１．	調査の目的 　この調査は、栄養改善法（昭和27年法律第248号）に基づき、国民の食品の摂取量、栄養素等摂取量の実態を把握すると同時に栄養と健康との関連を明らかにし、広く健康増進対策等に必要な基礎資料を得ることを目的とする。
２．	調査客体 　平成13年国民生活基礎調査により設定された単位区から無作為に抽出した300単位区内の世帯及び世帯員を調査客体とした。 　調査実施世帯数は、4,224世帯であり、集計対象者数は、下記のとおりである。 　 総数 1-6 歳 7-14 歳 15-19 歳 20-29 歳 30-39 歳 40-49 歳 50-59 歳 60-69 歳 70歳 以上 総数 12,481 797 1,171 688 1,282 1,545 1,666 1,963 1,716 1,653 男性 5,852 396 591 358 587 702 798 930 804 686 女性 6,629 401 580 330 695 843 868 1,033 912 967
３．	調査項目 １） 身体状況調査票 ア． 身長、体重（満1歳以上） イ． 血圧測定（満15歳以上） ウ． 血液検査（満20歳以上） エ． １日の運動量（歩行数）（満15歳以上） オ． 問診〈喫煙、飲酒、運動〉（満20歳以上） ２） 栄養摂取状況調査票 　世帯員各々の食品摂取量、栄養素等摂取量、食事状況〈欠食・外食等〉 ３） 食生活状況調査票 　満15歳以上を対象。錠剤等のビタミン・ミネラルの利用状況を把握する。 　また、適正飲酒に関する知識について把握する。
４．	調査時期 １）身体状況 ： 平成13年11月 ２）栄養摂取状況 ： 平成13年11月の特定の1日（日曜日及び祝日は除く） ３）食生活状況 ： 栄養摂取状況調査と同日
５．	調査方法 １）身体状況 ： 被調査者を会場に集めて、調査員である医師、保健師、栄養士等が測定した。 ２）栄養摂取状況 ： 世帯毎に被調査者が摂取した食品を秤量記録することにより実施した。 調査員である栄養士が調査票の説明、回収及び確認を行った。 ３）食生活状況 ： 留め置き法による自記式質問紙調査を実施した。
６．	調査系統 　調査系統は次のとおりである。 　厚生労働省−都道府県・政令市・特別区−保健所−国民栄養調査員

この調査結果に掲載している数値は、四捨五入のため、内訳合計が総数に合わないことがある。