
　ぜひお立ち寄りください。どなたでも気軽に相談していただける精神科病院を目指しています。
　「こころに、深呼吸」　東京都立松沢病院

　全国自治体病院協議会精神科特別部会は昭和30年に設置されました。現在、精神科救急・急性期医療、依存症医療、児童思春期精神科医療などにおいて各自治体で中核的な役割を果たし、総合病院精神科においては一般医療と連携して精神科リエゾンを実践し、新型コロナウイルス感染症患者も多く受け入れてきました。われわれは地域のこころの健康を支えるために、自治体とも連携して、最良の医療を提供したいと考えています。

心へ目を向けるということの大切さ
　メンタルヘルスという言葉が日本社会に浸透して随分経ちました。それほど心の健康が社会における生産性へいかに影響を及ぼすかが、広く認識され始めたのだと思います。
　心に目を向け、耳を傾ける。そういった意識がさらに広がっていってほしいと思います。

　コロナ禍で多くの人が生活の変化とそれに伴うストレスを経験し、メンタルヘルスの重要性に気づいたのではないでしょうか。
　心の健康を保つためには、ひとりひとりにとって大切な生活行為である作業ができることが大切です。
　作業療法士はその人にとって意味ある作業を通して、その人らしい生活が実現することを目指し、医療、介護、福祉をはじめとした社会の様々な場で活動しています。

　日本中を襲ったコロナ禍、そして日常化した戦火の報道。多くのひとたちはいっそう厳しさを増した現実を日々生きています。そんな過酷な状況を生き延びるために必要な援助とは何でしょう。経済・物質的支援はもちろんですが、ほんのわずかであっても、安心・安全感を確保されることが人としての尊厳を守るためには不可欠だと考えます。私たち公認心理師は専門性を活かしながら、社会のさまざまな場面でそのような援助活動を続けていきたいと思います。

　全国「精神病」者集団は、1974年5月に結成した精神障害者の全国組織です。私たちは、精神障害を理由とした非自発的入院制度の廃止を含む障害者権利条約の完全実施を求めてきました。先日、国連から日本政府に対して障害者権利条約に係る勧告が出ました。勧告には、精神医療を特別な枠組みではなく一般医療と同質のものに改めることを求めた一文があります。毎年、世界メンタルヘルスデーのときは、世界の精神障害の仲間と連帯して#What we needキャンペーンという医学モデルから社会モデルへの転換を広める取組をしております。日本でも治療だけではなく人権に関する取組が増えていくことを望みます。

　当協会は1962年に京都精神衛生協会として設立され、60年にわたり京都府内の関係機関や団体の協力を得て精神保健福祉の普及発展に取り組んできました。現在では「こころの健康づくり大会京都」「精神保健懇話会」「こころのケア講演会」の開催、機関紙「めんたるへるす京都」の発行の他、2002年からは京都府・京都市より精神科救急情報センター相談事業を受託し、緊急に精神科医療を必要とする方からの電話相談を行っています。コロナ禍によりこころの健康が脅かされることも少なくありません。これからも府民のこころの健康を支え、精神障害のある人の社会参加と権利擁護に取り組んでいきたいと思います。

　日本精神神経学会は、科学的根拠に基づいて、わが国における精神医療・保健・福祉の質の向上を図り、精神疾患を抱えた方々やそのご家族が生き生きと、その人らしい満足できる生活を送ることができる社会の実現を目指しています。精神疾患の回復を達成していくためには、病態研究、疫学研究、有効な治療法の開発などさまざまな研究・調査が極めて重要です。世界メンタルヘルスデーを迎えて、当事者・ご家族、精神科医師、メディカル・スタッフ、研究者などさまざまな立場の方たちが皆で協力しながら一丸となって、精神疾患の回復を目指していくことを願っています。

厚生労働省 社会・援護局 障害保健福祉部長　
辺見 聡