戻る

エチクロゼート試験法


1. 分析対象化合物
エチクロゼート、CIA 〔5−クロロ−3(1H)−インダゾール酢酸〕

2. 装置
紫外分光光度型検出器付き高速液体クロマトグラフ(HPLC(UV))
液体クロマトグラフ・質量分析計(LC/MS)

3. 試薬、試液
次に示すもの以外は、総則の3に示すものを用いる。
トリフルオロ酢酸 高速液体クロマトグラフ用トリフルオロ酢酸
CIA標準品 本品はCIA99%以上を含む。

4. 試験溶液調製法
1)抽出
 検体約1 kgを精密に量り、1 mol/L塩酸500 mLを量って加え、細切均一化する。
 検体20.0 gに相当する試料に5 mol/L塩酸2 mL及びアセトン100 mLを加え、ホモジナイズした後、吸引ろ過する。ろ紙上の残留物に、5 mol/L塩酸2 mL及びアセトン50 mLを加えてホモジナイズし、上記と同様にろ過を行う。得られたろ液を合わせて、40℃以下で約40 mLまで濃縮する。これに25%塩化ナトリウム溶液100 mL及び5 mol/L塩酸2 mLを加え、エーテル・n−ヘキサン混液(2:1)100 mL及び50 mLで2回振とう抽出する。抽出液を40℃以下で濃縮し、溶媒を除去する。この残留物にメタノール5 mLを加えて溶かす。
2)加水分解
 1)で得られた溶液に4 mol/L水酸化カリウム溶液5 mLを加え、栓をして、室温で時々振り混ぜながら1時間放置する。反応液に25%塩化ナトリウム溶液40 mL及び5 mol/L塩酸5 mLを加え、エーテル・n−ヘキサン混液(2:1)50 mLずつで2回振とう抽出する。この抽出液に無水硫酸ナトリウムを加えて脱水し、無水硫酸ナトリウムをろ別した後、ろ液を40℃以下で濃縮し、溶媒を除去する。この残留物に酢酸エチル5 mLを加えて溶かす。
3)精製
 クロマトグラフ管(内径15 mm)に、カラムクロマトグラフィー用シリカゲル(粒径63〜200μm)5 gを酢酸エチルに懸濁させて充てんし、上に無水硫酸ナトリウム約5 gを積層する。このカラムに2)で得られた溶液を注入した後、流出液は捨てる。さらに、酢酸エチル15 mL及び酢酸・酢酸エチル混液(0.1:100)30 mLを順次注入し、各流出液は捨てる。次いで、酢酸・酢酸エチル・メタノール混液(0.1:80:20)150 mLを注入する。溶出液を40℃以下で濃縮し、溶媒を除去する。この残留物を0.01%トリフルオロ酢酸・メタノール混液(13:7)に溶解し、正確に5 mLとしたものを試験溶液とする。

5. 検量線の作成
 CIA標準品の0.1〜5 mg/L 0.01%トリフルオロ酢酸・メタノール混液(13:7)溶液を数点調製し、それぞれ20 μLをHPLCに注入し、ピーク高法又はピーク面積法で検量線を作成する。

6. 定量
 試験溶液20 μLをHPLCに注入し、5の検量線でCIAの含量を求め、次式によりCIAを含むエチクロゼートの含量を求める。
   エチクロゼート(CIAを含む)の含量 = CIAの含量×1.13

7. 測定条件
1)HPLC
 検出器:UV(波長299 nm)
 カラム:オクタデシルシリル化シリカゲル(粒径5 μm) 内径4.6 mm、長さ150 mm
 カラム温度:40℃
 移動相:0.01%トリフルオロ酢酸・メタノール混液(13:7)
 保持時間の目安:20分
2)LC/MS
 カラム:オクタデシルシリル化シリカゲル(粒径5 μm) 内径2〜3 mm、長さ150 mm
 カラム温度:40℃
 移動相:0.01%トリフルオロ酢酸・メタノール混液(13:7)
 主なイオン:m/z 211、197
 注入量:5 μL
 保持時間の目安:20分

8. 定量限界
0.05 mg/kg(エチクロゼートとして)

9. 留意事項
1) 分析値
 エチクロゼートは、エチクロゼートをCIAに変換した後、CIAについて定量を行い、その含量に係数を乗じてエチクロゼートの含量に換算し、これを分析値とすること。
2) 試験法の概要
 エチクロゼート及びCIAを試料から塩酸酸性下でアセトンで抽出し、エーテル・n−ヘキサン混液に転溶する。メタノール・水酸化カリウム溶液でエチクロゼートをCIAに加水分解し、シリカゲルカラムで精製した後、CIAをHPLC(UV)で測定し、LC/MSで確認する方法である(文献1)。
3) 注意点
(1) エチクロゼート及びCIAは分解又は吸着しやすいので、抽出から加水分解までを速やかに行う必要がある。
(2) 本試験法の他に、エチクロゼート及びCIAを試料から抽出し、加水分解の後、エーテル、三フッ化ホウ素及びn−ブタノール混合物によりブチルエステル化し、合成ケイ酸マグネシウムカラムで精製した後、GC(FTD)又はGC(NPD)で測定する方法もある(文献2)。

10. 参考文献
1)高附ら、食品衛生学雑誌、43、30-34(2002)
2)今月の農薬編集室編「改訂4版農薬登録保留基準ハンドブック」p.138-140、化学工業日報社(2003)

11. 類型
C


トップへ
戻る