(主要材料)

第一条　鋼製ボイラー(以下この編において「ボイラー」という。)の主要材料は、鉄鋼材料又は非鉄金属材料であって、最高使用圧力及び使用温度に応じ、当該材料に及ぼす化学的影響及び物理的影響に対し、安全な化学的成分及び機械的性質を有するものでなければならない。

(材料の使用制限)

第二条　次の表の上欄に掲げる材料は、それぞれ同表の下欄に掲げるボイラー又はボイラーの圧力を受ける部分に使用してはならない。

(材料の許容引張応力)

第三条　材料(鋳造品を除く。)の許容引張応力は、次の各号に定めるところによる。

第四条　鋳造品の許容引張応力は、次の各号に定めるところによる。

(材料の許容圧縮応力)

第五条　材料の許容圧縮応力は、許容引張応力に等しい値とする。

(材料の許容せん断応力)

第六条　材料の許容せん断応力は、許容引張応力の八十パーセントの値とする。

(厚さの許容寸法)

第七条　管の厚さは、最小厚さ以上でなければならない。

(胴又はドームの板の厚さ)

第八条　胴又はドームに使用する板の厚さは、六ミリメートル以上としなければならない。ただし、次の各号に掲げる胴又はドームに使用する板の厚さは、当該各号に定めるところによるものとする。

(内面に圧力を受ける胴又はドームの板の最小厚さ)

第九条　内面に圧力を受ける胴又はドームに使用する板の最小厚さは、最高使用圧力が加わったときに当該板に生じる応力と当該板の許容引張応力とが等しくなる場合の当該板の厚さに付け代を加えた厚さとする。

(鏡板の厚さの制限)

第十条　鏡板(全半球形鏡板を除く。)の厚さは、胴板の最小厚さ以上としなければならない。

(鏡板の形状の要件)

第十一条　鏡板の形状は、当該鏡板に過剰な応力集中が生じないものとしなければならない。

(ステーなし鏡板の最小厚さ)

第十二条　第九条の規定は、中低面に圧力を受け、球面の一部をなすステーなし鏡板の最小厚さについて準用する。

(鏡板の補強しない穴)

第十三条　第三十四条ただし書の規定に基づく補強しない穴を鏡板に設ける場合には、マンホールの周囲及び鏡板の隅の丸みの部分に過剰な応力集中が生じない方法によらなければならない。

(ステーによって支えられない平板等の最小厚さ)

第十四条　第九条の規定は、平鏡板、平ふた板、平底板等の平板でステーによって支えられないもの、炉筒を取り付ける丸ボイラーの平鏡板及び立てボイラーの鏡板又は火室天井板で平らなものの最小厚さについて準用する。

(煙管ボイラーの管板の最小厚さ)

第十五条　煙管ボイラーの管板の最小厚さは、次の表の上欄に掲げる管板の外径に応じ、それぞれ同表の下欄に掲げる値とする。

(煙管の最小ピッチ)

第十六条　煙管ボイラーの煙管の最小ピッチは、次の算式により算定するものとする。

(外だき横煙管ボイラーの後管板のステー)

第十七条　外だき横煙管ボイラーの後管板に取り付けるステーは、棒ステー、ドッグステー、ガセットステー等胴底部の過熱の原因とならないステーとしなければならない。

(燃焼室の管板の最小厚さ)

第十八条　機関車形ボイラー等であって、燃焼室の天井板にかかる荷重が管板にもかかるものにあっては、管板の最小厚さは、最高使用圧力が加わったときに当該管板に生じる応力と当該管板の許容圧縮応力とが等しくなる場合の当該管板の厚さに付け代を加えた厚さとする。

(炉筒又は火室の板の厚さ)

第十九条　炉筒又は火室であって、フランジを設けるものの板の厚さは、八ミリメートル以上としなければならない。

(炉筒又は火室の板の最小厚さ)

第二十条　平形炉筒、立て横管ボイラーの火室及び波形炉筒の板の最小厚さは、最高使用圧力の三倍の圧力が加わったときに当該板に生じる応力と当該板に座屈が生じる応力とが等しくなる場合の当該板の厚さに付け代を加えた厚さとする。

(平形炉筒のフランジ)

第二十一条　平形炉筒のフランジの曲げ半径(火炎の側で測るものとする。)は、当該フランジに過剰な応力集中が生じない曲げ半径としなければならない。

(炉筒と煙管との距離)

