食品中のダイオキシン汚染実態調査について、平成１０年度の個別食品汚染実態調査結果がまとまった。この調査は、平成１０年度厚生科学研究費（主任研究者；豊田正武国立医薬品食品衛生研究所食品部長）により行われたものであり、調査結果の概要は下記のとおりである。（調査結果の詳細は別添研究報告書のとおり）

　なお、平成１０年度のダイオキシン汚染実態調査のうち、一日摂取量（トータルダイエットスタディ）の調査結果は、本年９月７日に公表済み。平成１０年度のダイオキシンの一日摂取量は、２．００pgTEQ/kgbw/日であった。

　今回の汚染実態調査の結果は、概ね９年度の調査結果と類似したものであった。また、魚介類の一部で高い数値となっているが、ダイオキシン濃度は個体等で異なるものであり、バランスの良い食生活により一日摂取量調査の水準になるものと考える。

記

１　調査目的

２　調査方法

(1)　個別食品調査

個別食品として、魚介類１３種（アジ、アナゴ、ウナギ、カレイ、サケ・マス、サバ、スズキ、タイ、ホッケ、マグロ、イカ、エビ及びアサリ）、水産加工品２種（サバ水煮缶詰及びちくわ）、肉類３種（牛肉、豚肉及び鶏肉）、乳類３種（牛乳、粉ミルク及びチーズ）、穀類２種（もち米及び小麦）、いも類１種（サトイモ）、豆類２種（大豆及び小豆）、果実類２種（柿及びバナナ）、野菜６類（ゴボウ、ナス、ピーマン、レタス、小松菜及びホウレン草）、海草類２種（昆布及びワカメ）、嗜好品１種（茶葉）について、それぞれ複数地区（一部の品目を除く）で購入し、合計３６種１９７検体についてダイオキシンの汚染状況を調査した。

(2)　食品の調理加工によるダイオキシン濃度変化の調査

　市販品及び露地栽培のホウレン草を用い、水洗浄と煮沸によるダイオキシン濃度の変化を調査した。

３　調査項目

４　調査結果の概要

(1)個別食品調査（詳細は別添報告書のとおり）

数値は検出範囲、（　）内は食品分類中の単純平均値を示す。

（ホウレン草を用いた水洗浄及び煮沸による変化）

注；数値は平均値±標準偏差値、（　）内は残存率(%)を示す。

　平成１１年度の食品中のダイオキシン汚染実態調査は、トータルダイエットからの一日摂取量調査を平成１０年度の１０カ所から１６カ所に、個別食品の調査においては、これまで調査されていなかった魚介類、野菜等について調査する予定である。

研究班構成

分担研究者： 飯田隆雄 福岡県保健環境研究所

協力研究者： 内部博泰、柳俊彦、河野洋一 （財）日本食品分析センター

堀就英 福岡県保健環境研究所

研究要旨

我が国に於けるダイオキシン（ダイオキシン類（PCDD７種、PCDF10種）及びCo-PCB12種または４種）の食品を介した人への暴露状況を把握するために、昨年に引き続き個別食品の汚染状況を調査し、また調理加工によるダイオキシン濃度の推移についても検討した。個別食品として、魚介類13種、水産加工品２種、肉類３種、乳類３種、穀類２種、いも類１種、豆類２種、野菜類６種、海草類２種、果実類２種、嗜好品１種について調査した。ダイオキシン濃度は2,3,7,8-TCDDに換算した値として示し、不検出（定量限界未満の場合：ＮＤ）に、ゼロを当てはめた場合の数値で示した。なお不検出の場合に検出下限値の1/2で計算した数値を参考として（ ）内に示した。

