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平成12年産業労働事情調査における産業区分の内容について

日本標準産業分類における大分類産業名 本調査における産業区分 日本標準産業分類における中分類産業名
D鉱業   05 金属鉱業
06 石炭・亜炭鉱業
07 原油・天然ガス鉱業
08 非金属鉱業
E建設業   09 総合工事業
10 職別工事業(設備工事業を除く)
11 設備工事業
F製造業 消費関連 12 食料品製造業
13 飲料・たばこ・飼料製造業
14 繊維工業(衣服,その他の繊維製品を除く)
15 衣服・その他の繊維製品製造業
17 家具・装備品製造業
19 出版・印刷・同関連産業
24 なめし革・同製品・毛皮製造業
34 その他の製造業
素材関連 16 木材・木製品製造業(家具を除く)
18 パルプ・紙・紙加工品製造業
20 化学工業
21 石油製品・石炭製品製造業
22 プラスチック製品製造業
23 ゴム製品製造業
25 窯業・土石製品製造業
26 鉄鋼業
27 非鉄金属製造業
28 金属製品製造業
機械関連 29 一般機械器具製造業
30 電気機械器具製造業
31 輸送用機械器具製造業
32 精密機械器具製造業
33 武器製造業
G電気・ガス・熱供給・水道業   35 電気業
36 ガス業
37 熱供給業
38 水道業
H運輸・通信業 運輸業関連 39 鉄道業
40 道路旅客運送業
41 道路貨物運送業
42 水運業
43 航空運輸業
44 倉庫業
45 運輸に附帯するサービス業
通信業関連 46 郵便業
47 電気通信業
I卸売・小売業,飲食店 卸売業関連 48 各種商品卸売業
49 繊維・衣服等卸売業
50 飲食料品卸売業
51 建築材料,鉱物・金属材料等卸売業
52 機械器具卸売業
小売業,飲食店 53 その他の卸売業
54 各種商品小売業
55 織物・衣服・身の回り品小売業
56 飲食料品小売業
57 自動車・自転車小売業
58 家具・じゅう器・家庭用機械器具小売業
59 その他の小売業
60 一般飲食店
61 その他の飲食店
J金融・保険業   62 銀行・信託業
66 貸金業・投資業等非預金信用機関(政府関係金融機関を除く)
67 補助的金融業・金融附帯業
68 証券業,商品先物取引業
69 保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)
K不動産業   70 不動産取引業
71 不動産賃貸業・管理業
Lサービス業 対個人サービス業 72 洗濯・理容・浴場業
73 駐車場業
74 その他の生活関連サービス業
75 旅館,その他の宿泊所
76 娯楽業(映画・ビデオ制作業を除く)
77 自動車整備業
78 機械・家具等修理業
80 映画・ビデオ制作業
情報関連サービス業 81 放送業
82 情報サービス業・調査業
83 広告業
対事業所サービス業 79 物品賃貸業
84 専門サービス業(他に分類されないもの)
86 その他の事業サービス業
対公共サービス業 87 廃棄物処理業
88 医療業
89 保健衛生
90 社会保険,社会福祉
91 教育
92 学術研究機関
95 その他のサービス業


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