平成１２年屋外労働者職種別賃金調査結果概要

イ	職種別労働者構成　職種別労働者構成をみると、一般職種（土工、重作業員、軽作業員）は全体の３８．０％、技能職種は５２．８％となっている。土工の占める割合が最も高く２７．７％、次いで電気工１１．７％、軽作業員９．８％（男６．４％、女３．４％）、配管工７．７％、機械運転工６．３％、大工６．２％などの割合が比較的高くなっている（第１図、第１表）。

ロ	企業規模別労働者構成　企業規模別労働者構成をみると、調査職種（２７職種）計、技能職種（２１職種）計いずれにおいても規模５～９９人の企業における労働者の割合が高くなっている（第１表）。

第１表　職種、企業規模別労働者構成比

（％）

職種		合計		300人以上	100～ 299人	5～ 99人
調査職種計		100.0		4.0	5.6	90.4
一般職種	土工	27.7	(100.0)	1.2	6.2	92.7
	重作業員	0.5	(100.0)	2.7	8.6	88.9
	軽作業員（男）	6.4	(100.0)	2.6	5.3	92.1
	軽作業員（女）	3.4	(100.0)	1.1	8.1	90.9
技能職種計		52.8	(100.0)	6.0	4.9	89.1
技能職種	大工	6.2	(100.0)	0.2	1.7	98.1
	とび工	2.8	(100.0)	0.9	3.8	95.3
	石工	0.2	(100.0)	－	4.0	96.0
	左官	2.2	(100.0)	2.2	6.4	91.5
	電気工	11.7	(100.0)	20.9	6.7	72.5
	配管工	7.7	(100.0)	2.5	2.2	95.2
	塗装工	2.4	(100.0)	0.7	1.8	97.4
	貨物自動車運転者	2.4	(100.0)	1.4	8.3	90.2
	板金工	1.0	(100.0)	1.0	1.1	97.7
技能職種	溶接工	1.4	(100.0)	4.9	6.4	88.6
	機械運転工	6.3	(100.0)	2.3	9.5	88.2
	鉄筋工	1.5	(100.0)	1.2	2.5	96.2
	掘削・発破工	0.4	(100.0)	17.1	46.3	36.8
	鉄骨工	0.7	(100.0)	0.6	1.9	97.4
	タイル張工・れんが積工	0.6	(100.0)	8.8	0.3	91.0
	はつり工	0.6	(100.0)	0.1	2.1	97.8
	型枠工	3.2	(100.0)	0.4	2.8	96.8
	建具工	0.4	(100.0)	2.9	＊0.7	96.2
	屋根ふき工	0.7	(100.0)	＊0.1	＊0.2	99.7
	潜函土工	0.0	(100.0)	－	－	100.0
	ボーリング工	0.4	(100.0)	＊1.8	2.9	95.4
職長		7.0	(100.0)	3.9	7.8	88.4
各種見習		2.2	(100.0)	0.7	3.8	95.5

（注）１

　調査職種計は２７職種計、技能職種計は２１職種である（以下同じ。）。

２

は、労働者が比較的多い職種（以下「主要職種」という。）である（以下同じ。）。

３

　「＊」は、調査労働者数が１０人未満のため、利用に際し注意を要する（以下同じ。）。

　　（イ）

　１人１日平均きまって支給する現金給与額（以下「賃金」という。）は、調査職種計で１３，６５０円、技能職種計で１４，５５０円となった。対前年増減率は、調査職種計で０．７％減（前年１．９％減）、技能職種計で０．６％減（前年２．８％減）となっている。
　労働者が比較的多い職種（以下「主要職種」という。）についてみると、電気工が１万５千円台、大工、機械運転工、溶接工、左官、配管工が１万４千円台、とび工、塗装工、型枠工、鉄筋工が１万３千円台、貨物自動車運転者、土工が１万２千円台、軽作業員（男）が１万円台、軽作業員（女）が１万円未満となっている（第２表、（第２図）。

（注）	「主要職種」は、土工、軽作業員(男)、同(女)、大工、とび工、左官、電気工、配管工、塗装工、貨物自動車運転者、溶接工、機械運転工、鉄筋工、型枠工の１４職種である。

