平成１３年屋外労働者職種別賃金調査結果概要

イ	職種別労働者構成　職種別労働者構成をみると、一般職種（土工、重作業員、軽作業員）は全体の３７．５％、技能職種は５３．４％となっている（職長、各種見習は除く。）。土工の占める割合が２７．９％と最も高く、次いで電気工１２．９％、軽作業員９．１％（男６．１％、女３．０％）、配管工７．７％、機械運転工６．４％、大工５．６％などの割合が比較的高くなっている（第１図、第１表）。

ロ	企業規模別労働者構成　企業規模別に労働者構成をみると、調査職種（２７職種）計、技能職種（２１職種）計いずれにおいても、規模５～９９人の企業における労働者の割合が約９割と高くなっている。　職種別にみると、電気工が３００人以上規模に２２．５％と他の職種に比べ、企業規模が大きい労働者の割合が高い（第１表）。

第１表　職種、企業規模別労働者構成比

（％）

職種		合計		企業規模
職種		合計		300人以上	100～ 299人	5～ 99人
調査職種計		100.0		4.3	5.0	90.7
一般職種	土工	27.9	(100.0)	1.2	5.4	93.4
	重作業員	0.5	(100.0)	1.3	4.1	94.6
	軽作業員（男）	6.1	(100.0)	1.0	5.8	93.2
	軽作業員（女）	3.0	(100.0)	0.7	8.2	91.1
技能職種計		53.4	(100.0)	6.7	4.4	88.9
技能職種	大工	5.6	(100.0)	0.7	1.1	98.2
	とび工	2.9	(100.0)	0.8	5.9	93.3
	石工	0.3	(100.0)	－	1.7	98.3
	左官	2.3	(100.0)	0.2	2.8	97.0
	電気工	12.9	(100.0)	22.5	6.3	71.2
	配管工	7.7	(100.0)	2.5	1.9	95.6
	塗装工	2.2	(100.0)	0.6	2.0	97.4
	貨物自動車運転者	2.3	(100.0)	1.4	7.3	91.3
	板金工	1.1	(100.0)	＊0.7	0.7	98.5
	溶接工	1.4	(100.0)	4.6	3.5	92.0
	機械運転工	6.4	(100.0)	2.4	8.4	89.2
	鉄筋工	1.4	(100.0)	1.1	3.1	95.8
	掘削・発破工	0.4	(100.0)	13.5	23.4	63.3
	鉄骨工	0.7	(100.0)	0.5	1.2	98.3
	タイル張工・れんが積工	0.6	(100.0)	2.7	0.9	96.6
	はつり工	0.6	(100.0)	＊0.2	＊0.2	99.7
	型枠工	3.3	(100.0)	0.8	3.4	95.8
	建具工	0.4	(100.0)	1.2	＊1.4	97.6
	屋根ふき工	0.7	(100.0)	＊0.1	* 0.0	99.9
	潜函土工	0.0	(100.0)	－	－	100.0
	ボーリング工	0.2	(100.0)	1.7	12.1	85.8
職長		7.1	(100.0)	4.4	7.0	88.6
各種見習		2.1	(100.0)	1.0	2.7	96.3

（注）1

　調査職種計は２７職種計、技能職種計は２１職種である(以下同じ。)。

は、労働者が比較的多い職種（以下「主要職種」という。）である(以下同じ。)。

　「＊」は、調査労働者数が10人未満のため、利用に際し注意を要する(以下同じ。)。

　　（イ）

　１人１日平均きまって支給する現金給与額（以下「賃金」という。）は、調査職種計で１３，７３０円、技能職種計で１４，６２０円となった。対前年増減率は、調査職種計で０．６％増（前年０．７％減）、技能職種計で０．５％増（前年０．６％減）となっている。

　労働者が比較的多い職種（以下「主要職種」^（注）という。）についてみると、電気工が１万６千円台、機械運転工、大工、溶接工、とび工が１万４千円台、配管工、左官、塗装工、貨物自動車運転者、型枠工が１万３千円台、土工、鉄筋工が１万２千円台、軽作業員（男）が１万円台、軽作業員（女）が１万円未満となっている（第２表、第２図）。
（注）「主要職種」は、土工、軽作業員(男)、同(女)、大工、とび工、左官、電気工、配管工、塗装工、貨物自動車運転者、溶接工、鉄筋工、型枠工の１４職種である。