調査食品では魚介類中濃度が最も高く、総ダイオキシンが平均1.468pgTEQ/g(1.474pgTEQ/g)、0.003〜25.72pgTEQ/g(0.029〜25.72pgTEQ/g)であり、魚加工品ではサバ缶詰が平均1.925pgTEQ/g(1.927pgTEQ/g)、ちくわが平均0.010pgTEQ/g( 0.035pgTEQ/g)である。肉類（牛肉、豚肉、鶏肉）のダイオキシン濃度は平均0.069pgTEQ/g(0.086pgTEQ/g)、〈0.001〜0.379pgTEQ/g(0.028〜0.380pgTEQ/g)であった。乳・乳製品（牛乳、粉乳、チーズ）中濃度は平均0.066pgTEQ/g(0.074pgTEQ/g)、0.011〜0.159pgTEQ/g(0.022〜0.162pgTEQ/g)であった。穀類野菜類等については、もち米が平均0.006pgTEQ/g(0.026pgTEQ/g)、輸入小麦が平均0.022pgTEQ/g(0.041pgTEQ/g)、サトイモが平均〈0.001pgTEQ/g(0.022pgTEQ/g)、輸入豆類（大豆、小豆）が平均0.004pgTEQ/g(0.032pgTEQ/g)、〈0.001〜0.012pgTEQ/g(0.029〜0.039pgTEQ/g)であった。野菜のゴボウ、ナス、ピーマン、レタス、ホウレン草及び小松菜では平均0.056pgTEQ/g(0.069pgTEQ/g)、〈0.001〜0.362pgTEQ/g(0.022〜0.363pgTEQ/g)であった。海草類では平均0.099pgTEQ/g(0.125pgTEQ/g)、〈0.001〜0.631pgTEQ/g(0.029〜0.659pgTEQ/g)、果実類では平均0.016pgTEQ/g(0.041pgTEQ/g)、〈0.001〜0.043pgTEQ/g(0.029〜0.060pgTEQ/g)、お茶が平均0.606pgTEQ/g(0.609pgTEQ/g)、0.158〜0.856(0.166〜0.857pgTEQ/g)であった。

食品の調理加工によるダイオキシン濃度の変化については、ホウレン草を用い水洗浄と煮沸による影響を調査し、水洗浄操作によりダイオキシンの平均濃度は３〜４割減少し、煮沸操作により更に1/2〜1/3に減少することが明らかとなった。また茶葉中平均0.606pgTEQ/g検出されたダイオキシンは浸出液中には検出されなくなることが分かった。

ダイオキシンは発癌性、催奇形性、内分泌かく乱作用等をもつことが報告され、我が国でもTDI（耐容１日摂取量）が当面の間４pgTEQ/kg bw/dayとされているなど、より厳密な安全性評価が必要な状況となっている。ダイオキシンによる人への主な暴露源は食品であることが明らかとなっていることから、昨年に引き続き魚介類を主体に、食肉、乳・乳製品、野菜、果実等についてCo-PCBsを含むダイオキシンの汚染レベルを調査した。更に本年より魚加工食品中ダイオキシン汚染レベルの調査にも着手した。また今回始めてダイオキシン汚染食品の調理加工による影響を調べる目的で、ホウレン草並びに茶葉を用いて、調理過程におけるダイオキシンの残留傾向を調べた。

Ｂ．研究方法
１．試料

個別食品試料は、１〜４地区にて魚介類としてカレイ、サバ、ホッケ、アジ、アナゴ、スズキ、マグロ、タイ、イカ、エビ及びアサリ、輸入魚類としてサケ・マス、エビ及びウナギ、３地区にて調理済み食品（加工食品）としてサバ水煮缶詰及びちくわ、７〜１０地区にて肉類として牛肉、豚肉及び鶏肉、輸入肉類として牛肉、豚肉及び鶏肉、乳類として１２地区から牛乳及び５種粉ミルク、輸入品として４種チーズ、７地区にて穀類としてもち米、サトイモ、野菜類としてゴボウ、ナス、ピーマン、レタス、ホウレン草及び小松菜、３〜４地区にて海草類として昆布（乾燥）及びワカメ（乾燥及び生）、４地区にて果実類として柿、３地区にて嗜好品として茶葉、輸入品として大豆、小豆、小麦及びバナナを購入し試料とした。