第２表　職種別賃金、対前年増減率及び職種間格差

職種		賃金（円）		対前年増減率（％）		職種間格差（土工＝100）
職種		平成１１年	平成１２年	平成１１年	平成１２年	平成１１年	平成１２年
調査職種計		13,750	13,650	-1.9	-0.7	-	-
一般職種	土工	12,910	12,840	-0.8	-0.5	100	100
	重作業員	14,760	13,810	-7.4	-6.4	114	108
	軽作業員（男）	10,770	10,850	-0.4	0.7	83	85
	軽作業員（女）	7,550	7,720	-3.0	2.3	58	60
技能職種計		14,640	14,550	-2.8	-0.6	-	-
技能職種	大工	15,150	14,790	-3.4	-2.4	117	115
	とび工	14,260	13,870	-6.9	-2.7	110	108
	石工	14,890	14,870	-4.2	-0.1	115	116
	左官	14,670	14,220	-2.0	-3.1	114	111
	電気工	15,460	15,780	-3.7	2.1	120	123
	配管工	14,230	14,100	-2.9	-0.9	110	110
	塗装工	13,730	13,410	-2.8	-2.3	106	104
	貨物自動車運転者	13,020	12,990	-3.6	-0.2	101	101
	板金工	14,030	14,000	-3.6	-0.2	109	109
	溶接工	14,900	14,260	-1.1	-4.3	115	111
	機械運転工	14,710	14,530	-1.7	-1.2	114	113
	鉄筋工	13,250	13,120	-2.9	-1.0	103	102
	掘削・発破工	28,410	29,450	35.0	3.7	220	229
	鉄骨工	14,110	13,470	1.9	-4.5	109	105
	タイル張工・れんが積工	15,250	15,250	-1.1	0.0	118	119
	はつり工	14,300	13,150	-6.4	-8.0	111	102
	型枠工	13,890	13,380	-3.4	-3.7	108	104
	建具工	13,050	13,660	-9.4	4.7	101	106
	屋根ふき工	14,500	14,110	-0.7	-2.7	112	110
	潜函土工	19,520	16,670	-24.7	-14.6	151	130
	ボーリング工	14,740	15,440	5.6	4.7	114	120
職長		17,060	16,940	-1.8	-0.7	132	132
各種見習		8,920	8,850	-4.1	-0.8	69	69

（注）

は、主要職種である。

（ロ）	調査職種で最も人数の多い土工の賃金を１００とした職種間賃金格差を主要職種についてみると、一般職種では、軽作業員（女）が６０と格差は大きく、軽作業員（男）が８５となっている。技能職種では、貨物自動車運転者が１０１、鉄筋工が１０２と格差は小さいが、電気工が１２３と他の技能職種に比べ格差は比較的大きくなっている（第２表）。

（ハ）	平成２年以降の賃金及び対前年増減率の推移をみると、賃金においては技能職種計が１５，１８０円、調査職種計が１４，１００円と平成９年が最も高くなっており、平成１０年以降は前年を下回っているが、平成１２年には減少幅は微減となっている。対前年増減率においては調査職種計が８．５％、技能職種計が８．６％と平成２年が最も大きく、以降調査職種計、技能職種計ともに縮小しており、平成１０年以降においては対前年増減率はマイナスとなっている（（第２図）。

ロ	賃金支払形態別賃金　賃金を支払形態別にみると、請負制の賃金が定額制より高く、調査職種計、技能職種計とも請負制が定額制を約３割上回っている。同様に、主要職種についてみると、軽作業員（女）、機械運転工以外の職種では請負制が上回っており、特に鉄筋工１５１、電気工１３９が他の職種に比べ格差が大きくなっている（第３表）。

ハ	雇用形態別賃金　賃金を雇用形態別にみると、日雇労働者の賃金は常用労働者の賃金と比べて、調査職種計では１割強低いが、技能職種計では同程度となっている。主要職種についてみると、日雇労働者の賃金が、土工、貨物自動車運転者でやや低くなっているほかは、同程度若しくは１割程度の差となっている（第４表）。