第２表　職種別賃金、対前年増減率及び職種間格差

職種		賃金（円）		対前年増減率（％）		職種間格差（土工＝100）
職種		平成１２年	平成１３年	平成１２年	平成１３年	平成１２年	平成１３年
調査職種計		13,650	13,730	-0.7	0.6	-	-
一般職種	土工	12,840	12,860	-0.5	0.2	100	100
	重作業員	13,810	13,440	-6.4	-2.7	108	105
	軽作業員（男）	10,850	10,650	0.7	-1.8	85	83
	軽作業員（女）	7,720	7,670	2.3	-0.6	60	60
技能職種計		14,550	14,620	-0.6	0.5	-	-
技能職種	大工	14,790	14,470	-2.4	-2.2	115	113
	とび工	13,870	14,150	-2.7	2.0	108	110
	石工	14,870	14,490	-0.1	-2.6	116	113
	左官	14,220	13,890	-3.1	-2.3	111	108
	電気工	15,780	16,070	2.1	1.8	123	125
	配管工	14,100	13,970	-0.9	-0.9	110	109
	塗装工	13,410	13,530	-2.3	0.9	104	105
	貨物自動車運転者	12,990	13,240	-0.2	1.9	101	103
	板金工	14,000	13,640	-0.2	-2.6	109	106
	溶接工	14,260	14,250	-4.3	-0.1	111	111
	機械運転工	14,530	14,820	-1.2	2.0	113	115
	鉄筋工	13,120	12,160	-1.0	-7.3	102	95
	掘削・発破工	29,450	28,700	3.7	-2.5	229	223
	鉄骨工	13,470	14,370	-4.5	6.7	105	112
	タイル張工・れんが積工	15,250	14,770	0.0	-3.1	119	115
	はつり工	13,150	13,550	-8.0	3.0	102	105
	型枠工	13,380	13,230	-3.7	-1.1	104	103
	建具工	13,660	14,260	4.7	4.4	106	111
	屋根ふき工	14,110	13,930	-2.7	-1.3	110	108
	潜函土工	16,670	20,210	-14.6	21.2	130	157
	ボーリング工	15,440	15,110	4.7	-2.1	120	117
職長		16,940	17,030	-0.7	0.5	132	132
各種見習		8,850	8,890	-0.8	0.5	69	69

（注）

は、主要職種である。

（ロ）	調査職種で最も人数の多い土工の賃金を１００とした職種間賃金格差を主要職種についてみると、一般職種では、軽作業員（女）が６０と格差は大きく、軽作業員（男）が８３となっている。技能職種では、型枠工および貨物自動車運転者が１０３と格差は小さく、電気工が１２５と他の技能職種に比べ格差が大きい（第２表）。

（ハ）	平成３年以降の賃金及び対前年増減率の推移をみると、賃金においては技能職種計が１５，１８０円、調査職種計が１４，１００円と平成９年が最も高くなっており、平成１０年以降は前年を下回って推移していたが、平成１３年は前年をやや上回った。対前年増減率においては、調査職種計が７．４％、技能職種計が７．１％と平成３年が最も大きく、以降、調査職種計、技能職種計ともに縮小しており、平成１０年以降は対前年増減率はマイナスとなっていたが、平成１３年は調査職種計、技能職種計ともに対前年増減率はプラスとなっている（第２図）。

ロ	賃金支払形態別賃金　賃金を支払形態別にみると、調査職種計、技能職種計ともに請負制の賃金が定額制の賃金を上回っている。　主要職種についてみると、軽作業員（女）以外の職種では請負制の賃金が定額制の賃金を上回っている（第３表）。

ハ	雇用形態別賃金　賃金を雇用形態別にみると、日雇労働者の賃金は常用労働者の賃金と比べて調査職種計では１割強低いが、技能職種計では同程度となっている。主要職種についてみると、日雇労働者の賃金が、貨物自動車運転者、電気工、土工、鉄筋工でやや低くなっているほかは、同程度若しくは１割程度の格差となっている（第４表）。

