資料3

生殖補助医療に関する現地調査について(報告)


1.
日時  平成18年2月14日(火)(14:00〜16:00)
 平成18年2月28日(火)(15:00〜17:00)

2.
場所  国立成育医療センター(東京都世田谷区大蔵2−10−1)

3.
参加者  2月14日(火): 小幡委員、加藤委員、鈴木委員、高木委員
 2月28日(火): 石原委員、後藤委員

4. 実施内容
成育医療センターにおける生殖補助医療について
生殖補助医療の沿革・方針
生殖補助医療の現状(担当医数、胚培養士等の培養体制、カウンセリング体制、患者数等)・プロセス
の概要について説明を受けた後、以下の施設の調査を行った。
採卵・移植室、採精室
培養室
凍結保存設備
カウンセリングルーム
診察室

5. 実施結果
体制(組織)
 生殖補助医療に携わる体制については、女性不妊担当医師、男性不妊担当医師、エンブリオロジスト、サイエンティフィックディレクター及び育児心理科医師・心理カウンセラーで構成しているとの説明があった。また、エンブリオロジスト、サイエンティフィックディレクターについては人材確保が大変であり、担当医師が自ら育成しているとの説明があった。
 さらに、不妊治療が複雑になってきている現状より、患者の治療に対する理解を深め、安心して治療が受けられるように、各医師の説明を補足する、不妊コーディネータの必要性が高まっており、この職種に関して充実を図りたいと考えているとの説明があった。

施設
 生殖補助医療に係る施設については、採卵室、授精室、受精・培養室及び相談室(カウンセリング)で構成しているとの説明があった。また、採卵室では実際に使用している採卵針の形状、培養室においてはインキュベーター(細胞培養装置)の性能などについて説明があった。

培養液
 培養液については、過去においては自ら研究しつつ作製した培養液で行っていたが、近年はある程度標準化されつつあり、製品化された培養液を使用するようになっているとの説明があった。

以上

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