第３表　職種、賃金支払形態別賃金、格差及び労働者構成比

職種		賃金（円）		格差	労働者構成比（％）
職種		定額制	請負制	請負制／定額制×100	定額制	請負制
調査職種計		13,480	17,260	128	95.6	4.4
	土工	12,800	14,440	113	97.4	2.6
	軽作業員（男）	10,850	11,030	102	96.6	3.4
	軽作業員（女）	7,730	7,200	93	98.1	1.9
技能職種計		14,300	18,380	129	94.0	6.0
	大工	14,260	18,240	128	86.8	13.2
	とび工	13,870	13,900	100	95.0	5.0
	左官	13,980	16,810	120	91.6	8.4
	電気工	15,600	21,640	139	97.0	3.0
	配管工	14,060	15,360	109	96.7	3.3
	塗装工	13,150	16,040	122	91.1	8.9
	貨物自動車運転者	12,940	13,900	107	95.3	4.7
	溶接工	14,250	14,500	102	95.5	4.5
	機械運転工	14,540	13,870	95	98.8	1.2
	鉄筋工	12,670	19,130	151	93.0	7.0
	型枠工	13,270	15,220	115	94.1	5.9

（注）労働者構成比は、各職種の労働者数に対する割合である（以下同じ）。

第４表　職種、雇用形態別賃金、格差及び労働者構成比

職種		賃金（円）		格差	労働者構成比（％）
職種		常用	日雇	日雇／常用×100	常用	日雇
調査職種計		13,740	11,670	85	95.6	4.4
	土工	12,960	11,010	85	94.1	5.9
	軽作業員（男）	10,930	10,310	94	88.5	11.5
	軽作業員（女）	7,770	7,150	92	91.3	8.7
技能職種計		14,560	14,060	97	97.0	3.0
	大工	14,740	15,670	106	95.4	4.6
	とび工	13,930	12,670	91	95.9	4.1
	左官	14,160	15,110	107	94.3	5.7
	電気工	15,800	14,240	90	98.7	1.3
	配管工	14,100	13,930	99	97.6	2.4
	塗装工	13,380	14,090	105	95.7	4.3
	貨物自動車運転者	13,020	11,330	87	98.0	2.0
	溶接工	14,250	14,880	104	98.1	1.9
	機械運転工	14,560	13,440	92	97.3	2.7
	鉄筋工	13,080	14,250	109	96.3	3.7
	型枠工	13,450	12,100	90	95.2	4.8

（イ）	賃金を年齢階級別にみると、賃金の最も高い年齢層は、調査職種計では４０～４４歳で１５，３５０円、技能職種計では５０～５４歳で１６，１４０円となっている。賃金の最も高い年齢層の賃金水準は、調査職種計、技能職種計ともに２０～２４歳層の約１．５倍となっている。同様に主要職種についてみると、電気工（５０～５４歳）が約１．８倍、大工（５５～５９歳）が約１．７倍と比較的高いほかは、ほとんどの職種で１．３～１．５倍程度となっている（第３図、第６表）。

（ロ）	技能職種計について、２０～２４歳層の賃金を１００とした年齢間格差は、各年齢層とも前年と比べるとあまり大きな変化はみられないが、平成７年以降の推移についてみると、格差は拡大している。　なお、全産業における男性労働者の年齢間格差（平成11年賃金構造基本統計調査における産業計、企業規模計、学歴計及び職種計のきまって支給する現金給与額に基づく年齢間格差）は最も格差が大きい年齢層で約２．０倍であり、これに比べると、技能職種計の賃金の年齢間格差は小さい（第４図、第５表）。

第５表　年齢間格差の推移（２０～２４歳＝１００）

年齢階級	技能職種計						（参考）賃構１１年
年齢階級	平成７年	平成８年	平成９年	平成１０年	平成１１年	平成１２年	（参考）賃構１１年
～19歳	82	81	82	82	83	83	83
20～24	100	100	100	100	100	100	100
25～29	119	120	120	120	121	120	122
30～34	128	132	132	132	135	133	148
35～39	134	137	139	139	142	143	168
40～44	140	142	143	143	144	145	181
45～49	142	143	144	145	148	147	192
50～54	140	143	142	145	150	149	198
55～59	134	135	138	141	144	146	186
60歳～	119	121	123	123	127	125	131