第３表　職種、賃金支払形態別賃金、格差及び労働者構成比

職種		賃金（円）		格差	労働者構成比（％）
職種		定額制	請負制	請負制／定額制×100	定額制	請負制
調査職種計		13,630	16,370	120	96.3	3.7
	土工	12,830	14,010	109	97.1	2.9
	軽作業員（男）	10,640	11,170	105	97.7	2.3
	軽作業員（女）	7,690	6,630	86	98.0	2.0
技能職種計		14,460	17,720	123	95.3	4.7
	大工	14,260	16,530	116	91.1	8.9
	とび工	14,060	16,150	115	95.9	4.1
	左官	13,810	14,820	107	92.8	7.2
	電気工	16,010	18,290	114	97.4	2.6
	配管工	13,920	15,840	114	97.5	2.5
	塗装工	13,380	15,680	117	93.6	6.4
	貨物自動車運転者	13,220	13,850	105	98.4	1.6
	溶接工	14,120	18,270	129	97.0	3.0
	機械運転工	14,810	15,990	108	99.3	0.7
	鉄筋工	12,150	12,330	101	95.2	4.8
	型枠工	13,170	14,530	110	95.3	4.7

（注）	労働者構成比は、各職種の労働者数に対する割合である（以下同じ。）。

第４表　職種、雇用形態別賃金、格差及び労働者構成比

職種		賃金（円）		格差	労働者構成比（％）
職種		常用	日雇	日雇／常用×100	常用	日雇
調査職種計		13,840	11,750	85	94.9	5.1
	土工	13,000	11,260	87	92.4	7.6
	軽作業員（男）	10,800	9,660	89	87.5	12.5
	軽作業員（女）	7,760	6,990	90	89.0	11.0
技能職種計		14,630	14,170	97	96.7	3.3
	大工	14,450	14,630	101	92.7	7.3
	とび工	14,090	14,900	106	92.8	7.2
	左官	13,910	13,560	97	93.4	6.6
	電気工	16,090	13,870	86	99.0	1.0
	配管工	13,980	13,650	98	97.8	2.2
	塗装工	13,510	14,100	104	96.7	3.3
	貨物自動車運転者	13,290	11,080	83	97.7	2.3
	溶接工	14,250	14,310	100	97.5	2.5
	機械運転工	14,850	13,720	92	97.5	2.5
	鉄筋工	12,190	10,640	87	97.9	2.1
	型枠工	13,240	13,100	99	95.4	4.6

（イ）	賃金を年齢階級別にみると、賃金の最も高い年齢層は、調査職種計では４０～４４歳層で１５，３１０円、技能職種計では５０～５４歳層で１６，１４０円となっている。賃金の最も高い年齢層の賃金水準は、調査職種計、技能職種計ともに２０～２４歳層の約１．５倍となっている。　主要職種について、２０～２４歳層の賃金を１００として賃金の最も高い年齢層との年齢間格差をみると、電気工（５０～５４歳）が約１．９倍となり、他の職種に比べ格差は大きい（第３図、第６表）。

（ロ）	技能職種計について、２０～２４歳層の賃金を１００とした年齢間格差をみると、各年齢層とも前年と比べるとあまり大きな変化はみられないが、平成８年以降の推移についてみると、格差は拡大している。　なお、平成１２年賃金構造基本統計調査における産業計、企業規模計、学歴計及び職種計のきまって支給する現金給与額に基づく年齢間格差は約１．９倍となり、これに比べると技能職種計の賃金の年齢間格差は小さい（第４図、第５表）。

第５表　年齢階級別賃金及び年齢間格差の推移（技能職種計）

賃金（円）	年齢階級	平成８年	平成９年	平成10年	平成11年	平成12年	平成13年
	年齢計	14,980	15,180	15,060	14,640	14,550	14,620
	～19歳	9,310	9,520	9,380	9,040	9,040	8,880
	20～24歳	11,540	11,630	11,460	10,910	10,850	10,750
	25～29歳	13,830	13,980	13,790	13,150	13,050	13,010
	30～34歳	15,200	15,310	15,160	14,750	14,420	14,500
	35～39歳	15,850	16,130	15,910	15,500	15,480	15,520
	40～44歳	16,420	16,580	16,400	15,720	15,710	15,880
	45～49歳	16,530	16,730	16,560	16,130	15,990	16,100
	50～54歳	16,480	16,530	16,570	16,390	16,140	16,140
	55～59歳	15,620	16,100	16,160	15,730	15,790	15,740
	60歳～	13,950	14,310	14,130	13,840	13,560	13,800

