(材料)

第一条　クレーン(労働安全衛生法施行令(昭和四十七年政令第三百十八号)第十二条第一項第三号に掲げるクレーン及び同令第十三条第三項第十四号に掲げるクレーンをいう。以下同じ。)の構造部分(クレーンのうち、階段、はしご道、手すり、歩道、運転室、囲い、覆いその他クレーンの荷をつり上げるための支持部分以外の部分及び機械部分を除いた部分をいう。以下同じ。)(構造部分の一部として使用するワイヤロープを除く。)の材料は、次に掲げる日本産業規格に適合した鋼材又はこれらと同等以上の化学成分及び機械的性質を有する鋼材でなければならない。ただし、厚生労働省労働基準局長が認めた場合には、この限りでない。

(鋼材に係る計算に使用する定数)

第二条　前条第一項本文の鋼材に係る計算に使用する定数は、次の表の上欄に掲げる定数の種類に応じて、それぞれ同表の下欄に掲げる値とする。

(鋼材に係る許容応力の値)

第三条　第一条第一項本文の鋼材に係る計算に使用する許容引張応力の値、許容圧縮応力の値、許容曲げ応力の値、許容せん断応力の値及び許容支え圧応力の値は、それぞれ次の式により計算して得た値とする。

(溶接部に係る許容応力の値)

第四条　第一条第一項本文の鋼材により構成されるクレーンの構造部分(以下「構造部分」という。)の溶接部に係る計算に使用する許容応力(許容支え圧応力及び許容座屈応力を除く。)の値は、前条第一項の規定にかかわらず、同項に規定するそれぞれの値(溶接加工の方法がすみ肉溶接である場合には、許容せん断応力の値)に、次の表の上欄に掲げる溶接加工の方法及び同表の中欄に掲げる鋼材の種類に応じて、それぞれ同表の下欄に掲げる係数を乗じて得た値とする。

(木材に係る許容応力の値)

第五条　第一条第二項の木材に係る計算に使用する木材の繊維方向の許容引張応力の値、許容圧縮応力の値、許容曲げ応力の値及び許容せん断応力の値は、次の表の上欄に掲げる木材の種類に応じて、それぞれ同表の下欄に掲げる値とする。

(許容応力の値の特例)

第六条　第一条第一項ただし書の規定により厚生労働省労働基準局長が使用することを認めた材料及び当該材料により構成される構造部分の溶接部に係る計算に使用する許容応力の値は、当該材料の化学成分及び機械的性質を考慮して厚生労働省労働基準局長が定めるものとする。

(許容応力の値の割増し)

第七条　第三条から第五条までに規定する許容応力の値及び前条の規定により厚生労働省労働基準局長が定める許容応力の値は、第十一条第一項第二号の荷重の組合せによる計算においては十五パーセントを、同項第三号から第五号までの荷重の組合せによる計算においては三十パーセントを限度として割り増した値とすることができる。

(計算に使用する荷重の種類)

第八条　構造部分にかかる荷重のうち計算に使用する荷重は、次に掲げるとおりとする。

(風荷重)

第九条　前条第五号の風荷重の値は、次の式により計算して得た値とする。ただし、厚生労働省労働基準局長が認めた場合には、この限りでない。

(地震荷重)

第十条　第八条第六号の地震荷重の値は、垂直静荷重の二十パーセントに相当する荷重がクレーンに対し水平方向に作用するものとして計算して得た値とする。ただし、厚生労働省労働基準局長が認めた場合には、この限りでない。

(強度計算に係る荷重の組合せ)

第十一条　構造部分を構成する部材の断面に生ずる応力の値は、次に掲げる荷重の組合せによる計算において、それぞれ第二節に規定する許容応力の値を超えてはならない。

(疲れ強さに対する安全性)

第十二条　構造部分は、疲れ強さに対する安全性が確認されたものでなければならない。

(剛性の保持)

第十三条　構造部分は、壁面座屈、著しい変形等が生じないように剛性が保持されているものでなければならない。

(たわみの限度)

第十四条　天井クレーンのクレーンガーダは、定格荷重に相当する荷重の荷を当該クレーンガーダのたわみに関し最も不利となる位置でつり上げた場合に、当該クレーンガーダのたわみの値が当該クレーンガーダのスパンの値の八百分の一以下となるものでなければならない。ただし、クレーンガーダのスパンの値が相当程度小さいこと等により、当該クレーンガーダのたわみによる荷のゆれによる危険のおそれがないことが明らかな天井クレーンについては、この限りでない。

(安定度)

第十五条　クレーンは、次の場合において、当該クレーンの転倒支点における安定モーメントの値が、それぞれその転倒支点における転倒モーメントの値以上である安定度を有するものでなければならない。

第十六条　ケーブルクレーンの控えは、次に定めるところによるものでなければならない。

(つり上げ装置等のブレーキ)

第十七条　つり上げ装置及び起伏装置は、荷又はジブの降下を制動するためのブレーキを備えるものでなければならない。ただし、水圧シリンダ、油圧シリンダ、空気圧シリンダ又は蒸気圧シリンダを用いるつり上げ装置又は起伏装置については、この限りでない。

(走行ブレーキ)

第十八条　走行クレーンは、走行を制動するためのブレーキを備えるものでなければならない。ただし、次に掲げる走行クレーンにあっては、この限りでない。

(横行ブレーキ)

第十九条　トロリが横行するクレーンは、トロリの横行を制動するためのブレーキを備えるものでなければならない。ただし、次に掲げるクレーンにあっては、この限りでない。

(ドラム等の直径)

第二十条　ワイヤロープにより荷のつり上げ、走行、トロリの横行等の作動をする装置(以下「つり上げ装置等」という。)のドラムのピッチ円の直径と当該ドラムに巻き込まれるワイヤロープの直径との比の値、つり上げ装置等のシーブのピッチ円の直径と当該シーブを通るワイヤロープの直径との比の値又はつり上げ装置等のエコライザシーブのピッチ円の直径と当該エコライザシーブを通るワイヤロープの直径との比の値は、次の表の上欄に掲げるつり上げ装置等の等級及び同表の中欄に掲げるドラム等の区分に応じて、それぞれ同表の下欄に掲げる値以上でなければならない。ただし、つり上げ装置等に備えられる過負荷を防止するための装置のシーブのピッチ円の直径と当該シーブを通るワイヤロープの直径との比の値は五以上とすることができる。