（注）第４図の（注）参照

第６表　職種、年齢階級別賃金及び年齢間格差

職種		賃金（円）
職種		年齢計	～１９歳	２０～２４	２５～２９	３０～３４	３５～３９	４０～４４	４５～４９	５０～５４	５５～５９	６０歳～
調査職種計		13,650	8,390	10,560	12,780	14,150	15,080	15,350	15,150	15,010	14,280	11,930
	土工	12,840	8,800	10,780	12,600	13,550	13,820	14,010	13,630	13,450	13,080	11,930
	軽作業員（男）	10,850	8,070	9,640	11,410	11,440	12,220	12,720	11,890	11,710	11,620	10,180
	軽作業員（女）	7,720	6,600	8,110	7,860	7,070	8,150	7,620	7,870	7,940	7,820	7,570
技能職種計		14,550	9,040	10,850	13,050	14,420	15,480	15,710	15,990	16,140	15,790	13,560
	大工	14,790	7,740	9,640	12,910	14,460	15,420	15,800	15,960	15,900	16,300	14,410
	とび工	13,870	9,280	11,320	13,530	14,420	14,500	14,480	14,810	15,020	14,980	13,500
	左官	14,220	8,880	11,190	12,780	13,950	14,960	14,430	14,890	14,860	14,930	13,690
	電気工	15,780	9,510	10,980	13,290	14,770	17,330	17,760	19,080	19,840	19,140	14,610
	配管工	14,100	8,690	10,650	12,520	14,170	14,940	15,370	15,680	15,670	15,790	12,930
	塗装工	13,410	8,090	10,290	12,730	13,890	14,390	14,480	14,530	14,590	14,780	13,310
	貨物自動車運転者	12,990	＊9,000	10,480	12,050	13,260	13,430	13,250	13,450	13,340	13,610	12,080
	溶接工	14,260	9,270	10,850	13,340	13,520	15,330	15,270	15,830	15,590	15,240	12,190
	機械運転工	14,530	10,080	11,220	13,280	14,490	14,400	14,770	14,810	15,410	15,180	13,770
	鉄筋工	13,120	9,140	10,730	12,020	13,640	15,280	13,940	14,770	13,960	13,650	11,880
	型枠工	13,380	8,960	11,460	13,040	14,110	14,190	14,300	13,920	14,120	13,940	12,540

職種		年齢間格差（２０～２４歳＝１００）
職種		～１９歳	２０～２４	２５～２９	３０～３４	３５～３９	４０～４４	４５～４９	５０～５４	５５～５９	６０歳～
調査職種計		79	100	121	134	143	145	143	142	135	113
	土工	82	100	117	126	128	130	126	125	121	111
	軽作業員（男）	84	100	118	119	127	132	123	121	121	106
	軽作業員（女）	81	100	97	87	100	94	97	98	96	93
技能職種計		83	100	120	133	143	145	147	149	146	125
	大工	80	100	134	150	160	164	166	165	169	149
	とび工	82	100	120	127	128	128	131	133	132	119
	左官	79	100	114	125	134	129	133	133	133	122
	電気工	87	100	121	135	158	162	174	181	174	133
	配管工	82	100	118	133	140	144	147	147	148	121
	塗装工	79	100	124	135	140	141	141	142	144	129
	貨物自動車運転者	＊86	100	115	127	128	126	128	127	130	115
	溶接工	85	100	123	125	141	141	146	144	140	112
	機械運転工	90	100	118	129	128	132	132	137	135	123
	鉄筋工	85	100	112	127	142	130	138	130	127	111
	型枠工	78	100	114	123	124	125	121	123	122	109

（注）「＊」は、調査労働者数が１０人未満のため、利用に際し注意を要する。

（イ）	全国を１３ブロックに分けて地域別賃金をみると、調査職種計で南関東、京阪神が１５，７５０円と高く、技能職種計でも京阪神が１６，４９０円、南関東が１６，３９０円と高くなっている。主要職種についてみると、軽作業員（男）、配管工など４職種が南関東で、土工、大工、とび工など６職種が京阪神で、軽作業員（女）、塗装工が近畿、電気工が北関東、貨物自動車運転者が東海で賃金が最も高くなっている（第７表）。

