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労働統計要覧
利用上の注意
- １「年次」又は「年」は暦年を示し、「年度」は会計年度を示している。
- ２数値は、単位未満を四捨五入しているので、合計と内訳の計とが一致しない場合がある。
- ３統計数値の作成機関及び公表資料名は「資料：」として脚注に示している。
- ４統計表中の事業所規模、企業規模は、特記しない限り常用労働者規模である。
- ５統計表に使用している記号(表章記号）は、次のとおりである。
（１） 計数のない場合 − （２） 統計項目のあり得ない場合 ・ （３） 計数不明又は計数を表章することが不適当な場合 … （４） 推計数が表章単位の２分の１未満、又は比率が微少（0.05未満）の場合 0,0.0等 （５） 減少数(率)の場合 △ （６） 調査客体が極めて少ないため数値を表章していない場合 ｘ （７） 暫定値である場合（概数の場合を含む） ｐ （８） 訂正数値である場合 ｒ （９） 利用上で注意を必要とする場合 ＊ - ６統計表の産業名は、原則として日本標準産業分類（平成25年10月改定）に基づき、下表の略称を用いた。
平成26年度調査より新産業分類に基づく表章を用いている。
略称 日本標準産業分類名 農業，林業 農業，林業 漁業 漁業 鉱業，採石業，砂利採取業 鉱業，採石業，砂利採取業 建設業 建設業 製造業 製造業 食料品 食料品製造業 飲料・たばこ・飼料 飲料・たばこ・飼料製造業 繊維 繊維工業 木材 木材・木製品製造業（家具を除く） 家具 家具・装備品製造業 パルプ・紙 パルプ・紙・紙加工品製造業 印刷 印刷・同関連業 化学 化学工業 石油・石炭 石油製品・石炭製品製造業 プラスチック プラスチック製品製造業 ゴム ゴム製品製造業 なめし革 なめし革・同製品・毛皮製造業 窯業・土石 窯業・土石製品製造業 鉄鋼 鉄鋼業 非鉄金属 非鉄金属製造業 金属製品 金属製品製造業 はん用機械器具 はん用機械器具製造業 生産用機械器具 生産用機械器具製造業 業務用機械器具 業務用機械器具製造業 電子・デバイス 電子部品・デバイス・電子回路製造業 電気機器 電気機械器具製造業 情報通信機器 情報通信機械器具製造業 輸送用機器 輸送用機械器具製造業 その他 その他の製造業 電気・ガス・熱供給・水道業 電気・ガス・熱供給・水道業 情報通信業 情報通信業 運輸業，郵便業 運輸業，郵便業 卸売業，小売業 卸売業，小売業 金融業，保険業 金融業，保険業 不動産業，物品賃貸業 不動産業，物品賃貸業 学術研究，専門・技術サービス業 学術研究，専門・技術サービス業 宿泊業，飲食サービス業 宿泊業，飲食サービス業 生活関連サービス業，娯楽業 生活関連サービス業，娯楽業 教育，学習支援業 教育，学習支援業 医療，福祉 医療，福祉 複合サービス事業 複合サービス事業 サービス業 サービス業（他に分類されないもの） 公務 公務（他に分類されるものを除く） 分類不能 分類不能の産業
