【労働者調査】
１ 職場環境に関する事項
（１）職場環境の評価
現在の作業場所の環境について、「適当」あるいは「気にならない」とする労働者は、「採光又は照明」90.6％、「湿度」85.6％、「振動」84.2％、「気温」79.3％、「におい」74.2％と７割を超えており、以下、「ほこり」60.1％、「騒音」56.6％、「換気」54.8％となっている（第1図）。
第１図 現在の職場環境の状況別労働者割合
注：1) 平成１８年(1)は、全労働者について集計したものである。
2) 平成１８年(2)は、全労働者のうち建設業並びにサービス業の洗濯・理容・美容・浴場業、廃棄物処理業及び物品賃貸業のものを除いて集計したものである。
3) 平成１３年は、平成１８年で調査している産業のうち建設業並びにサービス業の洗濯・理容・美容・浴場業、廃棄物処理業及び物品賃貸業については調査していない。したがって、比較する場合には平成１８年(2)を参照されたい。
（２）作業場所の快適度
作業場所の総合的な快適度について労働者の評価をみると、「快適である」とする労働者の割合は37.9％となっている。
有害業務従事の有無別にみると、「快適である」とする労働者の割合は、有害業務に従事していない労働者では43.6％であるのに対し、有害業務従事労働者の場合は23.6％となっている。（第14表）
第14表 総合的にみた職場の快適度別労働者割合
| 区 分 | 年 |
労働者計 |
快適である |
快適ではない |
どちらとも いえない |
| 計 | 平成１８年(1) |
100.0 |
37.9 |
16.6 |
45.4 |
平成１８年(2) |
100.0 |
35.3 |
17.8 |
46.9 |
|
平成１３年 |
100.0 |
30.5 |
21.2 |
48.3 |
|
| 有害業務従事あり | 平成１８年(1) |
100.0 |
23.6 |
30.9 |
45.5 |
平成１８年(2) |
100.0 |
21.7 |
32.9 |
45.3 |
|
平成１３年 |
100.0 |
19.2 |
35.0 |
45.8 |
|
| 有害業務従事なし | 平成１８年(1) |
100.0 |
43.6 |
10.9 |
45.4 |
平成１８年(2) |
100.0 |
41.0 |
11.4 |
47.6 |
|
平成１３年 |
100.0 |
37.7 |
12.4 |
50.0 |
注：1) 平成１８年(1)は、全労働者について集計したものである。
2) 平成１８年(2)は、全労働者のうち、建設業並びにサービス業の洗濯・理容・美容・浴場業、廃棄物処理業及び物品賃貸業のものを除いて集計したものである。
3) 平成１３年は、平成１８年で調査している産業のうち、建設業並びにサービス業の洗濯・理容・美容・浴場業、廃棄物処理業及び物品賃貸業については調査していない。したがって、比較する場合は平成１８年(2)を参照されたい。
（３）快適な職場環境のために重要なこと
「快適な職場環境のために重要なこと」を項目別（複数回答）にみると、「高い緊張や一定の姿勢を長時間持続する作業の負担軽減」32.9％、「作業の性質に係わりなく生じる劣悪環境の改善」32.5％、「機械等のレイアウトや作業空間の適正化」32.5％、「休憩時間の快適化」32.1％の順となっている。
また、「今後改善して欲しいこと」（複数回答）については、他の項目と比べると「機械等のレイアウトや作業空間の適正化」29.7％、「休憩時間の快適化」29.5％と割合が高くなっている。（第15表）
第15表 快適な職場環境のために重要なこと及び今後改善して欲しいことの項目（複数回答４つまで）別労働者割合
項 目 |
年 |
労働者計 |
快適な職場環境のために重要なこと |
今後改善して欲しいこと |
||
| 作業強度、難度等の労働の質・内容的改善 | ||||||
| 荷物運搬、中腰作業等肉体疲労度の高い作業の軽減 | 平成１８年(1) | 100.0 | 29.4 |
18.7 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 31.0 |
19.4 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 35.8 |
24.6 |
|||
| 高い緊張や一定の姿勢を長時間持続する作業の負担軽減 | 平成１８年(1) | 100.0 | 32.9 |
17.4 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 34.1 |
18.1 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 34.9 |
20.7 |
|||
| 作業の性質に起因する劣悪環境の改善 4) | 平成１８年(1) | 100.0 | 28.0 |
19.5 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 29.3 |
20.4 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 34.2 |
24.8 |
|||
| 職場の安全衛生面での向上対策 | ||||||
| 作業の性質に係わりなく生じる劣悪環境の改善 | 平成１８年(1) | 100.0 | 32.5 |
22.7 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 34.9 |
24.5 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 32.7 |
25.4 |
|||
| 職場における喫煙対策：職場の全面禁煙 | 5) | 平成１８年(1) |
100.0 | 16.9 |
12.9 |
|
| 職場における喫煙対策：喫煙室の設置 | 平成１８年(1) |
100.0 | 18.2 |
14.2 |
||
| 職場における喫煙対策：職場の全面禁煙 | 平成１８年(2) |
100.0 | 15.1 |