年齢間格差（２０～２４歳＝１００）	年齢階級	平成８年	平成９年	平成10年	平成11年	平成12年	平成13年	平成12年賃構全労働者 (注)
	～19歳	81	82	82	83	83	83	84
	20～24歳	100	100	100	100	100	100	100
	25～29歳	120	120	120	121	120	121	121
	30～34歳	132	132	132	135	133	135	147
	35～39歳	137	139	139	142	143	144	167
	40～44歳	142	143	143	144	145	148	176
	45～49歳	143	144	145	148	147	150	181
	50～54歳	143	142	145	150	149	150	186
	55～59歳	135	138	141	144	146	146	174
	60歳～	121	123	123	127	125	128	125

（注）	「平成１２年賃構全労働者」は、平成１２年賃金構造基本統計調査の全労働者のきまって支給する現金給与額（産業計、学歴計及び職種計）についての格差である。

第６表　職種、年齢階級別賃金及び年齢間格差

職種		賃金（円）
職種		年齢計	～１９歳	２０～２４	２５～２９	３０～３４	３５～３９	４０～４４	４５～４９	５０～５４	５５～５９	６０歳～
調査職種計		13,730	8,340	10,460	12,750	14,180	15,060	15,310	15,270	15,090	14,380	12,040
	土工	12,860	9,010	10,740	12,510	13,350	13,820	13,850	13,590	13,610	13,190	11,900
	軽作業員（男）	10,650	7,700	9,310	10,800	11,720	11,640	11,740	11,630	11,620	11,430	10,090
	軽作業員（女）	7,670	7,630	7,810	8,130	7,130	8,210	7,950	7,920	7,770	7,840	7,480
技能職種計		14,620	8,880	10,750	13,010	14,500	15,520	15,880	16,100	16,140	15,740	13,800
	大工	14,470	7,950	10,040	12,500	14,210	16,010	15,450	15,500	15,370	15,490	13,890
	とび工	14,150	9,690	11,580	13,470	14,460	15,320	14,920	15,010	15,070	15,180	14,490
	左官	13,890	8,870	10,710	13,340	13,540	14,440	14,570	14,330	14,300	14,360	13,630
	電気工	16,070	9,140	10,850	13,230	15,190	17,140	18,090	19,490	20,270	19,370	15,760
	配管工	13,970	8,710	10,170	12,330	13,990	14,760	15,000	15,500	15,940	15,540	13,640
	塗装工	13,530	8,060	10,260	12,650	13,580	14,620	14,470	14,450	15,180	15,510	13,310
	貨物自動車運転者	13,240	＊12,090	10,160	12,900	13,560	13,410	13,070	13,350	13,520	14,080	12,440
	溶接工	14,250	8,540	10,490	12,340	13,600	14,420	15,080	15,790	15,560	15,560	13,380
	機械運転工	14,820	＊9,400	12,070	13,320	14,790	14,800	15,170	15,080	15,560	15,350	14,220
	鉄筋工	12,160	8,630	10,330	11,900	12,980	13,270	13,410	12,890	13,060	12,630	11,290
	型枠工	13,230	8,570	10,480	12,790	13,750	14,260	14,040	13,940	13,720	13,390	13,000