第二十二条　炉筒煙管ボイラーの炉筒の外面と煙管の外面との距離は、当該炉筒及び当該煙管に過熱が生じない距離としなければならない。

(煙突管の最小厚さ)

第二十三条　第二十条の規定は、煙突管の最小厚さについて準用する。

(煙突管の内径)

第二十四条　立てボイラーの火室天井板と鏡板とを貫いて取り付けられた煙突管の内径は、当該煙突管に座屈が生じない内径としなければならない。

(ステーの水平及び垂直方向の中心線間距離)

第二十五条　ステーの水平及び垂直方向の中心線間の距離は、ステーを板にねじ込んで一端又は両端をかしめた場合には、ステーが切れたときに当該ステーに隣接するステーに過剰な応力集中が生じない距離としなければならない。

(ステーボルト等)

第二十六条　ステーボルト、棒ステー、管ステー及びガセットステー(次項において「ステーボルト等」という。)の断面積は、最高使用圧力が加わったときに当該断面に生じる応力と当該断面の許容引張応力を一・一で除して得た値とが等しくなる場合の当該断面の面積以上でなければならない。

(ステーボルトに設ける知らせ穴)

第二十七条　長さが二百ミリメートル以下のステーボルトには、蒸気の噴出によりステーの欠損を知らせることができる知らせ穴を設けなければならない。ただし、ステーボルトにより結び付けられる両側の板に著しい温度差がみられない場合における当該ステーボルトについては、この限りでない。

(けたステーの構造)

第二十八条　けたステーのけたと天井板との間には、スケールその他の沈殿物がたまらないようにしなければならない。

(けたステー板の最小厚さ)

第二十九条　第九条の規定は、けたステー板の最小厚さについて準用する。

(ステーによって支えられる板の厚さ)

第三十条　ステーによって支えられる板の厚さは、八ミリメートル以上としなければならない。

(ステーによって支えられる平板等の最小厚さ)

第三十一条　第九条の規定は、ステーによって支えられる平板、煙管ボイラーの平管板の管群部及び当該管群部に相隣り合う部分の最小厚さについて準用する。

(煙管ボイラーの平板部の補強)

第三十二条　最高使用圧力〇・七メガパスカル以下で、かつ、胴の内径が九百ミリメートル以下の煙管ボイラーの管群部上方の平板部を山形鋼によって補強する場合には、補強部分が安全上必要な強度を有するような方法によらなければならない。

(ボイラーに設ける穴)

第三十三条　ボイラーには、内部の掃除及び検査を行うため、胴又は鏡板に、内部に入ることのできる大きさのマンホール、スケールその他の沈殿物を除去することができる大きさの掃除穴及び検査を行うことができる大きさの検査穴を設けなければならない。ただし、ボイラーの構造により、これらに代わる穴のあるものについては、この限りでない。

(胴、管寄せ等に設ける穴の補強)

第三十四条　胴、管寄せ、皿形鏡板、全半球形鏡板、半だ円体形鏡板及び平鏡板、平ふた板、平底板等の平板に設ける穴は、十分な強度を有する強め材により補強しなければならない。ただし、穴の周辺に過剰な応力集中が生じるおそれのない穴については、この限りでない。

(煙管等の最小厚さ)

第三十五条　第二十条の規定は、煙管の最小厚さについて準用する。

(煙管等の厚さの最小値)

第三十六条　煙管及び水管、過熱管、節炭器用鋼管等内部に圧力を受ける管の厚さの最小値は、次の表の上欄に掲げる管の外径に応じ、それぞれ同表の下欄に掲げる値以上としなければならない。

(円筒形管寄せの強さ)

第三十七条　第九条の規定は、円筒形管寄せの強さについて準用する。

(長方形管寄せ)

第三十八条　断面が長方形の管寄せは、次の各号に定めるところによらなければならない。

(管台の最小厚さ)

第三十九条　第九条の規定は、管台の最小厚さについて準用する。この場合において、鋳鋼製管台の厚さは八ミリメートル以上と、鋳鉄製管台の厚さは十一ミリメートル以上としなければならない。

(フランジ)

第四十条　フランジは、その種類に応じ、日本工業規格B二二二〇(鋼製溶接式管フランジ)、日本工業規格B二二三八(鋼製管フランジ通則)若しくは日本工業規格B二二三九(鋳鉄製管フランジ通則)に適合したもの又はこれらと同等以上の機械的性質を有するものでなければならない。

(管又は管台の取付け)

