「スポーツとメンタルヘルス」をテーマに対談を実施しました!
日本を背負うスポーツ選手のメンタルヘルスとは・・・?
日本を背負うスポーツ選手の気持ちの整え方やこころの不調を感じたときの対処方法等について、空手、サッカー、野球、それぞれ異なる経験を通したお話を伺いました。
対談の様子はこちら! (YouTube厚生労働省動画チャンネルで公開しております)
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スポーツ庁 室伏 広治長官
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日本サッカー協会 会長 田嶋 幸三様
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渡辺 満里奈様
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松本ハウス様
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前田 敦子様
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板野 友美様
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一般社団法人 全国地域で暮らそうネットワーク 代表理事 岩上 洋一
メンタルヘルスの不調って、あたりの前のことが悩みとなって、深みにはまります。頑張らなくても大丈夫。ちょっと、誰かとおしゃべりしませんか。専門家に相談してみるのも良いでしょう。少しずつ元気を取り戻すことができると、「ごはんが美味しい」「お風呂が気持ち良い」といったあたり前のことを幸せと感じられるあなたがいます。私たちは、メンタルヘルスを身近なこととして、お互いを支え合う未来をつくっていきたいと考えています。
全国保健師長会 会長 清田 啓子
全ての世代の方々が安心していきいきとした暮らしができるよう、保健師は一人一人の生活に寄り添った、こころとからだの健康づくりを支援しています。また、住民とご家族、ご友人、地域住民、保健・医療・福祉等支援者とのつながりを大切にして、住民の皆様が住み慣れた地域の中で自分らしく活動できるよう、地域包括ケアの中で住民主体の健康づくりを推進しています。全国保健師長会は、皆様のこころとからだの健康づくりの応援団です。
日本精神保健福祉連盟 理事 高畑 隆
こころの健康は笑顔と笑いが大切です。当連盟は精神保健・医療・福祉の全国組織11団体で構成され、毎年、精神保健福祉全国大会において精神保健福祉事業功労者の表彰等を通して、各都道府県の精神保健・医療・福祉団体のメンタルヘルス活動を支援しています。
また、精神障がいスポーツは当事者が笑顔と笑いで活動し、当事者のやる気を高め、市民の誤解や偏見を和らげる活動の1つです。
日本精神神経学会 理事長 神庭 重信
今年の世界メンタルヘルスデーは特別な意味をもっています。それは、COVID-19がもたらす国民のメンタルヘルスへの影響は広範で甚大なものがあり、この状況が長引くならば、精神疾患の患者数や自殺者数の増加が予想されるからです。本学会は、わが国のメンタルヘルス対策にさらに力強く取り組むとともに、COVID-19の危機にある全ての当事者と医療従事者の方々を全力で支援して参ります。その一助として、「COVID-19流行下におけるメンタルヘルス対策指針」などの資料を作成しました。是非ご活用ください(学会ホームページ掲載 )。
認定特定非営利活動法人 地域精神保健福祉機構 (コンボ)
当会は、リカバリーという考え方のもと、精神障害を持った当事者が自分らしくその人生を歩んでける社会をめざして活動しています。コロナ禍の中、今できることとして、インターネットを通じての情報発信を行っています。フィジカル・ディスタンスを取らなければいけない中でも、これまでにない形で、離れた地域の人との繋がりが生まれています。大変な今だけれども、私たちは続いていける。出会っていける。リカバリーは現実です。
一般社団法人 日本精神科看護協会 会長 吉川 隆博
本協会では毎年7月1日を「こころの日」とし、こころの健康を維持することの大切さや、精神疾患の理解を深める活動を行っています。今年はコロナ禍で「大切な人の『こころのピンチ』を見逃さないで」と題した動画をYouTubeで配信中です。これからも、メンタルヘルスへの関心が高まるように、看護者だからこそできる取り組みと、関連職種・団体、そして地域の人々と一緒にできる取り組みに力を注いでいきたいと思います。
公益社団法人 全国精神保健福祉会連合会 (みんなねっと) 理事長 岡田 久実子
私たちは精神障害者家族会の全国組織です。私たちは、思いもかけず大切な人が精神疾患になったこと、精神疾患に関する知識がなく適切な対応ができなかったこと、自分自身が精神疾患に対して偏見をもっていたことを体験し、精神疾患は特別な人の問題ではなく、すべての人にとって重要な問題であり、正しい知識を学ぶ機会が必要だと考えています。そして、たとえ精神疾患になったとしても安心して生活できる社会を目指しています。
全国精神保健福祉相談員会 地域包括ケアワーキングメンバー一同
一人ひとりが安心して自分らしく暮らせる地域社会を一緒に創っていきましょう! 全国精神保健福祉相談員会は、全国の自治体で働く職員の務めとして、精神疾患の有無にかかわらず誰もが、医療・保健・福祉・住まい・生活支援・労働・教育・人とのつながり等を切れ目なく利用し、或いは参加することができる地域社会を目指し、住民、自治会、事業所等の皆様と一体となり、共生社会の実現にむけて精神保健福祉業務を推進します。