調理加工用のホウレン草は、市販品（洗浄していると考えられる）及び露地栽培されている新鮮ホウレン草（土が若干付着している）を入手して試料とした。

調理加工の影響では、ホウレン草を150g程度採り、ひげ根と赤色根を取り除く（未洗浄）、前記処理後流水（水道水）で洗いざるにあげ水を切る（水洗浄）、前記処理後アルミ製鍋に移し１Ｌの沸騰水道水中で２分間ゆでた後、湯を切った（煮沸処理）。各処理試料はいずれもカッター式フードプロセッサーで細切・均一化し分析に供した。また、茶葉についてはその10gに対し90℃のお湯430mlを加え室温に１分間放置し浸出した浸出液を分析に供した。

昨年度と同様な方法で行った。

(1)高分解能GC分析装置VG Autospec ULTIMA、カラムFused Silica SP-2331(φ0.32mm×60m, 0.2μm)、Fused SilicaDB-17(φ0.25mm×30m, 0.15μm)、Fused SilicaDB-5(φ0.25mm×60m, 0.25μm)、分解能10,000、EI、イオン化電圧30eV、イオン源温度260℃、イオン化電流500μA。

(2)micromass AutoSpec ULTIMA-E、GC HP6890、カラムFused Silica SP-2331(φ0.32mm×60m, 0.2μm)、BPX5 (φ0.25mm×60m, 0.25μm)、分解能10,000、EI、加速電圧8kV、イオン源温度270℃、イオン化電流750μA。

個別食品についてはPCDDs７種、PCDFSs10種並びにCo-PCBs12種（水産物、畜産物及びホウレン草、小松菜、海草類）又はCo-PCBs４種（ホウレン草、小松菜、海草以外の農産物）とし、調理加工による影響はPCDDs７種、PCDFs10種及びCo-PCBs３種とした。

定量用混合溶液１μlを、ガスクロマトグラフ・高分解能質量分析計(GC-HRMS)に注入し、各塩素数に応じた設定質量数毎にマスフラグメントグラフィーを行った。得られたマスフラグメントグラムから各塩素数の内標準物質に対する各物質のピーク面積比を求めた。同様に、検体試料溶液についてもピーク面積比を求め定量値を算出した。定量値はいずれもＷＨＯ（１９９７年）のＴＥＦを用い、2,3,7,8-テトラクロロジベンゾ-ｐ-ジオキシン（2,3,7,8-TCDD）当量に換算して示した。また定量値は各congener毎に定量下限値未満（ＮＤ）の場合にゼロを用いた数値（ＮＤ＝０）で示した。

牛乳以外の個別食品の定量下限値は、TetraCDDとTetraCDF、PentaCDDとPentaCDFが0.01pg/g（畜産物）または0.02pg/g（野菜等）、HexaCDDとHexaCDF、HeptaCDDとHeptaCDFが0.02pg/g、OctaCDDとOctaCDFが0.05pg/g、non-ortho Co-PCBsが0.1pg/g（畜産物）または0.01pg/g（野菜等）、mono-ortho Co-PCBsが1pg/gであった。牛乳はTetraCDDとTetraCDF、PentaCDDとPentaCDFが0.005pg/g、HexaCDDとHexaCDF、HeptaCDDとHeptaCDFが0.01pg/g、OctaCDDとOctaCDFが0.02pg/g、ノンオルト（non-ortho) Co-PCBsが0.05pg/g、モノオルト（mono-ortho) Co-PCBsが0.5pg/gであった。

Ｃ．結果及び考察
１．個別食品中濃度

１）魚介類中濃度

表１に本年度調査した13種魚介類について湿重量当たりのダイオキシンの2,3,7,8-TCDD当量濃度(pgTEQ/g)を不検出をゼロとした場合の数値でまとめて示した。いずれの試料からもダイオキシン類(PCDDs+PCDFs)とCo-PCBsを検出した。

