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当該技術を実施可能とする医療機関の要件一覧
患者申出療養を適切に実施できる体制を整えているものとして厚生労働大臣に個別に認められた病院又は診療所において実施する患者申出療養
施設基準の通則
- イ 保険医療機関において、当該療養を実施すること。
- ロ 当該療養を主として実施する医師又は歯科医師は、当該療養を実施する診療科において、常勤の医師又は歯科医師であること。
- 一 削除
- 二 マルチプレックス遺伝子パネル検査による遺伝子プロファイリングに基づく分子標的治療（ダブラフェニブ経口投与及びトラメチニブ経口投与の併用療法を除く。） 根治切除が不可能な進行固形がん(遺伝子プロファイリングにより、治療対象となる遺伝子異常が確認されたものに限る。)
- 三 削除
- 四 ダブラフェニブ経口投与及びトラメチニブ経口投与の併用療法 進行固形がん（BRAF遺伝子変異を有するものであって、切除が不能と判断されたものであり、かつ、一歳以上十六歳未満及び体重二十六キログラム未満の患者に係るものに限る。）
- 五 タゼメトスタット経口投与療法 悪性固形腫瘍（従来の治療法に抵抗性を有するものであって、生後六月以上三十歳未満の患者に係るものに限る。）
- 六 経皮的胸部悪性腫瘍凍結融解壊死療法 肺悪性腫瘍、縦隔悪性腫瘍、胸膜悪性腫瘍又は胸壁悪性腫瘍
- 七 ＥＰＩ―５８９経口投与療法 筋萎縮性側索硬化症（過去にＥＰＩ―５８９が投与された患者に係るものに限る。）
- 八 ペミガチニブ経口投与療法 進行固形がん（過去に線維芽細胞増殖因子受容体阻害薬が投与された患者に係るものに限る。）
- 九 遺伝子パネル検査結果等に基づく分子標的治療 悪性腫瘍（従来の治療法に抵抗性を有するものであって、三十歳未満の患者に係るものに限る。）
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