第７表　職種、地域別賃金及び地域間格差

職種		賃金（円）
職種		地域計	北海道	東北	北関東	南関東	北陸	東海	近畿	京阪神	山陰	山陽	四国	北九州	南九州
調査職種計		13,650	13,170	11,710	14,180	15,750	13,660	14,840	14,820	15,750	12,320	13,560	12,990	12,470	11,410
	土工	12,840	13,360	10,830	13,200	14,420	13,170	14,250	13,960	14,960	11,840	12,540	12,540	11,500	10,880
	軽作業員（男）	10,850	11,090	9,540	10,880	13,070	11,190	11,600	12,240	12,140	10,350	10,650	10,590	10,180	9,220
	軽作業員（女）	7,720	8,350	7,150	8,080	8,700	8,460	8,230	9,400	7,640	7,530	7,540	7,810	7,220	6,550
技能職種計		14,550	13,920	12,760	15,280	16,390	14,330	15,500	15,640	16,490	13,280	14,570	13,790	13,390	11,970
	大工	14,790	14,380	13,340	14,390	17,230	14,770	16,180	15,800	18,140	14,090	14,310	13,050	13,340	11,800
	とび工	13,870	11,920	12,470	14,230	14,940	15,310	14,840	15,810	16,010	12,460	14,320	13,210	11,920	10,940
	左官	14,220	14,050	13,150	13,890	15,960	15,010	14,300	16,220	16,490	13,430	13,190	13,820	13,240	11,860
	電気工	15,780	14,910	13,550	17,420	17,130	14,690	16,080	17,160	16,650	13,920	16,670	14,900	15,670	13,130
	配管工	14,100	13,430	12,590	14,410	16,940	13,200	15,010	13,820	15,340	13,100	13,790	12,560	13,200	11,430
	塗装工	13,410	12,510	11,560	13,830	15,160	13,720	14,560	15,670	15,290	12,340	13,170	12,470	11,610	10,770
	貨物自動車運転者	12,990	12,790	11,490	14,540	14,340	13,020	14,950	13,240	14,650	11,950	13,000	12,580	11,310	11,290
	溶接工	14,260	12,800	13,750	14,360	16,140	14,760	15,330	14,800	16,410	12,220	14,010	14,070	11,910	11,080
	機械運転工	14,530	14,560	12,640	15,490	16,950	15,190	16,810	16,010	16,200	13,610	14,410	14,590	12,690	12,490
	鉄筋工	13,120	13,120	11,020	12,800	15,130	12,960	14,560	14,630	17,620	11,770	13,790	11,240	11,650	11,230
	型枠工	13,380	13,210	11,530	13,670	16,160	13,460	14,400	14,710	14,650	12,880	13,550	13,140	11,690	11,610

職種		地域間格差（南関東＝１００）
職種		北海道	東北	北関東	南関東	北陸	東海	近畿	京阪神	山陰	山陽	四国	北九州	南九州
調査職種計		84	74	90	100	87	94	94	100	78	86	82	79	72
	土工	93	75	92	100	91	99	97	104	82	87	87	80	75
	軽作業員（男）	85	73	83	100	86	89	94	93	79	81	81	78	71
	軽作業員（女）	96	82	93	100	97	95	108	88	87	87	90	83	75
技能職種計		85	78	93	100	87	95	95	101	81	89	84	82	73
	大工	83	77	84	100	86	94	92	105	82	83	76	77	68
	とび工	80	83	95	100	102	99	106	107	83	96	88	80	73
	左官	88	82	87	100	94	90	102	103	84	83	87	83	74
	電気工	87	79	102	100	86	94	100	97	81	97	87	91	77
	配管工	79	74	85	100	78	89	82	91	77	81	74	78	67
	塗装工	83	76	91	100	91	96	103	101	81	87	82	77	71
	貨物自動車運転者	89	80	101	100	91	104	92	102	83	91	88	79	79
	溶接工	79	85	89	100	91	95	92	102	76	87	87	74	69
	機械運転工	86	75	91	100	90	99	94	96	80	85	86	75	74
	鉄筋工	87	73	85	100	86	96	97	116	78	91	74	77	74
	型枠工	82	71	85	100	83	89	91	91	80	84	81	72	72

