資料３ 新規学卒就職者の在職期間別離職率の推移
| 資料１ | 高卒・大卒者の進路 |
| 資料２ | 若年者の完全失業率及び学卒未就職者数 |
| 資料３ | 新規学卒就職者の在職期間別離職率の推移 |
| 資料４ | フリーター数の推計 |
| 資料５ | フリーターの３類型 |
| 資料６ | 中小企業におけるＯＪＴ・ＯＦＦ−ＪＴの実施状況 |
| 資料７ | 従業員に求める能力の通達 |
| 資料８ | 従業員に求める能力の通達方法（企業調査） |
| 資料９ | 従業員に求める能力の通達方法（従業員調査） |
| 資料１０ | キャリア形成を主体的に考えている従業員比率 |
| 資料１１ | 今後の職業生活を考えている程度 |
| 資料１２ | キャリア開発研修の必要性 |
| 資料１３ | 社内でキャリアの相談やアドバイスをどの程度受けることができるか |
| 資料１４ | キャリア・コンサルティングの役割を担っている人 |
| 資料１５ | キャリア・コンサルティングの実施状況 |
| 資料１６ | 従業員へのキャリアプランの提示機会・施策の具体的内容 |
| 資料１７ | 自己啓発の実施状況 |
| 資料１８ | 自己啓発の実施方法 |
| 資料１９ | 自己啓発費用に対する会社からの金銭的助成額の割合 |
| 資料２０ | 社内公募制度の実施 |
| 資料２１ | 社内公募制の実施（予定）理由 |
| 資料２２ | 社内公募制の実施（予定）理由（詳細） |
| 資料２３ | 能力開発のための長期休暇取得への対応（企業調査） |
| 資料２４ | 従業員１人あたりの研修費用 |
| 資料２５ | 各国の職業訓練投資額の対ＧＤＰ比 |
| （単位：％, 万人） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| （資料出所） | 総務省「労働力調査」より作成 |
| （注） | １ 完全失業率は各年平均、学卒未就職者は各年４月の値。 |
| ２ 完全失業率の年齢計は季節調整値、その他は原数値。 | |
| ３ 学卒未就職者については昭和５９年より調査している。 |
| （注） | この離職率は厚生労働省が管理している雇用保険被保険者の記録を基に算出したものであり、新規に被保険者資格を取得した年月日と生年月日により各学歴に区分している。 |
| （注） |
本調査における「フリーター」とは、 年齢が１５〜３４歳で、
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| （資料出所） | 「労働白書」（平成１２年度） 「大都市の若者の就業行動と意識」（２００１年、日本労働研究機構） |
| 正社員規模 | 計画的なＯＪＴの実施率 | ＯＦＦ−ＪＴの実施率 |
| 30人未満 | 30.7% | 56.1% |
| 30〜49人 | 31.4% | 54.4% |
| 50〜99人 | 41.2% | 66.8% |
| 100〜299人 | 49.9% | 72.3% |
| 300人以上 | 71.9% | 90.8% |
| 全体 | 41.6% | 64.9% |
| 注１） | 平成12年度の実施状況 |
| 注２） | 「計画的なＯＪＴ」とは、日常の業務につきながら行われる教育訓練のことをいい、教育訓練に関する計画書を作成するなどして教育担当者、対象者、期間、内容などを具体的に定めて段階的・継続的に実施することを言う。また、「ＯＦＦ−ＪＴ」とは、通常の仕事を一時的に離れて行う教育訓練（研修）のことを言う。 |
| 資料： | 能力開発等の活動に取り組むための長期休暇制度の導入促進に向けた調査研究報告書（平成12年3月 富士総合研究所） |
資料８ 従業員に求める能力の通達方法（企業調査）
| 資料： | 能力開発等の活動に取り組むための長期休暇制度の導入促進に向けた調査研究報告書（平成１２年３月 富士総合研究所） |
資料１２ キャリア開発研修の必要性（企業調査）
資料１３ 社内でキャリアの相談やアドバイスをどの程度受けることができるか（従業員調査）
資料14 キャリア・コンサルティングの役割を担っている人（従業員調査、複数回答）
資料15 キャリア・コンサルティングの実施状況（企業調査）
資料：職業能力に関する調査報告書（平成12年 三和総合研究所）
| キャリアに関する直属上司との定期的なミーティング | キャリアに関する人事部とのミーティング | キャリアデザイン研修 | キャリアに関する直属上司以外との定期的ミーティング | キャリアカウンセラーなどの外部専門家とのミーティング | その他 | |
| 管理職層 | 28.0% | 6.2% | 5.6% | 2.7% | 1.0% | 3.3% |
| 総合職層（非管理職） | 35.1% | 9.1% | 5.4% | 2.3% | 0.6% | 3.1% |
| 専門職層 | 30.1% | 6.0% | 3.7% | 1.4% | 0.6% | 2.3% |
| 現業職・専任職層 | 30.3% | 6.6% | 3.5% | 1.6% | 0.4% | 1.9% |
会社主催＝会社の主催する研修会・勉強会
資料：民間教育訓練実態調査報告書（平成11年5月調査 厚生労働省）
資料17 自己啓発の実施状況
資料：民間教育訓練実態調査報告書（平成11年5月調査 労働省）
資料18 自己啓発の実施方法
会社以外＝会社以外の主催する研修会・勉強会
専修・各種学校＝専修学校・各種学校の講座
民間教育訓練機関＝専修学校・各種学校以外の民間教育訓練の講座
公共職能開発施設＝公共職業能力開発施設の講座
大学・大学院＝大学・大学院の講座
通信教育＝通信教育講座
独力＝図書の購入や図書館の利用など独力で実施
資料１９ 自己啓発費用に対する会社からの金銭的助成額の割合
資料20 社内公募制度の実施
| （M.A. 単位：％） | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 資料： | 能力開発等の活動に取り組むための長期休暇制度の導入促進に向けた調査研究報告書（平成12年3月 富士総合研究所） |
資料：産能大学 第２回「人的資源開発における戦略的投資と効果測定」に関する基礎調査報告書（２０００年２月）
労働市場政策を理由に講じられる訓練対策であり、若年者及び障害者向けの特別プログラム以外のもの。費用には、訓練受講者に対する受講費用及び特別手当も含まれる。企業内訓練を行う事業主に対する助成金も含まれるが、事業主自身が支払った経費は含まれない。
資料２４ 従業員１人あたりの研修費用
資料25 各国の職業訓練投資額の対ＧＤＰ比（1999年）
資料：OECD"Employment Outlook"
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