食物アレルギーは、食事をしたときに、身体が食物（に含まれるタンパク質）を異物として認識し、自分の身体を防御するために過敏な反応を起こすことです。主な症状は、「皮膚がかゆくなる」、「じんましんがでる」、「せきがでる」などです。重い症状の場合には、「意識がなくなる」、「血圧が低下してショック状態になる」ということもあり、非常に危険な場合もあります。我が国における食物アレルギー体質をもつ方の正確な人数は把握できていませんが、全人口の１〜２％（乳児に限定すると約10％）の方々が何らかの食物アレルギーを持っているものと考えられています。

このような食物アレルギーに対する有効な治療法はないため、原因となる食物を食べないことが予防・治療を行う上での原則となります。そのため、アレルギー体質をもつ方に適切に情報が伝えることができるよう、厚生労働省では、食物アレルギーの原因となる食物を調査し、平成１３年より、発症件数が多いものや、発症した際の症状が重いものについて、食品に使用した場合の表示を食品衛生法上義務付けました。

現在、次の表にあるように、卵、乳、落花生などの７品目を食品に使用した場合には、必ず食品のパッケージにアレルギーの原因となる食品の名称を表示しなければなりません。また、あわび、いか、大豆などの１８品目を食品に使用した場合には、できるだけ食品のパッケージにこれらの名称を表示するよう努めることとされています。みなさんは、スーパーやコンビニで購入した食品のパッケージに、「原材料の一部に○○を含む。」、「○○由来」などと記載されているのを目にされたことがあると思います。これは、食物アレルギー体質をもつ方のためだけに表示されているものですが、表示がない場合に起こり得る事態を考えれば、非常に重要な表示であることがお分かりいただけると思います。

既に２５品目のアレルギーの原因となる食品を指定し、それを使用した場合には、その旨の表示を義務付けるなど、食物アレルギー体質をもつ方に対して情報提供に努めています。しかしながら、食物アレルギーの実態把握を完全に行えていないことや、食習慣の変化などによって将来的に食物アレルギーの状況が変わっていく可能性が大きいことから、厚生労働省では、３年ごとに調査を行い、その結果を踏まえて原因となる食品を見直すようにしています。最近では、平成２０年６月、「えび」や「かに」を使用した場合の表示を義務付ける制度改正を行ったところです。厚生労働省では、今後とも、食物アレルギーの実態把握に努め、適切なアレルギー表示を推進してまいります。