ダイオキシン類については、魚ではスズキが最も高く４地区からの試料で平均1.337pgTEQ/g、範囲0.524〜3.288pgTEQ/g、その他、サバ、アジ、アナゴでやや高い。サバは１試料で0.509pgTEQ/g、アジは２地区からの試料で平均0.795pgTEQ/g、アナゴは２地区からの試料で平均1.012pgTEQ/g、スズキは４地区からの試料で平均1.337pgTEQ/g、範囲0.524〜3.288pgTEQ/gであり、その他カレイは２地区からの試料で平均0.074pgTEQ/g、ホッケは１試料で0.197pgTEQ/g、マグロは４地区からの試料で平均0.077pgTEQ/g、範囲0.012〜0.263pgTEQ/g、タイは１試料で0.078pgTEQ/g、アサリは４地区からの試料で平均0.042pgTEQ/g、範囲0.017〜0.070pgTEQ/g、イカは４地区からの試料で平均0.209pgTEQ/g、範囲0.041〜0.315pgTEQ/g、エビについては、４地区からの国産エビ４試料で平均0.183pgTEQ/gであり、３ヶ国からの輸入エビ３試料で平均0.029pgTEQ/gであった。２ヶ国からの輸入ウナギ３試料が平均0.125pgTEQ/gであった。魚介類全38試料の平均検出濃度は0.360pgTEQ/gであった。

Co-PCBsについては、その濃度は昨年に引き続きスズキが最も高く、４試料の平均で6.670pgTEQ/g、範囲0.895〜22.44pgTEQ/g、次いでアナゴが多く２試料で平均3.038pgTEQ/g、範囲1.272〜4.803pgTEQ/g、アジが２試料で平均1.211pgTEQ/gであった。その他カレイが平均0.165pgTEQ/g、サバ0.881pgTEQ/g、ホッケ0.212pgTEQ/g、マグロが４試料で平均0.230pgTEQ/g、範囲0.035〜0.471pgTEQ/g、タイ0.182pgTEQ/g、イカが４試料で平均0.074pgTEQ/g、範囲0.048〜0.118pgTEQ/g、アサリが４試料で平均0.028pgTEQ/g、範囲0.001〜0.064pgTEQ/g、輸入サケ・マスが３試料で平均0.909pgTEQ/g、範囲0.038〜1.883pgTEQ/gであった。エビについては、国産エビ４試料で平均0.133pgTEQ/g、輸入エビ３試料で平均0.005pgTEQ/gであった。輸入ウナギ３試料では平均0.242pgTEQ/gであった。なお魚介類についてはPCB濃度のモニタリングが実施されており、魚種によっては平均値の８倍高いPCBを蓄積しているものもある1)。

一方、魚介類38試料におけるダイオキシンの総濃度は、平均1.468pgTEQ/g、範囲0.003〜25.72pgTEQ/gであり、10pgTEQ/gを超える試料はスズキ１試料（25.72pgTEQ/g）のみであった。

本研究における魚介類中のダイオキシン濃度は、昨年度の調査結果と類似し２）、また調査対象が必ずしも食用の魚種に限らないが環境庁が発表した平成10年度環境中の水生生物中濃度の検出範囲0.002〜30pgTEQ/gの範囲内にあり、平均濃度2.1pgTEQ/gに類似の値となっている３）。

また本年度始めて調査した加工食品については、表２に示すようにちくわのダイオキシンの総濃度は３試料の平均で0.010pgTEQ/gであり、一方サバの水煮缶詰ではその濃度が３試料の平均で1.925pgTEQ/gであった。前記に示した通り生サバの総ダイオキシン濃度は1.390pgTEQ/gであり、缶詰サバは加工前の原材料濃度を反映していると考えられる。

