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図表14 男女間賃金格差の要因(単純分析)

    男女間賃金格差 男女間格差の
縮小の程度
原数値 調整済み
労働時間 1986年 59.7 59.7 0.0
1991年 60.7 61.1 0.4
1995年 62.5 63.2 0.7
1998年 64.4 64.7 0.3
2001年 65.3 66.1 0.8
年齢 1986年 59.7 62.2 2.5
1991年 60.7 63.2 2.5
1995年 62.5 64.7 2.2
1998年 64.4 66.0 1.6
2001年 65.3 67.4 2.1
学歴 1986年 59.7 62.8 3.1
1991年 60.7 63.6 2.9
1995年 62.5 65.3 2.8
1998年 64.4 66.5 2.1
2001年 65.3 67.5 2.2
企業規模 1986年 59.7 60.7 1.0
1991年 60.7 61.6 0.9
1995年 62.5 63.1 0.6
1998年 64.4 64.6 0.2
2001年 65.3 66.1 0.8
産業 1986年 59.1 56.5 -2.6
1991年 60.2 57.9 -2.3
1995年 61.8 59.6 -2.2
1998年 63.0 60.9 -2.1
2001年 64.2 61.9 -2.3
勤続年数 1986年 59.7 68.0 8.3
1991年 60.7 68.4 7.7
1995年 62.5 69.3 6.8
1998年 64.4 70.2 5.8
2001年 65.3 71.4 6.1
職階 1986年 62.1 73.0 10.9
1991年 62.5 73.2 10.7
1995年 63.7 74.4 10.7
1998年 64.9 75.6 10.7
2001年 66.0 77.2 11.2

注:(1)  厚生労働省「賃金構造基本統計調査」結果を用いて算出。
(2)  労働時間については、時間当たり賃金により格差を再計算した。その他の項目については、 それぞれの項目について、女性の労働者構成が男性と同じと仮定して算出した女性の平均所定内給与額を用いて男性との比較を行った場合、格差がどの程度縮小するかをみたもの。
 なお、原則として規模10人以上の民間企業の全労働者(パートタイム労働者は含まれていない)について計算したが、産業による調整については、電気・ガス・熱供給・水道業及び運輸・通信業を含んでおらず、また、職階による調整については、規模100人以上の企業の部長、課長、係長、非職階のいずれかに属する労働者(規模100人以上の企業の全労働者の約90%)について計算した。このため、産業及び職階による調査結果については、他の要因による調整結果と比較する際に注意する必要がある。


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