11.6 |
||
| 職場における喫煙対策：喫煙室の設置 | 平成１８年(2) |
100.0 | 17.5 |
15.5 |
||
| 職場における喫煙対策：分煙化、禁煙タイム等 | 平成１３年 |
100.0 | 17.4 |
14.7 |
||
| 作業場の採光、色彩等の快適化 | 平成１８年(1) | 100.0 | 19.4 |
15.8 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 20.9 |
18.0 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 21.1 |
17.4 |
|||
| 内装、床等作業場の素材の適正化 | 平成１８年(1) | 100.0 | 14.9 |
13.9 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 17.5 |
15.5 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 15.8 |
17.6 |
|||
| 機械等のレイアウトや作業空間の適正化 | 平成１８年(1) | 100.0 | 32.5 |
29.7 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 36.2 |
33.9 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 35.1 |
31.9 |
|||
| リフレッシュ対策等 | ||||||
| 休憩時間の快適化 | 平成１８年(1) | 100.0 | 32.1 |
29.5 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 32.3 |
31.2 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 29.3 |
29.5 |
|||
| 疲労回復のための施設の充実 | 平成１８年(1) | 100.0 | 18.5 |
20.4 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 18.7 |
21.3 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 20.2 |
23.5 |
|||
| トレーニングルーム等敷地内の運動施設の充実 | 平成１８年(1) | 100.0 | 7.6 |
11.3 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 7.5 |
11.0 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 8.3 |
12.2 |
|||
| 教養、文化施設の充実 | 平成１８年(1) | 100.0 | 7.4 |
8.4 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 7.4 |
9.1 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 9.5 |
13.0 |
|||
| 敷地内の緑化 | 平成１８年(1) | 100.0 | 8.1 |
7.6 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 7.0 |
7.5 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 8.3 |
8.8 |
|||
| その他 | 平成１８年(1) | 100.0 | 4.0 |
5.4 |
||
| 平成１８年(2) | 100.0 | 3.7 |
5.6 |
|||
| 平成１３年 | 100.0 | 4.0 |
5.7 |
|||
注：1) 平成１８年(1)は、全労働者について集計したものである。
2) 平成１８年(2)は、全労働者のうち、建設業並びにサービス業の洗濯・理容・美容・浴場業、廃棄物処理業及び物品賃貸業のものを除いて集計したものである。
3) 平成１３年は、平成１８年で調査している産業のうち、建設業並びにサービス業の洗濯・理容・美容・浴場業、廃棄物処理業及び物品賃貸業については調査していない。したがって、比較する場合は平成１８年(2)を参照されたい。
4) 「劣悪環境」とは、暑熱、寒冷、多湿、高騒音、高振動等をいう。
5) 「職場における喫煙対策」は平成１８年は「職場の全面禁煙」及び「喫煙室の設置」、平成１３年は「分煙化、禁煙タイム等」について調査している。
（４）快適な職場環境づくりのための重要課題
事業所の快適な職場環境づくりのための重要課題（複数回答）と労働者が今後改善して欲しい項目（複数回答）を比較すると、「機械等のレイアウトや作業空間の適正化」「休憩時間の快適化」については、事業所が重要とする割合も労働者が改善して欲しいとする割合も共に高くなっている（第２図）。
注：1) 平成１８年(1)は、全労働者について集計したものである。
2) 平成１８年(2)は、全労働者のうち建設業並びにサービス業の洗濯・理容・美容・浴場業、廃棄物処理業及び物品賃貸業のものを除いて集計したものである。
3) 平成１３年は、平成１８年で調査している産業のうち、建設業並びにサービス業の洗濯・理容・美容・浴場業、廃棄物処理業及び物品賃貸業については調査していない。したがって、比較する場合には平成１８年(2)を参照されたい。
4) 事業所については重要課題がある事業所を100.0％としたときの重要課題の割合である。労働者については「今後改善して欲しい項目」について調査している。
5) 調査票の項目の表現は、事業所調査と労働者調査とで一部異なるため、本図では労働者調査のものを使用した。
6) 「職場における喫煙対策」は、平成１８年は「職場の全面禁煙」及び「喫煙室の設置」、平成１３年は「分煙化、禁煙タイム等」について調査している。