職種		年齢間格差（２０～２４歳＝１００）
職種		～１９歳	２０～２４	２５～２９	３０～３４	３５～３９	４０～４４	４５～４９	５０～５４	５５～５９	６０歳～
調査職種計		80	100	122	136	144	146	146	144	137	115
	土工	84	100	116	124	129	129	127	127	123	111
	軽作業員（男）	83	100	116	126	125	126	125	125	123	108
	軽作業員（女）	98	100	104	91	105	102	101	99	100	96
技能職種計		83	100	121	135	144	148	150	150	146	128
	大工	79	100	125	142	159	154	154	153	154	138
	とび工	84	100	116	125	132	129	130	130	131	125
	左官	83	100	125	126	135	136	134	134	134	127
	電気工	84	100	122	140	158	167	180	187	179	145
	配管工	86	100	121	138	145	147	152	157	153	134
	塗装工	79	100	123	132	142	141	141	148	151	130
	貨物自動車運転者	119	100	127	133	132	129	131	133	139	122
	溶接工	81	100	118	130	137	144	151	148	148	128
	機械運転工	78	100	110	123	123	126	125	129	127	118
	鉄筋工	84	100	115	126	128	130	125	126	122	109
	型枠工	82	100	122	131	136	134	133	131	128	124

（イ）	全国を１３ブロックに分けて地域別賃金をみると、調査職種計が１５,９８０円、技能職種計が１６,６３０円でともに南関東が最も高くなっている。　主要職種についてみると、溶接工、配管工など９職種が南関東、電気工、とび工など３職種が京阪神、軽作業員（男）、同（女）が東海で賃金が最も高くなっている（第７表）。

第７表　職種、地域別賃金及び地域間格差

職種		賃金（円）
職種		地域計	北海道	東北	北関東	南関東	北陸	東海	近畿	京阪神	山陰	山陽	四国	北九州	南九州
調査職種計		13,730	13,050	11,780	14,090	15,980	13,930	15,140	14,980	15,560	12,480	13,760	12,830	12,800	11,260
	土工	12,860	12,440	10,900	13,290	14,830	13,370	14,380	14,070	14,110	12,020	13,590	12,510	11,620	10,690
	軽作業員（男）	10,650	11,220	9,330	10,740	12,030	11,040	12,070	11,560	11,600	10,190	10,240	10,100	10,240	9,140
	軽作業員（女）	7,670	7,880	7,210	7,740	8,370	8,490	8,750	8,630	8,380	7,660	7,240	7,840	7,190	6,580
技能職種計		14,620	14,030	12,720	15,010	16,630	14,670	15,780	15,600	16,430	13,290	14,340	13,700	13,810	12,000
	大工	14,470	13,910	13,500	14,490	16,650	14,810	14,700	15,760	16,270	14,930	14,060	13,570	14,230	11,680
	とび工	14,150	12,560	13,090	14,120	15,820	15,050	14,420	13,900	16,100	12,630	14,210	13,070	11,910	11,700
	左官	13,890	13,670	12,570	14,030	15,980	14,460	13,900	15,050	15,690	12,730	12,970	13,870	12,570	11,660
	電気工	16,070	14,040	13,830	17,270	17,330	15,170	16,530	16,850	17,880	13,490	16,260	14,630	16,090	13,240
	配管工	13,970	13,680	12,360	14,150	16,770	14,140	15,020	14,790	15,210	12,790	13,580	13,040	12,320	11,590
	塗装工	13,530	11,910	12,350	14,090	16,360	13,320	14,980	14,440	15,090	12,560	13,070	12,540	11,570	9,870
	貨物自動車運転者	13,240	11,970	11,450	14,130	16,460	13,300	15,270	13,310	14,810	11,790	13,250	12,670	11,500	11,030
	溶接工	14,250	13,270	12,380	15,420	18,140	13,170	15,480	14,630	15,380	13,190	13,900	14,110	11,680	11,830
	機械運転工	14,820	14,650	13,050	15,200	17,350	14,990	17,170	15,830	17,470	13,690	14,780	14,660	13,710	12,360
	鉄筋工	12,160	12,000	10,670	12,260	14,370	13,090	13,680	12,820	12,480	11,190	12,400	12,150	11,170	10,800
	型枠工	13,230	12,820	11,660	14,080	16,190	13,490	14,620	14,960	14,700	12,810	13,120	12,850	11,530	11,020