表３に国産及び輸入食肉中のダイオキシン濃度を示した。

ダイオキシン類については、牛肉では輸入と国産両者を含めた14試料の濃度が平均0.084pgTEQ/g、範囲〈0.001〜0.311pgTEQ/gであった。豚肉では全14試料の濃度が平均0.011pgTEQ/g、範囲〈0.001〜0.129pgTEQ/gであった。鶏肉では全20試料の濃度が平均0.044pgTEQ/g、範囲〈0.001〜0.262pgTEQ/gであった。

Co-PCBsについては、牛肉では全14試料の濃度が平均0.025pgTEQ/g、範囲〈0.001〜0.069pgTEQ/gであった。豚肉では全14試料の濃度が平均0.005pgTEQ/g、範囲〈0.001〜0.022pgTEQ/gであった。鶏肉では全20試料の濃度が平均0.035pgTEQ/g、範囲〈0.001〜0.116pgTEQ/gであった。

一方、食肉におけるダイオキシンの総濃度は、牛肉が平均0.108pgTEQ/g、範囲〈0.001〜0.345pgTEQ/gであり、豚肉では平均0.016pgTEQ/g、範囲〈0.001〜0.130pgTEQ/gであった。鶏肉では平均0.079pgTEQ/g、範囲0.001〜0.379pgTEQ/gであった。また全食肉48試料を合わせた総平均値はダイオキシン類0.046pgTEQ/g、Co-PCBs0.023pgTEQ/g、総ダイオキシン0.069pgTEQ/gであり、食肉のダイオキシン濃度は魚介類の平均濃度と比較し約1/20となっている。特に魚介類ではCo-PCBsの平均濃度がPCDDs＋PCDFsの約３倍となっているのに対し、肉類では約1/2となっている。また昨年度の調査結果２）と比較し汚染レベルは低い。

２）乳・乳製品中濃度

表４に示す通り、牛乳12試料中のダイオキシン濃度は平均0.069pgTEQ/g、範囲0.011〜0.159pgTEQ/gであり、昨年度の４試料の平均値0.050pgTEQ/gより若干高いが、農林水産省畜産局の市販牛乳中の調査結果の平均値0.070pgTEQ/g、範囲0.025〜0.118pgTEQ/gと比較しほぼ同程度である４）。また粉ミルク中濃度は試料が固体であるにも拘わらず、５試料のダイオキシンの平均濃度は0.059pgTEQ/g、範囲0.014〜0.105pgTEQ/gと牛乳より低いレベルであった。輸入チーズ４試料中のダイオキシン濃度は平均0.067pgTEQ/gであった。乳類（牛乳、粉ミルク、チーズ）全体では平均0.066pgTEQ/g、範囲0.011〜0.159pgTEQ/gであった。

３）穀類・野菜類等中濃度

表５に国産及び輸入穀類２種、いも類１種、野菜６種、海草類２種、輸入豆類２種、果物として柿及びバナナ並びに嗜好品１種についての結果を示した。

もち米７試料では、ダイオキシン類濃度が平均0.002pgTEQ/g、Co-PCBs濃度が平均0.004pgTEQ/g、総ダイオキシン濃度が平均0.006pgTEQ/gであり、昨年度の米のレベル（平均0.007pgTEQ/g）と同程度となっている。根茎類のサトイモ７試料では2試料から検出され、ダイオキシンの総平均濃度は〈0.001pgTEQ/gと低かった。また、輸入豆類及び穀類の総ダイオキシン濃度は大豆３試料で平均0.007pgTEQ/g、小豆３試料で平均0.002pgTEQ/g、小麦３試料で平均0.022pgTEQ/gとなっていた。

野菜のゴボウでは７試料中３試料から検出され、ダイオキシンの平均濃度は0.001pgTEQ/gであった。ナスでは７試料中１試料からのみ検出されダイオキシンの平均濃度は0.001pgTEQ/gであった。ピーマンでは７試料中４試料から検出され、ダイオキシンの平均濃度は0.002pgTEQ/gであった。レタスでは７試料中１試料からのみ若干検出され、ダイオキシンの平均濃度は0.025pgTEQ/gであった。また従来より野菜中でダイオキシン濃度の高いホウレン草７試料では平均0.213pgTEQ/g、範囲0.008〜0.362pgTEQ/gであり、昨年度の調査結果(平均0.187pgTEQ/g）とほぼ同程度である。小松菜７試料では平均0.097pgTEQ/g、範囲0.014〜0.155pgTEQ/gであり、昨年度の調査結果（平均0.144pgTEQ/g）より若干低い。

