(1) 医師といっても一旦離職すると、医療業務への復帰は難しい現状があります。これは、性別に関係がなく、離職期間が長くなるほど困難さは増します。従って、復職する・しないにかかわらず、まずは辞める人を出さないことが大事です。1週間、または1日に、１〜２時間の非常勤勤務としてでも、医療業務に携わり続けることが肝心です。

(2) それには、医師個人の意識に加え、周囲の支援が欠かせません。１人の医師が辞めれば、その分、他の人にしわ寄せが行くのは明らかですし、医療業界全体の品質レベルの維持を図るという観点からも協力し合う必要があります。

(3) それでも、さまざまな事情から、自分の希望とは違って、医業を辞めざるを得ない医師がいることも確かです。例えば、女性の医師の場合には、結婚・子育て・介護などのために“自分の意志に反する選択をせざるを得ない”事情が多く発生するようです。したがって、「医師の復職支援」では、「女性医師」にウェイトを置く必要がありそうです。

(4) 女性医師が増え続ける中で、上記のような事情で今後、離職者が増える可能性があります。医師の数は急には増やせないので、まず、減少を食い止める必要があります。そのために、短時間勤務や非常勤勤務は良い方法ですが、離職者が医療現場に復帰できる“きっかけ”を提供する仕組み（セーフティネット）も不可欠です。これは正に、アフターサービスの分野といえます。

(5) 離職した医師が全員、復職を願っているという情報はありませんでした。しかも、自ら関係者との連絡を絶つ傾向も見られます。従って、離職した後の動静を把握するのは困難です。しかし、自ら復職したい、あるいは復職のための相談をしたいと思ったときに、必要な情報にアクセスでき、連絡を取れる仕組みが必要です。また、離職した理由がさまざまであるように、復職を妨げる要因もさまざまでしょう。その意味で、現場に密着した多様な情報を持ち、相談に懇切丁寧に対応できる窓口（機関）の存在は不可欠です。

(6) 医師としての「勘」を取り戻すための研修も、個別の事情に合わせて設計し実施する必要があります。そのために柔軟な対応ができる機関を確保する必要があります。

(7) 以上を総合すると、「女性医師等の復職支援」をより組織的に、効率的に、継続的に行うべきと考えます。

(8) これらの活動が相まって、全国的な医師不足の解消や地域医療の強化などにつながるのではないかと考えます。