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第６図　職種別労働者過不足判断Ｄ．Ｉ．の推移（調査産業計）

（管理、事務、専門・技術、販売）

（サービス、運輸・通信、技能工、単純工）

注：平成10年11月調査以前は調査対象産業に金融・保険業、不動産業を含まない。

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