一　日本産業規格G三一〇一(一般構造用圧延鋼材)に定めるSS三三〇又はSS四〇〇

二　日本産業規格G三一〇六(溶接構造用圧延鋼材)

三　日本産業規格G三一一四(溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材)

四　日本産業規格G三一三六(建築構造用圧延鋼材)

五　日本産業規格G三四四四(一般構造用炭素鋼鋼管)に定めるSTK四〇〇、STK四九〇又はSTK五四〇

六　日本産業規格G三四四五(機械構造用炭素鋼鋼管)に定める一三種、一八種、一九種又は二〇種

七　日本産業規格G三四六六(一般構造用角形鋼管)

一　日本工業規格Z三一〇四(鋼溶接部の放射線透過試験方法及び透過写真の等級分類方法)(以下この条において「規格」という。)に規定する第三種の欠陥がないこと。

二　規格に規定する第一種の欠陥又は第二種の欠陥のいずれかがある場合には、当該欠陥に係る規格に規定する欠陥点数が、それぞれ規格に規定する第一種の二級の許容限度を表す値又は第二種の二級の許容限度を表す値以下であること。

三　規格に規定する第一種の欠陥及び第二種の欠陥が混在する場合には、当該欠陥に係る規格に規定する欠陥点数が、それぞれ規格に規定する第一種の二級の許容限度を表す値及び第二種の二級の許容限度を表す値の二分の一以下であること。

一　規格に定めるところに従い構造部分の溶接部の全長の二十パーセント以上の長さについて行うこと。

二　構造部分の溶接部は、その余盛りが母材の表面と同一の面まで削られていること。ただし、余盛りの中央における高さが、次の表の上欄に掲げる母材の厚さに応じて、それぞれ同表の下欄に掲げる高さ以下である場合には、この限りでない。

一　垂直動荷重

二　垂直静荷重

三　水平動荷重

四　風荷重

五　地震荷重

一　風を受ける面が二面重なっているとき　風の方向に対して第一の面となる面の投影面積に、風の方向に対して第二の面となる面のうち第一の面と重なっている部分の投影面積の六十パーセントの面積及び風の方向に対して第二の面となる面のうち第一の面と重なっていない部分の投影面積を加えた面積

二　風を受ける面が三面以上重なっているとき　前号に定めるところにより得た面積に、風の方向に対して第三以降の面のうち風の方向に対して前方にある面と重なっている部分の投影面積の五十パーセントの面積及び風の方向に対して第三以降の面のうち風の方向に対して前方にある面と重なっていない部分の投影面積を加えた面積

一　静荷重係数を乗じた垂直静荷重及び動荷重係数を乗じた垂直動荷重の組合せ

二　静荷重係数を乗じた垂直静荷重、動荷重係数を乗じた垂直動荷重、水平動荷重及び暴風時以外のときの風荷重の組合せ

三　垂直静荷重、垂直動荷重(人及び荷の荷重を除く。)及び暴風時の風荷重の組合せ

四　垂直静荷重、垂直動荷重(人及び荷の荷重を除く。)及び地震荷重の組合せ

一　出入口(非常口を含む。次号において同じ。)の部分及び人が近づくおそれのない部分を除き、壁又は囲いが設けられていること。

二　出入口に戸が設けられていること。

三　同一階における出入口が二以上設けられている場合には、一の搬器につき同時に二以上の出入口の戸が開かない構造のものであること。

四　搬器が停止する最上階にこれが停止したときの搬器(一の昇降路内に二の搬器を有するエレベーター(以下「ダブルデッキエレベーター」という。)にあっては、上部の搬器)の枠の上端から昇降路の頂部にある床又ははりの下端までの垂直距離(以下「頂部すき間」という。)及び搬器が停止する最下階の床面から昇降路の底部の床面までの垂直距離(以下「ピットの深さ」という。)は、第三十条第一項第六号及び第七号(同条第六項又は第七項の規定により同条第一項第六号に掲げる装置を備えないエレベーターにあっては、同項第七号)に掲げる装置が確実に作動するのに十分なものであること。

