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参考(職業別の比較)

 職業別に比較するために、人口動態の諸率について就業者総数の率を100として、職業別に就業者総数の率に対する差の割合を以下の式で求めている。

 (計算式)

職業別人口動態の
諸率の就業者総数
の率に対する割合
= 100 ±

職業別人口動態
の諸率


就業者総数の
人口動態の諸率

× 10
─────────────────────
職業別人口動態の諸率の標準偏差

(式の±は、出生・婚姻については+で、死亡・死産・離婚については−で算出)
 なお、図6の1目盛り(=10)は、職業別人口動態の諸率の標準偏差である。


図6職業別人口動態の諸率の割合(就業者総数=100)−平成12年度−
注:出生率は標準化出生率、死亡率は年齢調整死亡率、婚姻率は標準化無配偶婚姻率、離婚率は標準化有配偶離婚率を用いた。


A専門・技術職 B管理職
C事務職 D販売職
Eサービス職 F保安職
G農林漁業職 H運輸・通信職
I生産工程・労務職 [参考]就業者総数



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