海草類については乾燥品であるので他の農産物等より高めの値であるが、乾燥昆布３試料では、ダイオキシン濃度は試料による差が大きく平均0.217pgTEQ/g、範囲0.005〜0.631pgTEQ/gであり、１試料で濃度が若干高い。ワカメについては原藻の１試料以外の4試料が乾燥品であり、乾燥品中のダイオキシン濃度は平均0.036pgTEQ/g、範囲0.014〜0.079pgTEQ/gであった。

果実類の柿では４試料のダイオキシン濃度が平均0.026pgTEQ/g、範囲0.008〜0.043pgTEQ/gであった。また輸入バナナ３試料のダイオキシン濃度は平均0.001pgTEQ/g、範囲〈0.001〜0.002pgTEQ/gであった。

嗜好品の茶葉３試料については乾燥品であるので他の農産物等より高めの値であるが、ダイオキシン類濃度が平均0.489pgTEQ/g、Co-PCBs濃度が0.117pgTEQ/g、ダイオキシン濃度が0.606pgTEQ/gであり、これまで測定されている煎茶の値の範囲に含まれる５）。

本研究は、実際に喫食される形での調理済み食品中の濃度を知るため、また加工工程による減少の有無を知るために行ったものである。

表６に調理加工による市販ホウレン草（Ａ、Ｃ）及び市販前の栽培ホウレン草（Ｂ、Ｄ）を用いた洗浄及び煮沸による濃度変化を調べた結果をpg/g及びpgTEQ/gで示した。なお濃度は最初の生材料重量中の濃度に換算して示した。販売前に水洗浄を行っていると推定される市販ホウレン草では水洗浄及び煮沸処理により濃度は順次減少し、洗浄前の濃度がTEQ換算で平均0.106pgTEQ/gであったものが、洗浄により平均0.070pgTEQ/gと元の66.0％に減少し、煮沸により平均0.021pgTEQ/gと更にその約1/3に減少し、全体として元の19.8％、即ち約1/5に減少することが分かった。水洗浄処理を行っていない栽培品では明らかに元の材料中濃度が高く、水洗浄によりその平均濃度（0.144pgTEQ/g）が市販品の平均濃度に近くなっている。更に煮沸処理により平均0.071pgTEQ/gとなり約半分に減少している。これらの結果、生のホウレン草は洗浄処理により汚染ダイオキシンが３〜４割除去され、煮沸処理により更に1/2〜1/3に減少することが明らかとなった。

一方、茶葉３試料について実際の飲用に類似した条件で熱湯浸出したところ、表７に示すようにいずれの浸出液からもダイオキシンは検出されず、本研究の定量下限の範囲内で茶葉中のダイオキシンは飲用に供する浸出液には溶出しないことが分かった。

Ｄ．まとめ

我が国に於けるダイオキシンの食品を介した人への暴露状況を把握するために、昨年に引き続き個別食品の汚染状況を調査し、また調理加工によるダイオキシン濃度の推移についても検討した。ダイオキシン濃度は2,3,7,8-TCDDに換算した値として示し、不検出（定量下限値未満の場合：ＮＤ）に、ゼロを当てはめた場合の数値で示した。なお不検出の場合に検出下限値の1/2で計算した数値を参考として（ ）内に示した。