（ロ）	南関東を１００とした地域間の賃金格差をみると、調査職種計、技能職種計とも、南九州、東北では７割台の水準となっており、これらの地域の格差は大きい。同様に主要職種について地域間の賃金格差をみると、鉄筋工が他の職種に比べて格差が大きい。　技能職種計について、この５年間での地域間格差の推移をみると、各地域とも縮小している（第５図、第７表）。

第５図　地域間格差の推移（技能職種計、南関東＝１００）

地域別内訳（１３ブロック）
	北海道・・・	北海道	京阪神・・・	京都、大阪、兵庫
	東北・・・	青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島	山陰・・・	鳥取、島根
	北関東・・・	茨城、栃木、群馬、山梨、長野	山陽・・・	岡山、広島、山口
	南関東・・・	埼玉、千葉、東京、神奈川	四国・・・	徳島、香川、愛媛、高知
	北陸・・・	新潟、富山、石川、福井	北九州・・・	福岡、佐賀、長崎、大分
	東海・・・	岐阜、静岡、愛知、三重	南九州・・・	熊本、宮崎、鹿児島、沖縄
	近畿・・・	滋賀、奈良、和歌山

イ	実労働日数　１か月平均の実労働日数は、調査職種計で２１．２日（前年２１．１日）、技能職種計で２１．６日（同２１．６日）といずれも前年とほとんど変化はなかった。主要職種についてみると、軽作業員（女）の１９．３日が比較的少なく、配管工と塗装工の２２．１日、溶接工の２２．０日とで２２日台となっているが、職種間においてそれほど差はみられない（第８表）。

ロ	実労働時間数　１日平均の実労働時間数は、調査職種計で８．０時間、技能職種計で８．１時間となり調査職種計、技能職種計とも前年と変化はなかった。　主要職種についてみると軽作業員（女）が７．６時間と最も短く、電気工の８．５時間が比較的長くなっている（第８表）。

第８表　職種別実労働日数及び実労働時間数

職種		実労働日数（日）		実労働時間数（時間）
職種		平成１１年	平成１２年	平成１１年	平成１２年
調査職種計		21.1	21.2	8.0	8.0
一般職種	土工	20.6	20.7	7.9	7.9
	軽作業員（男）	19.8	19.9	7.7	7.7
	軽作業員（女）	18.8	19.3	7.5	7.6
技能職種計		21.6	21.6	8.1	8.1
技能職種	大工	21.7	21.8	7.9	7.9
	とび工	20.8	21.4	7.9	8.0
	左官	21.2	21.7	7.8	7.8
	電気工	21.9	21.5	8.5	8.5
	配管工	22.1	22.1	8.2	8.2
	塗装工	21.7	22.1	8.0	8.0
	貨物自動車運転者	21.2	21.4	8.0	7.9
	溶接工	21.7	22.0	8.2	8.2
	機械運転工	21.4	21.4	8.0	8.1
	鉄筋工	20.9	21.3	7.6	7.7
	型枠工	20.8	21.2	7.7	7.7

（イ）	年齢階級別労働者構成を主要職種についてみると、軽作業員（女）、同（男）は、５０歳以上の占める割合が６割を超えている。逆に、電気工、とび工、塗装工、配管工、鉄筋工では、２９歳以下の若年者の占める割合が高くなっている。（第６図）　技能職種計について、年齢階級別労働者構成の推移をみると、４０歳代の割合が低下し、５０歳代の割合が高まりつつある（第７図）。

（ロ）	平均年齢は、調査職種計で４４．１歳（前年４４．０歳）、技能職種計で４２．０歳（同４１．８歳）となっている。主要職種についてみると、電気工３７．６歳、とび工３９．７歳が３０歳代、軽作業員（男）５０．０歳、同（女）５５．８歳が５０歳代となっているほかは、各職種とも４０歳代となっている（第６図）。

（１）労働者構成

イ	職種別労働者構成　職種別に労働者構成をみると、沿岸荷役作業員２９．２％、船内荷役作業員２７．１％、陸上荷員１８．６％、検数員１３．１％となっており、荷役作業員で７４．９％を占めている（第８図）。

