個人のキャリア形成を支援する専門職であるキャリア・コンサルタントは、官民の取組みにより養成、活動領域の拡大が進んでいるが、個人や組織（企業、教育機関等）がキャリア・コンサルティングを活用することの意義は未だに必ずしも広く浸透していない。

個人が「能力や適性を活かしてキャリア形成を進め」「経験を通じて成長し」「意欲や将来展望を持って働く」上で、自らの意識や努力だけでは困難な場合も多く、キャリア・コンサルタントが個人のキャリア形成を支援することは、個人はもとより社会・経済にとっても大きな意義があり、とりわけ現下の経済・雇用環境の激変の下で一層重要性が高まっている。

こうした社会的使命を担うキャリア・コンサルタントの根幹をなす「指導レベル」キャリア・コンサルタントについて、1級キャリア・コンサルティング技能検定の準備・実施に向け、また、労働政策上の諸課題に対応する観点から、能力要件と評価の仕組み等を明確化する必要が生じている。

また、若者のキャリア形成について、早期離職、ニート等の高止まり等の課題が生じている中で、教育機関、企業等の各領域において個別の取組みは行われて来たが、学校から職業への円滑な接続という観点から、キャリア・コンサルティングを機軸に若者の特性等を踏まえた一貫した支援を行うことについては、これまで十分な検討、事例の創出に至っていない。

こうした課題を踏まえ、平成20年度、厚生労働省の委託により、中央職業能力開発協会では「キャリア・コンサルティング研究会」（座長：諏訪　康雄　法政大学大学院政策創造研究科教授）及び作業部会並びに「若年者向けキャリア・コンサルティング研究会」（座長：小野　紘昭　自由が丘産能短期大学能率科教授）及び作業部会を開催し、