公益社団法人 日本精神神経科診療所協会 会長 三木 和平
全ての精神に障害を持つ方やご家族が、平等に偏見なく過ごし、治療を受けたり相談しながら仕事をしたり学校に通える社会を願っています。我々日精診は、全国約1600カ所の町中の精神科クリニックの集団として、それぞれのクリニックが身近に相談を受けたり、治療や地域との連携を通じて生活の支援を行えるように心がけていきます。所謂コロナうつやコロナストレスについても気軽にご相談ください。
一般社団法人 日本公認心理師協会 会長 大熊 保彦
あなたの人生はあなただけのものであり、他の誰かがあなたに代わって生きることはできません。しかし、あなたが辛い思いをされているとき、あなたがもし必要とし僅かでも望んでおられるのなら、私たちはあなたの傍らに立ち、あなたの気持ちに心を寄せ、あなたの思いをわかろうとし、できることは何かをあなたと一緒に考えるよう努めることはできます。そしてあなたはひとりではない、ということをお伝えしたいと思います。
一般社団法人 日本公的病院精神科協会 会長 中島 豊爾
メンタルヘルス=心の健康を、私たちは普段忘れていることが多いと思います。それは、日々暮らしている社会が、経済を骨格に成り立っている、と信じているからです。しかし、経済活動のエネルギーは、私たち自身の心です。この世界メンタルヘルスデーをきっかけに、自分の心にも目を向け、周りの人達の心の声にも耳を傾けてみましょう。公精協では、今よりはるかに良質な医療を提供できるよう、努力を続けていきます。
日本相談支援専門員協会
私たち相談支援専門員は、障害児・障害者の皆さんが、自分らしく生活するために、常にご本人の意思を中心にした支援を心がけています。皆さんの中には、気持ちが落ち込む、人と関わることが苦しい、ひきこもりがちな生活を送っている等で悩んでいる方がいらっしゃると思います。誰に相談したらよいかもわからないかもしれません。そんな時は、どうぞ、お気軽に相談支援専門員にご連絡ください。私たちは常に皆さんの伴走者であり続けたいと思っています。
公益社団法人 日本精神保健福祉士協会 会長 田村 綾子
精神保健福祉士は、精神障害のある人びとを支援するソーシャルワーカーです。あらゆる世代に生きづらさをもたらすメンタルヘルス課題に取り組むことを決意し、今年から団体の英語名称を‘Japanese Association of Mental Health Social Workers’としました。コロナ禍という未曽有の体験をしている今こそ、 人びとの分断や対立を超えたつながりを、より一層大切にしたいと思います。
日本メンタルヘルスピアサポート 専門員研修機構 代表理事 内布 智之
自らの精神疾患、またその後のリカバリーの経験等を活かし、精神疾患をお持ちのご本人やそのご家族を仲間として支えることを通し、今まで負に捉えていた経験を誰かに役立てることで、自らを肯定的に捉え直し、希望の力を波及できる。精神疾患に関する偏見等を払拭し、個々のリカバリーを促進する為、幅広い領域においてピアサポーターが制度として位置づけられ活躍することが当たり前となり、必要な方々へ手が差し伸べられるような社会であって欲しい。私達は多様なリカバリーがあり、また誰もがリカバリーできると信じている。
国立精神医療施設長協議会 代表 女屋 光基
国立精神医療施設長協議会は、医療観察法などの政策医療を行っている国立病院機構の精神科病院14病院と国立精神・神経医療研究センター病院が加盟する協議会です。また、「質の高い精神科医療の提供と人材育成を推進し、精神疾患を有する者の幸福とわが国の精神科医療の発展に寄与するとともに、広く国民の精神保健福祉の向上に資する」を目的に2018年に設立された日本公的病院精神科協会の発起人団体となりました。今後も、国民のメンタルヘルス向上にお役に立てるよう活動して参ります。
公益社団法人 日本看護協会 会長 福井 トシ子
看護職は医療現場はもとより、企業、地域、学校等の様々な場所で、あらゆる人々の心の健康を支えて参りました。 今年はナイチンゲール生誕200年、世界中で「Nursing Nowキャンペーン」が展開されており、日本では「看護の力で健康な社会を!」テーマにさまざまな活動を行っています。 日本看護協会は、今後もメンタルヘルスを含め、看護職が人々の健康に貢献できるよう、看護の力を発揮して参ります。
全国「精神病」者集団
全国「精神病」者集団は、1974年に結成した精神障害者の全国組織です。私たちは、非自発的入院制度の廃止を含む障害者権利条約の完全実施を求めてきました。これまで世界メンタルヘルスデーの時期には、世界の精神障害の仲間と連帯して#What we needキャンペーンという医学モデルから社会モデルへの転換を広める取り組みをしてきました。日本でも治療だけではなく人権に関する取り組みが増えていくことを望みます。
ウェルビー株式会社 代表取締役社長 大田 誠
私たちの運営する就労移行支援事業所「ウェルビー」では、精神疾患をお持ちのかたに多くご利用していただき、創業以来3千名を超える方々の就職実現を支援してきました。また、就職後も支援を継続し、長く働くことができるようにサポートしております。
精神疾患をお持ちでも、自分にあった仕事を見つけ成長や生きがいを感じられる、そんな社会の実現に向けて、私たちは世界メンタルヘルス・デーにあたり、一層思いを強くして取り組んでいきます。