職種		地域間格差（南関東＝１００）
職種		北海道	東北	北関東	南関東	北陸	東海	近畿	京阪神	山陰	山陽	四国	北九州	南九州
調査職種計		82	74	88	100	87	95	94	97	78	86	80	80	70
	土工	84	73	90	100	90	97	95	95	81	92	84	78	72
	軽作業員（男）	93	78	89	100	92	100	96	96	85	85	84	85	76
	軽作業員（女）	94	86	92	100	101	105	103	100	92	86	94	86	79
技能職種計		84	76	90	100	88	95	94	99	80	86	82	83	72
	大工	84	81	87	100	89	88	95	98	90	84	82	85	70
	とび工	79	83	89	100	95	91	88	102	80	90	83	75	74
	左官	86	79	88	100	90	87	94	98	80	81	87	79	73
	電気工	81	80	100	100	88	95	97	103	78	94	84	93	76
	配管工	82	74	84	100	84	90	88	91	76	81	78	73	69
	塗装工	73	75	86	100	81	92	88	92	77	80	77	71	60
	貨物自動車運転者	73	70	86	100	81	93	81	90	72	80	77	70	67
	溶接工	73	68	85	100	73	85	81	85	73	77	78	64	65
	機械運転工	84	75	88	100	86	99	91	101	79	85	84	79	71
	鉄筋工	84	74	85	100	91	95	89	87	78	86	85	78	75
	型枠工	79	72	87	100	83	90	92	91	79	81	79	71	68

（ロ）	南関東を１００とした地域間の賃金格差をみると、調査職種計、技能職種計とも、南九州、東北では７割台の水準となっている。　技能職種計について、この５年間での地域間格差の推移をみると、京阪神はほぼ同水準であり、その他の地域では縮小傾向にあるが、前年と比べると一部の地域（北陸、東海、北九州）を除き拡大している（第５図、第７表）。

第５図　地域間格差の推移（技能職種計、南関東＝１００）

地域別内訳（１３ブロック）
	北海道・・・	北海道	京阪神・・・	京都、大阪、兵庫
	東北・・・	青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島	山陰・・・	鳥取、島根
	北関東・・・	茨城、栃木、群馬、山梨、長野	山陽・・・	岡山、広島、山口
	南関東・・・	埼玉、千葉、東京、神奈川	四国・・・	徳島、香川、愛媛、高知
	北陸・・・	新潟、富山、石川、福井	北九州・・・	福岡、佐賀、長崎、大分
	東海・・・	岐阜、静岡、愛知、三重	南九州・・・	熊本、宮崎、鹿児島、沖縄
	近畿・・・	滋賀、奈良、和歌山

イ	実労働日数　１か月平均の実労働日数は、調査職種計で２０.７日（前年２１.２日）、技能職種計で２１.２日（同２１.６日）といずれも前年より減少した。主要職種についてみると、軽作業員（女）の１８．５日が比較的少なく、溶接工が２１.７日、配管工が２１.６日と比較的多くなっているが、職種間においてそれほど差はみられない（第８表）。

ロ	実労働時間数　１日平均の実労働時間数は、調査職種計で８．０時間、技能職種計で８．１時間となり調査職種計、技能職種計とも前年と変化はなかった。　主要職種についてみると軽作業員（女）が７．６時間と最も短く、電気工の８．５時間が比較的長くなっており、こちらも前年と変化はなかった（第８表）。

第８表　職種別実労働日数及び実労働時間数

職種		実労働日数（日）		実労働時間数（時間）
職種		平成１２年	平成１３年	平成１２年	平成１３年
調査職種計		21.2	20.7	8.0	8.0
一般職種	土工	20.7	20.0	7.9	7.9
	軽作業員（男）	19.9	19.4	7.7	7.8
	軽作業員（女）	19.3	18.5	7.6	7.6
技能職種計		21.6	21.2	8.1	8.1
技能職種	大工	21.8	21.4	7.9	7.9
	とび工	21.4	20.8	8.0	8.0
	左官	21.7	20.8	7.8	7.8
	電気工	21.5	21.4	8.5	8.5
	配管工	22.1	21.6	8.2	8.1
	塗装工	22.1	21.5	8.0	7.9
	貨物自動車運転者	21.4	20.5	7.9	8.0
	溶接工	22.0	21.7	8.2	8.3
	機械運転工	21.4	21.0	8.1	8.1
	鉄筋工	21.3	21.2	7.7	7.7
	型枠工	21.2	21.3	7.7	7.7