（イ）	年齢階級別労働者構成をみると、調査職種計では、５０～５９歳が３８．０％と最も高く、次いで、３０～３９歳２０．３％、４０～４９歳２０．１％、２０～２９歳１８．２％、６０歳以上２．４％、１９歳以下０．９％となっており、５０歳以上の占める割合は約４割となっている。職種別にみても、５０歳以上の占める割合は高く、はしけ長では８割、デッキマン、検数員では６割以上を占めている。

（ロ）	平均年齢は、調査職種計で４３．０歳（前年４３．３歳）となっている。職種別にみると、はしけ長が５４．２歳と最も高く、次いでデッキマンが４９．７歳、雑役が４９．１歳の順となっており、沿岸、船内、陸上の荷役作業員は４２歳前後となっている（第９図）。

（イ）	賃金は、調査職種（８職種）計で２０，２８０円となり、対前年増減率は１．３％となった。職種別にみると、最も高いのはデッキマンの２４，９３０円で、次いで、船内荷役作業員２１，９１０円、ウインチマン２１，４７０円、検数員１９，７８０円、沿岸荷役作業員１９，５８０円、はしけ長１９，３２０円、陸上荷役作業員１８，８６０円、雑役１１，３８０円の順となっている。対前年増減率をみると、検数員、雑役を除く職種では前年を上回った（第９表）。

（ロ）	調査職種で最も人数の多い沿岸荷役作業員を１００とした職種間格差をみると、デッキマンが１２７、雑役が５８と他の職種に比べて格差が大きい（第９表）。

第９表　職種別賃金、対前年増減率及び格差

職種		賃金（円）		対前年増減率（％）		格差（沿岸荷役作業員＝１００）
職種		平成１１年	平成１２年	平成１１年	平成１２年	平成１１年	平成１２年
調査職種計		20,010	20,280	0.0	1.3	-	-
	ウインチマン	21,350	21,470	1.5	0.6	111	110
	デッキマン	24,300	24,930	-0.9	2.6	126	127
	船内荷役作業員	21,690	21,910	-2.0	1.0	113	112
	沿岸荷役作業員	19,270	19,580	-2.8	1.6	100	100
	陸上荷役作業員	18,330	18,860	2.9	2.9	95	96
	はしけ長	18,710	19,320	-1.8	3.3	97	99
	検数員	20,520	19,780	7.1	-3.6	106	101
	雑役	11,580	11,380	-5.2	-1.7	60	58

ロ	年齢階級別賃金　賃金を年齢階級別にみると、調査職種計では、賃金の最も高い年齢層は５０～５４歳の２２，６９０円で、２０～２４歳（１３，８００円）の約１．６倍となっている。職種別に２０～２４歳を１００として、年齢間格差をみると、検数員が５５～５９歳で２０７と格差は２倍以上となっている（第１０表）。

第１０表　職種、年齢階級別賃金及び年齢間格差

職種		賃金（円）
職種		年齢計	～１９歳	２０～２４	２５～２９	３０～３４	３５～３９	４０～４４	４５～４９	５０～５４	５５～５９	６０歳～
調査職種計		20,280	11,190	13,800	16,670	18,870	20,550	20,990	22,190	22,690	22,620	15,460
	ウインチマン	21,470	＊11,720	12,910	17,360	20,240	21,560	22,360	23,850	23,380	23,130	15,010
	デッキマン	24,930	-	＊17,690	＊15,410	20,060	22,210	25,120	26,150	25,430	26,120	21,450
	船内荷役作業員	21,910	12,160	15,690	19,080	21,180	22,980	22,900	23,910	24,130	23,770	21,000
	沿岸荷役作業員	19,580	11,600	13,000	16,400	18,060	19,590	20,380	22,110	22,400	21,910	16,130
	陸上荷役作業員	18,860	11,090	13,740	15,550	17,390	18,640	19,050	20,550	21,990	21,630	13,950
	はしけ長	19,320	-	＊10,980	＊14,170	＊18,220	-	＊20,330	＊21,800	＊26,840	20,830	14,040
	検数員	19,780	9,480	11,220	12,170	13,920	16,320	18,320	20,470	21,790	23,230	18,880
	雑役	11,380	＊5,370	9,580	17,610	16,620	13,930	12,500	8,260	11,860	11,820	8,580