五　運転のために必要でないワイヤロープ、配線、パイプ等が内部に設けられていないこと。

一　建設物に固定され、又は控えを用いて支持されていること。

二　基礎は、不同沈下によるひずみを生じないようなものであること。

三　ピット(地上に設けられるものを除く。)は、周囲が堅固に土止めされたものであること。

四　はしごが頂部まで設けられていること。ただし、容易に点検、修理等を行うことができる場合は、この限りでない。

一　架空電路に近接していないこと。

二　控えのうちガイロープにあっては、次に定めるところによること。

一　踏さんは、二十五センチメートル以上三十五センチメートル以下の間隔で、かつ、等間隔に設けられていること。

二　踏さんと直近の固定物との間の水平距離は、十五センチメートル以上であること。

三　側木を有しない部分にあっては、踏さんは、足が横にすべり出ないようになっていること。

一　搬器内の人又は物による衝撃に対し堅固なものであること。

二　構造上軽微な部分を除き、難燃材料で造り、又は覆ったものであること。

三　出入口の部分を除き、壁又は囲いが設けられていること。

四　出入口に戸が設けられていること。

五　非常の場合において搬器内の人を安全に搬器外に救出することができる措置が講じられていること。

六　出入口が二以上設けられている場合には、同時に二以上の出入口の戸が開かない構造のものであること。

一　搬器内の人又は物による衝撃に対し堅固なものであること。

二　運転者等が搭乗する部分(以下「搭乗席」という。)の周囲に高さ一・八メートル以上の囲いが設けられていること。ただし、搬器上の搭乗席以外の部分と接する部分については、当該囲い以外の遮断するための設備(以下「遮断設備」という。)とすることができる。

三　搭乗席には、落下物による危害を防止するための堅固なヘッドガードが設けられていること。

四　周囲(搭乗席の周囲を除く。)に、高さ九十センチメートル以上の堅固な手すりが設けられ、かつ、当該手すりには中さん及びはば木が取り付けられていること。

一　制動トルクの値は、積載荷重に相当する荷重の荷を載せたときにおける当該エレベーターの昇降装置のトルクの値(当該トルクの値が二以上ある場合にあっては、それらの値のうち最大の値)に、次の表の上欄に掲げるエレベーターの区分に応じて、それぞれ同表の下欄に掲げる値を乗じて得た値以上であること。

二　動力が遮断された場合に自動的に作動するものであること。

一　巻上用ワイヤロープのシーブに接する長さが当該シーブの周の長さの四分の一以下である場合

二　次のいずれにも該当する場合

一　搬器及び昇降路の全ての出入口の戸が閉じていない場合には、搬器を昇降させることができない装置

二　搬器が昇降路の出入口の戸の位置に停止していない場合には、かぎを用いなければ外から当該出入口の戸を開くことができない装置

三　操縦装置を操作する者が操作をやめた場合には、操縦装置が搬器を停止させる状態に自動的に復する装置

四　搬器内及び搬器上で動力を遮断することができる装置

五　搬器の速度が定格速度に相当する速度の一・三倍(定格速度が〇・七五メートル毎秒以下のエレベーターにあっては、一・〇五メートル毎秒)を超えないうちに動力を自動的に遮断する装置

六　搬器の降下する速度が前号に掲げる装置が作動すべき速度を超えた場合(定格速度が〇・七五メートル毎秒以下のエレベーターにあっては、搬器の降下する速度が同号に掲げる装置が作動すべき速度に達し、又はこれを超えた場合)には、速度が定格速度に相当する速度の一・四倍(定格速度が〇・七五メートル毎秒以下のエレベーターにあっては、一・一四メートル毎秒)を超えないうちに搬器の降下を自動的に制止する装置

七　搬器が昇降路の頂部にある床若しくははり又は底部に衝突することを防止するため、搬器の昇降を自動的に制御し、及び制止する装置

八　搬器又はカウンターウェイトが、第六号に掲げる装置が作動すべき速度で昇降路の底部に衝突した場合においても搬器内の人が安全であるように衝撃を緩和する装置

九　昇降装置又は電気機器等に故障が生じ、昇降路の出入口の戸の位置に停止している搬器が当該位置から著しく移動した場合又は搬器及び昇降路の全ての出入口の戸が閉じる前に搬器が昇降した場合に、搬器の移動又は昇降を自動的に制止する装置