第四十一条　管(管ステーを除く。)又は管台を胴、鏡板、管板、管寄せ等に取り付ける場合には、取付部が安全上必要な強度を有するような方法によらなければならない。

(適用範囲)

第四十二条　ボイラーの圧力を受ける部分の溶接は、この節の定めるところによらなければならない。ただし、圧縮応力以外に応力を生じない部分の溶接については、この限りでない。

(溶接方法)

第四十三条　溶接は、溶接部が安全上必要な強度を有するような方法によらなければならない。

(溶接部に設ける穴)

第四十四条　溶接部(溶接金属の縁から六ミリメートル以内の部分を含む。)には、穴を設けてはならない。ただし、溶接後熱処理を行い、かつ、放射線検査に合格した溶接部については、この限りでない。

(溶接継手の効率)

第四十五条　溶接部の許容引張応力は、第三条又は第四条から求めた値に溶接継手の効率を乗じて得た値とする。

(溶接後熱処理)

第四十六条　溶接部は、溶接後熱処理を行わなければならない。ただし、漏止め溶接部等溶接後熱処理の必要がない溶接部については、この限りでない。

(溶接部の要件)

第四十七条　溶接部は、溶込みが十分で、かつ、割れ又はアンダカット、オーバラップ、クレータ、スラグの巻込み、ブローホール等で有害なものがあってはならない。

(溶接部の機械試験)

第四十八条　溶接部は、次の各号に掲げるところにより作成した試験板について、第五十一条から第五十四条までに規定する機械試験を行い、これに合格したものでなければならない。

(試験板)

第四十九条　試験板は、母材が適合する日本産業規格又はこれと同等と認められる規格と同一の規格の同一の種類に属し、かつ、同一の厚さを有する材料で作るものとし、溶接によって反りを生じないようにしなければならない。

(機械試験の種類等)

第五十条　試験板について行う機械試験の種類は、試験板の厚さに応じ、それぞれ次の各号に掲げるとおりとする。

(引張試験)

第五十一条　引張試験の方法並びに引張試験片の形状及び寸法は、日本産業規格Z三一二一(突合せ溶接継手の引張試験方法)又はこれと同等と認められる規格に定めるところによらなければならない。

(引張試験の合格基準)

第五十二条　引張試験は、試験片の引張強さが母材の常温における引張強さの最小値以上である場合に、これを合格とする。

(曲げ試験)

第五十三条　表曲げ試験片、裏曲げ試験片及び側曲げ試験片の形状及び寸法並びに表曲げ試験、裏曲げ試験及び側曲げ試験の試験方法及び試験用ジグは、日本産業規格Z三一二二(突合せ溶接継手の曲げ試験方法)又はこれと同等と認められる規格に定めるところによらなければならない。

(曲げ試験の合格基準)

第五十四条　曲げ試験は、試験片の溶接部の外側に長さ三ミリメートルを超える割れ(縁角に生ずる小さな割れを除く。)が生じない場合に、これを合格とする。

(再試験を行うことができる条件)

第五十五条　第五十二条又は前条の規定により機械試験に不合格となった場合であって、次の各号のいずれかに該当するときは、再試験を行うことができる。

(再試験の試験片及び合格基準)

第五十六条　再試験は、不合格となった試験片一個について、同一の試験板又はこれと同時に作成した試験板から採取した二個の試験片によって行い、この試験片が第五十二条又は第五十四条の規定によりともに機械試験に合格した場合に、これを合格とする。

(放射線検査)

第五十七条　胴及び鏡板の長手継手、周継手等は、その全長について放射線検査を行い、その検査の結果は第五十九条に掲げる要件を具備しなければならない。ただし、次の各号のいずれかに該当するものについては、放射線検査を省略することができる。

(余盛りの高さ)

第五十八条　放射線検査を行う継手の余盛りは、放射線検査を行うのに支障がないものとしなければならない。

(放射線検査の方法及び合格基準)

第五十九条　放射線検査の方法及びその結果は、母材の種類に応じ、それぞれ次の各号に掲げるところによらなければならない。

(放射線検査の再試験)

第六十条　放射線検査の結果が前条に掲げる要件を具備しない場合には、その原因となったきずの部分を完全に除去して再溶接し、その再溶接した部分について再び放射線検査を行い、その結果が同条に掲げる要件を具備しなければならない。この場合において、第五十七条ただし書の規定は適用しない。

第六十一条　ボイラーは、最高使用圧力の一・五倍の圧力(その値が〇・二メガパスカル未満のときは、〇・二メガパスカル)により水圧試験を行って異状のないものでなければならない。