調査食品では魚介類中濃度が最も高く、総ダイオキシンが平均値1.468pgTEQ/g(1.474pgTEQ/g)、範囲0.003〜25.72pgTEQ/g(0.029〜25.72pgTEQ/g)であり、魚加工品ではサバ缶詰が平均値1.925pgTEQ/g(1.927pgTEQ/g)、ちくわが平均値0.010pgTEQ/g(0.035pgTEQ/g)であった。肉類（牛肉、豚肉、鶏肉）のダイオキシン濃度は平均値0.069pgTEQ/g(0.086pgTEQ/g)、範囲〈0.001〜0.379pgTEQ/g(0.028〜0.380pgTEQ/g)であった。乳・乳製品（牛乳、粉乳、チーズ）中濃度は平均値0.066pgTEQ/g(0.074pgTEQ/g)、範囲0.011〜0.159pgTEQ/g(0.022〜0.162pgTEQ/g)であった。穀類野菜類等については、もち米が平均値0.006pgTEQ/g(0.026pgTEQ/g)、輸入小麦が平均値0.022pgTEQ/g(0.041pgTEQ/g)、サトイモが平均値〈0.001pgTEQ/g(0.022pgTEQ/g)、輸入豆類（大豆、小豆）が平均値0.004pgTEQ/g(0.032pgTEQ/g)、範囲〈0.001〜0.012pgTEQ/g(0.029〜0.039pgTEQ/g)であった。野菜のゴボウ、ナス、ピーマン、レタス、ホウレン草及び小松菜では平均値0.056pgTEQ/g(0.069pgTEQ/g)、範囲〈0.001〜0.362pgTEQ/g(0.022〜0.363pgTEQ/g)であった。海草類は平均値0.099pgTEQ/g(0.125pgTEQ/g)、範囲〈0.001〜0.631pgTEQ/g(0.029〜0.659pgTEQ/g)、果実類は平均値0.016pgTEQ/g(0.041pgTEQ/g)、範囲〈0.001〜0.043pgTEQ/g(0.029〜0.060pgTEQ/g)、お茶は平均値0.606pgTEQ/g(0.609pgTEQ/g)、範囲0.158〜0.856pgTEQ/g(0.166〜0.856pgTEQ/g)であった。

食品の調理加工によるダイオキシン濃度の変化については、ホウレン草を用い水洗浄と煮沸による影響を調査し、水洗浄操作によりダイオキシンの平均濃度は３〜４割減少し、煮沸操作により更に1/2〜1/3に減少することが明らかとなった。また茶葉中平均0.606pgTEQ/g検出されたダイオキシンは浸出液中には検出されないことが分かった。

謝辞

本研究は、平成10年度厚生省厚生科学研究費により行った。なお分析用食品試料の入手に御協力願いました13研究機関、２検疫所等に感謝致します。

参考文献
１）五十嵐敦子、佐々木久美子、豊田正武、齋藤行生：衛誌報告、114、43-47（1996)
２）食品中のダイオキシン類汚染実態調査研究（平成９年度）報告書
３）環境庁：ダイオキシン類緊急全国一斉調査結果について‐平成10年度実施‐（平成11年 ９月24日）
４）農林水産省畜産局：全国市販用牛乳中のダイオキシン類等濃度調査（平成10年10月）
５）環境庁、厚生省、農林水産省：埼玉県所沢を中心とする野菜及び茶のダイオキシン類等実態 調査結果について（平成11年３月25日）

表１　 平成１０年度魚類中のダイオキシンの2,3,7,8-TCDD当量濃度(pgTEQ/g）

表２ 平成１０年度魚加工品中ダイオキシンの2,3,7,8-TCDD当量濃度(pgTEQ/g）

表３　平成１０年度食肉中ダイオキシンの2,3,7,8-TCDD当量濃度(pgTEQ/g）

表４　　平成１０年度乳・乳製品中ダイオキシンの2,3,7,8-TCDD当量濃度(pgTEQ/g）

表５　 平成１０年度穀類・野菜等の個別食品中のダイオキシンの2,3,7,8-TCDD当量濃度(pgTEQ/g）

表6　　 調理加工によるホウレン草のダイオキシン汚染濃度の推移

Ａ　市販品中ダイオキシンの濃度（pg/g）変化