（イ）	年齢階級別労働者構成を主要職種についてみると、軽作業員（女）で５０歳以上の占める割合が８割、軽作業員（男）及び左官で５割を超えている。一方、電気工、とび工では２９歳以下の占める割合が３割を超えている。　平均年齢は、調査職種計で４４．６歳（前年４４．１歳）、技能職種計４２．６歳（前年４２．０歳）となっている。主要職種の平均年齢は、電気工が３８．３歳で３０歳代、軽作業員（女）が５６．６歳、同（男）が５０．３歳で５０歳代となっている他は各職種とも４０歳代となっている（第６図、第７図）。

（ロ）	技能職種について、平成７年以降の年齢階級別労働者構成の推移をみると、４０歳代の割合が低下し、５０歳代の割合が高まりつつある。（第７図）

イ	職種別労働者構成　職種別に労働者構成をみると、沿岸荷役作業員２８．９％、船内荷役作業員２４．９％、陸上荷役作業員１９．６％となっており、荷役作業員で７３．４％を占めている（第８図）。

（イ）	調査職種計において年齢階級別労働者構成をみると、５０～５９歳層が３８．２％と最も高く、次いで、３０～３９歳層が２０．６％、４０～４９歳層が１８. ８％、２９歳以下が１９．４％、６０歳以上が３. ０％となっており、５０歳以上の占める割合は約４割となっている。　職種別にみると、はしけ長で５０歳以上の占める割合が８割以上、検数員、雑役、デッキマンで６割を超えている（第９図）。

（ロ）	平均年齢は、調査職種計で４３．５歳（前年４３．０歳）となっている。　職種別にみると、はしけ長、雑役が５０歳代、その他の職種で４０歳代となっている（第９図）。

（イ）	賃金は、調査職種（８職種）計で１９，５１０円となり、対前年増減率は３．８％減となった。　職種別にみると、最も高いのはデッキマンの２４，２８０円で、次いで、はしけ長２１，７４０円、船内荷役作業員２１，２５０円、ウインチマン２０，８１０円、陸上荷役作業員１８，７８０円、沿岸荷役作業員１８，７５０円、検数員１８，１５０円、雑役１１，３１０円の順となっている（第９表）。

（ロ）	調査職種で最も人数の多い沿岸荷役作業員を１００とした職種間格差をみると、デッキマンが１２９、雑役が６０と他の職種に比べて格差が大きい（第９表）。

第９表　職種別賃金、対前年増減率及び格差

職種		賃金（円）		対前年増減率（％）		格差（沿岸荷役作業員＝１００）
職種		平成１２年	平成１３年	平成１２年	平成１３年	平成１２年	平成１３年
調査職種計		20,280	19,510	1.3	-3.8	－	－
	ウインチマン	21,470	20,810	0.6	-3.1	110	111
	デッキマン	24,930	24,280	2.6	-2.6	127	129
	船内荷役作業員	21,910	21,250	1.0	-3.0	112	113
	沿岸荷役作業員	19,580	18,750	1.6	-4.2	100	100
	陸上荷役作業員	18,860	18,780	2.9	-0.4	96	100
	はしけ長	19,320	21,740	3.3	12.5	99	116
	検数員	19,780	18,150	-3.6	-8.2	101	97
	雑役	11,380	11,310	-1.7	-0.6	58	60

ロ	年齢階級別賃金　賃金を年齢階級別にみると、調査職種計では、賃金の最も高い年齢層は５５～５９歳層の２１，９００円で、２０～２４歳層（１３，９００円）の約１．６倍となっている。　職種別に２０～２４歳層を１００として、年齢間格差をみると、検数員が５５～５９歳層で１９７、ウインチマンが４５～４９歳層および５０～５４歳層で１９０と格差は約２倍となっている（第１０表）。