(安全弁)

第六十二条　蒸気ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を二個以上備えなければならない。ただし、伝熱面積五十平方メートル以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を一個とすることができる。

(過熱器の安全弁)

第六十三条　過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

(銘板)

第六十四条　最高使用圧力が〇・一メガパスカルを超える蒸気ボイラーに備えるリフトが弁座口の径の十五分の一以上の揚程式安全弁及び全量式安全弁(次項において「揚程式安全弁等」という。)は、その材料及び構造が日本工業規格B八二一〇(蒸気用及びガス用ばね安全弁)に適合したもの又はこれと同等以上の機械的性質を有するものでなければならない。

(温水ボイラーの逃がし弁又は安全弁)

第六十五条　水の温度が百二十度以下の温水ボイラーには、圧力が最高使用圧力に達すると直ちに作用し、かつ、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる逃がし弁を備えなければならない。ただし、水の温度が百二十度以下の温水ボイラーであって、容易に検査ができる位置に内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる逃がし管を備えたものについては、この限りでない。

(圧力計)

第六十六条　蒸気ボイラーの蒸気部、水柱管又は水柱管に至る蒸気側連絡管には、次の各号に定めるところにより、圧力計を取り付けなければならない。

(温水ボイラーの水高計)

第六十七条　温水ボイラーには、次の各号に定めるところにより、ボイラー本体又は温水の出口付近に水高計を取り付けなければならない。ただし、水高計に代えて圧力計を取り付けることができる。

(温度計)

第六十八条　蒸気ボイラーには、過熱器の出口付近における蒸気の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

(ガラス水面計)

第六十九条　蒸気ボイラー(貫流ボイラーを除く。)には、ボイラー本体又は水柱管に、ガラス水面計を二個以上取り付けなければならない。ただし、次の各号に掲げる蒸気ボイラーにあっては、そのうちの一個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

(水柱管)

第七十条　最高使用圧力一・六メガパスカルを超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

(水柱管との連絡管)

第七十一条　水柱管とボイラーとを結ぶ連絡管は、容易に閉そくしない構造とし、かつ、水側連絡管及び水柱管は、容易に内部の掃除ができる構造としなければならない。

(験水コック)

第七十二条　ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において三個以上取り付けなければならない。ただし、胴の内径が七百五十ミリメートル以下で、かつ、伝熱面積が十平方メートル未満の蒸気ボイラーにあっては、その数を二個とすることができる。

(給水装置)

第七十三条　蒸気ボイラーには、最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を備えなければならない。

(近接した二以上の蒸気ボイラーの特例)

第七十四条　近接した二以上の蒸気ボイラーを結合して使用する場合には、当該結合して使用する蒸気ボイラーを一の蒸気ボイラーとみなして前条の規定を適用する。

(給水弁と逆止め弁)

第七十五条　給水装置の給水管には、蒸気ボイラーに近接した位置に、給水弁及び逆止め弁を取り付けなければならない。ただし、貫流ボイラー及び最高使用圧力〇・一メガパスカル未満の蒸気ボイラーにあっては、給水弁のみとすることができる。

(給水内管)

第七十六条　給水内管は、取外しができる構造のものでなければならない。

(蒸気止め弁)

第七十七条　蒸気止め弁は、当該蒸気止め弁を取り付ける蒸気ボイラーの最高使用圧力及び最高蒸気温度に耐えるものでなければならない。

(吹出し管及び吹出し弁の大きさと数)

第七十八条　蒸気ボイラー(貫流ボイラーを除く。)には、スケールその他の沈殿物を排出することができる吹出し管であって吹出し弁又は吹出しコックを取り付けたものを備えなければならない。

(吹出し弁又は吹出しコックの構造)

第七十九条　吹出し弁又は吹出しコックは、見やすく、かつ、取扱いが容易な位置に取り付けなければならない。

(手動ダンパ)

第八十条　手動ダンパの操作装置は、取扱いが容易な位置に設けなければならない。

(爆発戸)

第八十一条　ボイラーに設けられた爆発戸の位置がボイラー技士の作業場所から二メートル以内にあるときは、当該ボイラーに爆発ガスを安全な方向へ分散させる装置を設けなければならない。

(燃焼室に設ける穴)

第八十二条　ボイラーの燃焼室には、掃除及び検査のため、内部に入ることのできる大きさのマンホールを設けなければならない。ただし、炉筒の直径が五百ミリメートル以下の炉筒ボイラーであって、その前部又は後部に掃除穴が設けられているもの及び燃焼室に入ることができる構造のボイラーについては、この限りでない。