十　地震その他の衝撃によりエレベーターが設置された建築物等の基礎に鉛直方向又は水平方向に生じた〇・一メートル毎秒毎秒以上三・〇メートル毎秒毎秒以下の加速度を検知し、自動的に、搬器を昇降路の出入口の戸の位置に停止させ、かつ、当該搬器の出入口の戸及び昇降路の出入口の戸を開き、又は搬器内の人がこれらの戸を開くことができることとする装置

十一　巻胴式エレベーターにあっては、巻上用ワイヤロープが緩んだ場合において、動力を自動的に遮断する装置

十二　ダブルデッキエレベーターにあっては、二の搬器を外枠(当該二の搬器を支持する一の枠をいう。)に固定することができる装置

十三　頂部隙間を一・二メートル未満とするエレベーターにあっては、搬器(ダブルデッキエレベーターにあっては、上部の搬器。以下この号において同じ。)上で作業を行う場合において、当該搬器の天井部から昇降路頂部にある床又ははりの下端までの垂直距離が一・二メートル未満となることを防止する装置

十四　ピットの深さを一・二メートル未満とするエレベーターにあっては、ピットの内部で作業を行う場合において、搬器(ダブルデッキエレベーターにあっては、下部の搬器)の底部から昇降路底部にある床までの垂直距離が一・二メートル未満となることを防止する装置

一　揚程が十メートル以下のものであること。

二　搬器の天井がないものであること。

一　揚程が五メートル以下のものであること。

二　定格速度が〇・二五メートル毎秒以下のものであること。

三　搬器の床面積が一・五平方メートル以下のものであること。

四　巻上用ワイヤロープ又は巻上用チェーンが切れた場合において搬器の降下を自動的に制止する装置を備えているものであること。

一　揚程が十三メートル以下のものであること。

二　定格速度が〇・七五メートル毎秒以下のものであること。

三　積載荷重の値が三百二十キログラム以下のものであること。

四　巻上用ワイヤロープ又は巻上用チェーンが切れた場合において搬器の降下を自動的に制止する装置を備えているものであること。

一　バルブ、シリンダー等からの水又は油の漏えいによる搬器の降下を防止する装置

二　油圧の過度の上昇を防止する装置

三　プランジャーがシリンダーから離脱することを防止する装置

四　油温を摂氏五度以上摂氏六十度以下に保つための装置

五　動力が遮断された場合において、油が逆流することによる搬器の降下を自動的に制止する装置

六　間接式油圧エレベーターにあっては、次のイからニまでに掲げる装置

一　搬器の昇降を知らせるための警報装置

二　搬器の傾きを容易に矯正できる装置

三　搬器の傾きが十分の一のこう配を超えないうちに動力を自動的に遮断する装置

四　遮断設備が設けられているものにあっては、遮断設備が閉じていない場合には、搬器を昇降させることができない装置

五　走行式のものにあっては、搬器を最下部に下げた状態でなければ走行させることができない装置

一　容易に調整及び点検を行うことができる構造のものであること。

二　電気式のものにあっては、次に該当するものであること。

一　コイルの一端を接地側の電線に接続すること。

二　コイルと接地側の電線との間に開閉器がないこと。

一　アーク溶接によること。

二　日本工業規格Z三二一一(軟鋼用被覆アーク溶接棒)に適合した溶接棒又はこれと同等以上の性能を有する溶接棒を用いること。

三　母材を予熱する場合を除き、溶接を行う場所における気温が零度以下でないこと。

一　一よりの間において、素線(フィラ線を除く。以下この号において同じ。)の数の十パーセント以上の素線が切断していないこと。

二　直径の減少が、公称径の七パーセント以下であること。

三　キンクしていないこと。

四　著しい形崩れ及び腐食がないこと。

五　巻上用ワイヤロープにあっては、次に定めるところによること。