(平一九文科厚労令二・一部改正)

(平一二文厚令五・平一六文科厚労令四・平二七文科厚労令二・一部改正)

(平六文厚令一・平一二文厚令五・平二七文科厚労令二・一部改正)

(平一二文厚令五・平一三文科厚労令一・平一三文科令八〇・平一九文科厚労令二・一部改正)

(平六文厚令一・平二七文科厚労令二・一部改正)

(平二七文科厚労令二・一部改正)

(平二七文科厚労令二・一部改正)

(平二七文科厚労令二・一部改正)

(平一六文科厚労令四・平二七文科厚労令二・一部改正)

附　則

附　則　(平成六年三月三〇日／文部省／厚生省／令第一号)

附　則　(平成一二年一〇月二〇日／文部省／厚生省／令第五号)

附　則　(平成一三年三月三〇日／文部科学省／厚生労働省／令第一号)

附　則　(平成一三年一一月二七日文部科学省令第八〇号)　抄

附　則　(平成一六年三月二三日／文部科学省／厚生労働省／令第一号)

附　則　(平成一六年三月三一日／文部科学省／厚生労働省／令第四号)

附　則　(平成一七年三月一〇日／文部科学省／厚生労働省／令第一号)

附　則　(平成一八年三月三一日／文部科学省／厚生労働省／令第一号)

附　則　(平成一九年一二月二五日／文部科学省／厚生労働省／令第二号)

附　則　(平成二六年三月七日／文部科学省／厚生労働省／令第一号)

附　則　(平成二七年三月三一日／文部科学省／厚生労働省／令第二号)

附　則　(令和四年九月三〇日／文部科学省／厚生労働省／令第三号)

(平一三文科厚労令一・全改、平一六文科厚労令一・平一七文科厚労令一・平一八文科厚労令一・平二六文科厚労令一・令四文科厚労令三・一部改正)

備考

一　単位の計算方法は、大学設置基準(昭和三十一年文部省令第二十八号)第二十一条第二項の規定の例による。この場合において、実験、実習又は実技による授業に係る単位の計算方法については、同項中「第二十五条第一項に規定する」とあるのは「実験、実習又は実技の」と、「おおむね十五時間」とあるのは「三十時間」と読み替えるものとする。

二　学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学又は規則第十三条に定める学校、文教研修施設若しくは養成所、歯科衛生士法(昭和二十三年法律第二百四号)第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている歯科衛生士学校若しくは歯科衛生士養成所、診療放射線技師法(昭和二十六年法律第二百二十六号)第二十条第一号の規定により指定されている学校若しくは診療放射線技師養成所、臨床検査技師等に関する法律(昭和三十三年法律第七十六号)第十五条第一号の規定により指定されている学校若しくは臨床検査技師養成所、理学療法士及び作業療法士法(昭和四十年法律第百三十七号)第十一条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは理学療法士養成施設若しくは同法第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは作業療法士養成施設、視能訓練士法(昭和四十六年法律第六十四号)第十四条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは視能訓練士養成所、臨床工学技士法(昭和六十二年法律第六十号)第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは臨床工学技士養成所、義肢装具士法(昭和六十二年法律第六十一号)第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは義肢装具士養成所若しくは言語聴覚士法(平成九年法律第百三十二号)第三十三条第一号、第二号、第三号若しくは第五号の規定により指定されている学校若しくは言語聴覚士養成所において既に履修した科目については、免除することができる。

三　複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において、臨地実習二十五単位以上及び臨地実習以外の教育内容四十五単位以上(うち基礎分野八単位以上、専門基礎分野十単位以上及び専門分野二十七単位以上)であるときは、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。

(平一三文科厚労令一・全改、平一六文科厚労令一・平一七文科厚労令一・平一八文科厚労令一・平二六文科厚労令一・令四文科厚労令三・一部改正)

備考

一　単位の計算方法は、大学設置基準第二十一条第二項の規定の例による。この場合において、実験、実習又は実技による授業に係る単位の計算方法については、同項中「第二十五条第一項に規定する」とあるのは「実験、実習又は実技の」と、「おおむね十五時間」とあるのは「三十時間」と読み替えるものとする。

二　学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学又は規則第十三条に定める学校、文教研修施設若しくは養成所、歯科衛生士法第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている歯科衛生士学校若しくは歯科衛生士養成所、診療放射線技師法第二十条第一号の規定により指定されている学校若しくは診療放射線技師養成所、臨床検査技師等に関する法律第十五条第一号の規定により指定されている学校若しくは臨床検査技師養成所、理学療法士及び作業療法士法第十一条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは理学療法士養成施設若しくは同法第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは作業療法士養成施設、視能訓練士法第十四条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは視能訓練士養成所、臨床工学技士法第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは臨床工学技士養成所、義肢装具士法第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは義肢装具士養成所若しくは言語聴覚士法第三十三条第一号、第二号、第三号若しくは第五号の規定により指定されている学校若しくは言語聴覚士養成所において既に履修した科目については、免除することができる。

三　複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において、臨地実習二十五単位以上及び臨地実習以外の教育内容三十七単位以上(うち専門基礎分野十単位以上及び専門分野二十七単位以上)であるときは、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。

(平一三文科厚労令一・全改、平一六文科厚労令一・平一七文科厚労令一・平一八文科厚労令一・平二六文科厚労令一・令四文科厚労令三・一部改正)

備考

一　単位の計算方法は、大学設置基準第二十一条第二項の規定の例による。この場合において、実験、実習又は実技による授業に係る単位の計算方法については、同項中「第二十五条第一項に規定する」とあるのは「実験、実習又は実技の」と、「おおむね十五時間」とあるのは「三十時間」と読み替えるものとする。

二　学校教育法に基づく大学若しくは高等専門学校、旧大学令に基づく大学又は規則第十三条に定める学校、文教研修施設若しくは養成所、歯科衛生士法第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている歯科衛生士学校若しくは歯科衛生士養成所、診療放射線技師法第二十条第一号の規定により指定されている学校若しくは診療放射線技師養成所、臨床検査技師等に関する法律第十五条第一号の規定により指定されている学校若しくは臨床検査技師養成所、理学療法士及び作業療法士法第十一条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは理学療法士養成施設若しくは同法第十二条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは作業療法士養成施設、視能訓練士法第十四条第一号若しくは第二号の規定により指定されている学校若しくは視能訓練士養成所、臨床工学技士法第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは臨床工学技士養成所、義肢装具士法第十四条第一号、第二号若しくは第三号の規定により指定されている学校若しくは義肢装具士養成所若しくは言語聴覚士法第三十三条第一号、第二号、第三号若しくは第五号の規定により指定されている学校若しくは言語聴覚士養成所において既に履修した科目については、免除することができる。

三　複数の教育内容を併せて教授することが教育上適切と認められる場合において、臨地実習九単位以上及び臨地実習以外の教育内容二十四単位以上(うち専門基礎分野六単位以上及び専門分野十八単位以上)であるときは、この表の教育内容ごとの単位数によらないことができる。