(ボイラーの煙突)

第八十三条　ボイラーの煙突は、雨水の浸入によりボイラーに損傷が生ずるおそれのない構造でなければならない。ただし、雨水の浸入によりボイラーに損傷が生ずるおそれのない位置に設けられる煙突については、この限りでない。

(自動給水調整装置等)

第八十四条　自動給水調整装置は、蒸気ボイラーごとに設けなければならない。

(燃焼安全装置)

第八十五条　ボイラーの燃焼装置には、異常消火又は燃焼用空気の異常な供給停止が起こったときに、自動的にこれを検出し、直ちに燃料の供給を遮断することができる装置(以下この条において「燃焼安全装置」という。)を設けなければならない。ただし、前条第四項各号のいずれかに該当する場合は、この限りでない。

(適用の特例)

第八十六条　第一章から前章までの規定に適合しないボイラーのうち、特殊な設計がなされたもの又は国際規格等に基づき製造されたものであって、都道府県労働局長が当該ボイラーの材料、構造、工作等から判断して当該規定に適合するボイラーと同等以上の安全性を有すると認めたものについては、当該規定に適合しているものとみなす。

(最高使用圧力の決定)

第八十七条　ボイラーの最高使用圧力は、貫流ボイラー以外のボイラーにあってはボイラー本体の最高使用圧力、貫流ボイラーにあっては蒸気取出口付近における最高使用圧力をもって表す。

(鋳鉄製ボイラーの制限)

第八十八条　次の各号に掲げる蒸気ボイラー又は温水ボイラーは、鋳鉄製としてはならない。

(主要材料)

第八十九条　鋳鉄製ボイラー(以下この編において「ボイラー」という。)の主要材料は、最高使用圧力及び使用温度に応じ、当該材料に及ぼす化学的影響及び物理的影響に対し、安全な化学的成分及び機械的性質を有するものでなければならない。

(ボイラーの構造)

第九十条　ボイラーの構造は、組合せ式としなければならない。

(セクションの肉厚)

第九十一条　セクションの肉厚は、最高使用圧力が〇・三メガパスカル以下のボイラーにあっては八ミリメートル以上、最高使用圧力が〇・三メガパスカルを超えるボイラーにあっては十ミリメートル以上としなければならない。ただし、セクションがステーによって補強される等特殊な構造のボイラーにあっては、この限りでない。

(検査穴)

第九十二条　ボイラーには、内部の検査を行うことができる大きさの検査穴を設けなければならない。

(水圧試験)

第九十三条　ボイラーは、次の各号に掲げる区分に応じ、それぞれ当該各号に掲げる圧力により水圧試験を行って異状のないものでなければならない。この場合において、第三号の水圧試験は、組合せ前に行うものとする。

(安全弁その他の安全装置)

第九十四条　蒸気ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁その他の安全装置を備えなければならない。

(逃がし弁及び逃がし管)

第九十五条　暖房用温水ボイラーには、圧力が最高使用圧力に達すると直ちに作用し、かつ、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる逃がし弁を備えなければならない。ただし、開放型膨張タンクに通ずる逃がし管であって、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができるものを備えた暖房用温水ボイラーについては、この限りでない。

(圧力計、水高計及び温度計)

第九十六条　蒸気ボイラーの蒸気部、水柱管又は水柱管に至る蒸気側連絡管には、圧力計を取り付けなければならない。

(ガラス水面計及び験水コック)

第九十七条　蒸気ボイラー(低水位燃料遮断装置又は自動水位制御装置を有するものであって、ガラス水面計に呼び径八A以上の直流形の排水弁又は排水コックを備えたものを除く。)には、ガラス水面計を二個以上備えなければならない。ただし、そのうちの一個は、ガラス水面計でない他の水面測定装置とすることができる。

(温水温度自動制御装置)

第九十八条　温水ボイラーで圧力が〇・三メガパスカルを超えるものには、温水温度が百二十度を超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。

(吹出し管等)

第九十九条　蒸気ボイラーには、スケールその他の沈殿物を排出することができる吹出し管であって吹出し弁又は吹出しコックを取り付けたものを備えなければならない。

(圧力を有する水源からの給水)

第百条　給水が水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、当該水源に係る管を返り管に取り付けなければならない。

(準用)

第百一条　第八十六条及び第八十七条の規定は、鋳鉄製ボイラーについて準用する。