食事、人材、
エビデンスを重視した
日本の栄養政策

日本は栄養に関する取組を、古くは明治維新(1800年代後半)から行ってきた。
そして、1920年の国立栄養研究所設立や、1924年の私立栄養学校開設を皮切りに、
重要な3つの要素である『食事』『人材』『エビデンス』を組み合わせた栄養政策を始動させた。

1食事を重視した取組

日本では料理の組合せからその食べ方までを含む『食事』の考え方を中心に、食事の指導や栄養管理された食事の提供をはじめとする様々な栄養政策を展開している。

2人材の養成と全国への配置

日本は1924年に世界初の栄養専門職の養成校を設立、管理栄養士・栄養士等の『人材』を育成してきた。
現在では、全国の様々な施設に管理栄養士・栄養士が配置され、他職種との連携による栄養改善に取り組んでいる。

3科学的なエビデンスに基づく政策

日本では1800年代の脚気対策に始まる栄養学の研究や、70年以上毎年実施している栄養調査の『エビデンス』を基に、政策を立案し改善を続けることで成果を上げてきた。

日本の経験を世界の
栄養課題の解決のために

日本は100年以上の栄養政策の経験を世界に発信し、栄養課題の解決、ひいては
その先に達成されるであろう持続可能な社会の実現に貢献していく。