戻る  次ページ

I 調査の概要


1.調査の目的

 この調査は、全国的に乳幼児の身体発育の状態を調査し、新たに我が国の乳幼児の身体発育値を定めて、乳幼児保健指導の改善に資することを目的としたものである。


2.調査の対象及び客体

(1)一般調査

 この調査は、全国の乳幼児を対象として平成 7年国勢調査地区のなかの3,000地区内の調査実施日において生後14日以上2歳未満の乳幼児及び3,000地区のうちから抽出した900地区内の2歳以上小学校就学前の幼児を調査の客体とした。

(2)病院調査

 この調査は、全国の産科病床を有する病院のうち、平成12年医療施設基本ファイルから抽出した146病院で出生し、平成12年9月中にいわゆる1か月健診を受診した乳幼児を調査の客体とした。

 なお、一般調査・病院調査とも、全国から偏りなく抽出された客体であり、わが国の乳幼児として十分な代表性がある。


3.調査の事項

 乳幼児の身体発育値を定めるのに必要な事項等、乳幼児身体発育調査・一般調査票及び乳幼児身体発育調査・病院調査票に掲げる事項。


4.調査の時期

(1)一般調査

 平成12年9月1日から30日までの期間中に、保健所の所長が日を定めて行った。

(2)病院調査

 平成12年9月1日から30日までの期間に行った。


5.調査の方法及び経路

(1)調査の企画は大臣官房統計情報部及び学識経験者の協力を得て、児童家庭局(平成13年より雇用均等・児童家庭局)が行った。

(2)一般調査の実施

 一般調査における調査票の記入作成は、原則として乳幼児の一斉健診の形式をとって実施する集団調査に基づいて行った。作成した調査票の報告経路は次のとおりである。

調査票の報告経路の図

(3)病院調査の実施

 病院調査における調査票の記入作成は、病院において行った。作成した調査票の報告経路は次のとおりである。

調査票の報告経路の図

(4)計測方法

 計測器具および計測方法は「乳幼児身体発育調査必携」にもとづき実施した。(別紙参照


6.調査の対象数

(1)一般調査

 今回の調査の対象となったのは10,285 世帯、12,312人であったが、疾病不在等で調査不能となった乳幼児が2,181世帯、2,291人いたため結局8,104世帯、10,021人(調査票回収率は81.4%)であった。

(2)病院調査

 調査票を作成したのは、平成12年医療施設基本ファイルから抽出した146院院の中で、調査の協力が得られた136病院、4,094人の調査票を集計の対象とした。


7.調査の集計およびグラフ作成

 第1次集計においては、計測値に関して異常と考えられるものについては、個票に戻り再確認を行い異常値を除いた。
 第2次集計においては、各種の統計表および分布表を作成したが、計測値のパーセンタイル値及び平均値については、標本数の不足による偶然変動がみられたため、検討の結果これらをTangoの方法文献 等により平滑化し、補正を行った。

文献 Tango, T : Estimation of age-specific reference ranges via smoother AVAS. Statist. Med. 1998;17:1231-1243

8.調査票

 次に掲げる乳幼児身体発育調査・一般調査票および乳幼児身体発育調査・病院調査票を用いた。


乳幼児身体発育調査・一般調査票の図


乳幼児身体発育調査・病院調査票の図



トップへ
戻る  次ページ