人材育成事例225
|
|||||||||||||||
|
|||||||||||||||
食を通した様々な事業を展開
グリーンハウスは、オフィスや病院などでの食堂の運営受託を行うコントラクトフードサービス事業をはじめ、グループでとんかつのトップブランド「新宿さぼてん」をはじめとするレストラン・デリカ事業、ホテルマネジメント事業など、食に関わるさまざまな事業を国内外で展開し、その総合力と社是「人に喜ばれてこそ会社は発展する」のもと、お客様に喜ばれる商品やサービスの提供を通して「アジアNo.1の品質を伴うホスピタリティカンパニー」となることを目指しています。 (株式会社グリーンハウス ウェブサイト) |
|||||||||||||||
「企業の成長・発展は人づくりに始まり、人づくりにつきる(=企業は人なり)」
1947 年の創業以来、当社は、たくさんのお客様、ご支援をいただいているお取引先の皆さま、そして弊社従業員など、さまざまな「人」とのつながりに支えられ、「食とホスピタリティの提案型企業」として今日まで成長を続けてまいりました。“安全で安心できる食事”を提供するために求められる専門性の高いサービス、お客様のニーズに応えるホスピタリティの実現に、社是と経営理念を軸とした教育研修に注力し、ホスピタリティあふれる人財の育成に努めています。 人財育成とキャリア形成の根幹として、当社は、創業以来、「企業の成長・発展は人づくりに始まり、人づくりにつきる(=企業は人なり)」と考え、「グリーンハウス大学」と総称する新入社員教育から管理者教育、調理専門教育などの教育制度を70年代に整備しました。現在も性別や職種、学歴など個人の属性にかかわらず、成長し貢献したいという一人ひとりの社員の意欲を大切に、育成・登用の機会を提供しています。 人財ビジョン:「グローバルマインドを持つ圧倒的高品質の食とホスピタリティを創造する人」 「アジアNo.1の品質を伴うホスピタリティカンパニー」を目指すという経営ビジョンを実現するために、2012年の創業65周年を機に人財ビジョンを定め、人財の採用、育成、登用に関する取組みの基本としています。 |
|||||||||||||||
(1)GHUMAT研修(Green House Unit Management Training
Program)
各営業所で活躍する社員が、生産性の高い業務運営に関する知識とスキル習得を目指す独自の研修を提供しています。経営理念や行動指針、営業所運営に必要な品質や業績ほか5つのマネジメントスキルを習得します。グループのグリーンハウスフーズでは、「さぼてん大学」として、店長教育などの研修プログラムを提供しています。 (2)社立調理学校 1969年にグリーンハウスならではの高品質を伝える場として社立調理学校制度を発足しました。現在でも、新入社員、中堅の調理師向けなどの調理研修を行っています。 (3)独自の次世代リーダー育成プログラム 創業65周年にあたる2012年度より、社長自らがコミットし育成にかかわる、次世代リーダーの育成を目的とする独自の研修プログラムEDC(Executive Development Course) / LDC(Leadership Development Course) / MDC(Management Development Course)が運営されています。ダイバーシティ推進のポジティブアクション施策として、女性、外国籍社員の参加も増加傾向にあります。 (4)ダイバーシティ推進(女性活躍推進) ・正社員女性比率57%、パート社員を含めると80%の女性が活躍しており、1970年代初めから女性役員登用、営業職での幹部登用、海外研修への女性派遣など、育成登用の実績があります。2014年度から、ビジネス業態の多様化、グローバル化などの環境変化に対応するため、ダイバーシティ推進は重要な経営課題であることを、社長から全社員へ、継続的に発信を続けています。その中心となる女性活躍推進については、2014年11月に女性登用数値目標を設定し、さまざまな活動を展開しています。
・女性正社員の内7割が栄養士・管理栄養士有資格者である当社は、1970年代から、スキルアップ、ネットワークづくりの機会として、全社および各支社・営業所レベルでの栄養士会議を定期的に開催しています。直近では企業の健康経営(メタボ対策)支援メニュー「スマメシ」開発でサービス付加価値を上げることに貢献しています。
・新卒採用(総合職、栄養士職、調理職)においても女性の割合は高く、2016年の採用における女性比率は87.3%。総合職における女性比率は57.6%です。
(5)様々な表彰制度 パート、契約社員、正社員にかかわらず参加できるコンテスト(例:メニューコンテスト、社長表彰など)が定期的に開催されています。 |
|||||||||||||||
経営人財の育成
事業の多様化、グローバル化が加速する中、次代を担う経営人財の育成が急務です。さまざまな研修の機会提供に加え、経験の幅を広げるための人財ローテ—ションなど、積極的な育成の機会を広げて行きます。 ダイバーシティ推進(女性、外国人、高齢者等) 2017年度末の女性幹部比率を、役員層20%以上、部長層25%以上、マネージャ層30%以上に高める目標を掲げています。目標達成に向けてのさまざまな施策を展開すると同時に、これからは外国人社員、高齢者のさらなる活躍にむけて環境整備を行います。 働き方の多様化 男性・女性双方にとって向き合うべきテーマである出産・育児・介護とキャリアの両立について、各種制度や復職のサポート、社内ロールモデルの経験の共有などの支援を行っています。各ビジネス業態にあった働き方の多様化の仕組みと環境づくりを整えて行きます。 |
|||||||||||||||
【会長奨励】 |