職種		年齢間格差（２０～２４歳＝１００）
職種		～１９歳	２０～２４	２５～２９	３０～３４	３５～３９	４０～４４	４５～４９	５０～５４	５５～５９	６０歳～
調査職種計		81	100	121	137	149	152	161	164	164	112
	ウインチマン	＊91	100	134	157	167	173	185	181	179	116
	デッキマン	-	＊100	＊87	＊113	＊126	＊142	＊148	＊144	＊148	＊121
	船内荷役作業員	78	100	122	135	146	146	152	154	151	134
	沿岸荷役作業員	89	100	126	139	151	157	170	172	169	124
	陸上荷役作業員	81	100	113	127	136	139	150	160	157	102
	はしけ長	-	＊100	＊129	＊166	-	＊185	＊199	＊244	＊190	＊128
	検数員	84	100	108	124	145	163	182	194	207	168
	雑役	＊56	100	184	173	145	130	86	124	123	90

（注）	はしけ長は、２０～２４歳の調査労働者数が１０人未満のため、全ての年齢階級の年齢間格差について「＊」をつけている。

ハ	主要港湾別賃金　賃金を主要港湾（東京、横浜、名古屋、大阪、神戸、北九州）別にみると、調査職種計では、東京港が２３，３００円と最も高く、次いで、横浜港２２，４１０円、名古屋港２２，１００円、神戸港２１，３２０円、大阪港２１，０００円、北九州１９，６３０円の順となっている（第１１表）。

第１１表　職種、主要港湾別賃金

職種		賃金（円）
職種		地域計	東京	横浜	名古屋	大阪	神戸	北九州
調査職種計		20,280	23,300	22,410	22,100	21,000	21,320	19,630
	ウインチマン	21,470	28,290	24,200	24,000	22,600	23,930	22,830
	デッキマン	24,930	30,580	29,210	28,910	25,130	27,100	26,100
	船内荷役作業員	21,910	26,770	25,550	25,800	20,780	23,470	20,040
	沿岸荷役作業員	19,580	21,590	20,040	19,470	21,200	20,610	19,350
	陸上荷役作業員	18,860	20,390	21,810	22,440	20,350	18,980	17,890
	はしけ長	19,320	－	＊26,050	＊25,660	18,060	＊15,280	xxxxxx
	検数員	19,780	17,700	20,710	18,300	20,720	20,430	22,090
	雑役	11,380	21,240	＊17,100	10,050	10,980	＊4,000	＊10,850

（注）１	北九州は、門司、小倉、戸畑、若松、八幡港をいう。
２	「xxxxxx」は、調査労働者数が少なく、数値の変動が大きいため表章していない。
３	「＊」は、調査労働者数が１０人未満のため、利用に際し注意を要する。

　１人１か月平均の実労働日数は、調査職種計で２０．６日（前年２０．６日）となった。職種間においてそれほど差はみられない。
　１人１日平均の実労働時間数は、調査職種計で８．８時間（前年８．６時間）となった。職種別にみると、雑役が７．４時間と比較的短いが、他の職種では８．１～９．０時間となっている（第１２表）。

職種		実労働日（日）		実労働時間数（時間）
職種		平成１１年	平成１２年	平成１１年	平成１２年
調査職種計		20.6	20.6	8.6	8.8
	ウインチマン	20.6	20.9	8.7	8.9
	デッキマン	20.1	20.1	8.8	8.8
	船内荷役作業員	20.0	20.3	8.9	8.9
	沿岸荷役作業員	21.0	20.8	8.4	8.6
	陸上荷役作業員	21.3	21.0	8.4	8.6
	はしけ長	20.5	20.6	7.7	8.1
	検数員	20.2	19.9	8.9	9.0
	雑役	21.7	21.4	7.4	7.4

平成１２年 屋外労働者職種別賃金調査結果概要

平成１２年屋外労働者職種別賃金調査結果概要