第１０表　職種、年齢階級別賃金及び年齢間格差

職種		賃金（円）
職種		年齢計	～１９歳	２０～２４	２５～２９	３０～３４	３５～３９	４０～４４	４５～４９	５０～５４	５５～５９	６０歳～
調査職種計		19,510	10,850	13,900	16,080	18,460	20,040	20,380	20,930	21,800	21,900	14,140
	ウインチマン	20,810	＊10,490	12,620	15,860	19,550	20,830	21,790	23,970	23,930	22,920	15,710
	デッキマン	24,280	＊10,470	＊14,510	19,640	19,630	21,680	23,730	25,650	25,680	25,750	17,300
	船内荷役作業員	21,250	11,980	16,200	18,370	20,720	22,040	22,020	22,680	23,670	23,480	16,780
	沿岸荷役作業員	18,750	10,560	13,420	15,830	17,950	19,000	19,790	20,470	21,530	20,950	14,790
	陸上荷役作業員	18,780	10,840	13,130	15,780	17,170	18,480	19,770	20,340	22,250	21,570	12,950
	はしけ長	21,740	-	＊11,240	＊14,810	＊17,870	＊19,070	＊17,430	20,210	23,600	23,680	18,520
	検数員	18,150	9,680	10,740	11,980	13,330	17,600	17,140	18,070	19,600	21,150	16,240
	雑役	11,310	＊6,170	12,100	12,370	12,130	14,370	11,120	9,860	11,010	14,400	8,660

職種		年齢間格差（２０～２４歳＝１００）
職種		～１９歳	２０～２４	２５～２９	３０～３４	３５～３９	４０～４４	４５～４９	５０～５４	５５～５９	６０歳～
調査職種計		78	100	116	133	144	147	151	157	158	102
	ウインチマン	＊83	100	126	155	165	173	190	190	182	124
	デッキマン	＊72	＊100	＊135	＊135	＊149	＊164	＊177	＊177	＊177	＊119
	船内荷役作業員	74	100	113	128	136	136	140	146	145	104
	沿岸荷役作業員	79	100	118	134	142	147	153	160	156	112
	陸上荷役作業員	83	100	120	131	141	151	155	169	164	99
	はしけ長	-	＊100	＊132	＊159	＊170	＊155	＊180	＊210	＊211	＊165
	検数員	90	100	112	124	164	160	168	182	197	151
	雑役	＊51	100	102	100	119	92	81	91	119	72

（注）	デッキマンとはしけ長は、２０～２４歳の調査労働者数が１０人未満のため、全ての年齢階級の年齢間格差について「＊」を付けている。

ハ	主要港湾別賃金　賃金を主要港湾（東京、横浜、名古屋、大阪、神戸、北九州）別にみると、調査職種計では、名古屋港が２２,２００円と最も高く、次いで東京港２２,１５０円、横浜港２１,４４０円が２万円台、大阪港１９,９５０円、北九州１９,６８０円、神戸港１９,４２０円の順となっている（第１１表）。

第１１表　職種、主要港湾別賃金

職種		賃金（円）
職種		地域計	東京	横浜	名古屋	大阪	神戸	北九州
調査職種計		19,510	22,150	21,440	22,200	19,950	19,420	19,680
	ウインチマン	20,810	28,750	26,390	23,550	20,950	23,270	22,180
	デッキマン	24,280	29,700	27,630	29,260	27,740	24,530	29,040
	船内荷役作業員	21,250	25,680	26,010	25,570	22,290	23,040	20,270
	沿岸荷役作業員	18,750	20,860	19,690	19,190	19,830	18,850	18,910
	陸上荷役作業員	18,780	20,550	21,070	23,160	17,810	20,380	18,190
	はしけ長	21,740	16,770	＊26,950	28,360	19,430	19,980	XXXXXX
	検数員	18,150	17,330	19,920	18,790	18,140	12,560	20,450
	雑役	11,310	＊5,000	15,150	11,000	＊8,160	＊6,990	＊6,000

（注）１	北九州は、門司、小倉、戸畑、若松、八幡港をいう。
２	「XXXXXX」は、調査労働者数が少なく、数値の変動が大きいため表章していない。
３	「＊」は、調査労働者数が１０人未満のため、利用に際し注意を要する。

　１人１か月平均の実労働日数は、調査職種計で２０．７日（前年２０．６日）となった。
　職種別にみると、雑役が１８．５日と比較的短く、陸上荷役作業員が２１．１日と比較的長くなっている。
　１人１日平均の実労働時間数は、調査職種計で８．７時間（前年８．８時間）となった。
　職種別にみると、雑役が７．４時間と比較的短く、検数員が９．１時間と比較的長くなっている（第１２表）。