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●	日本産科婦人科学会会告を改定するにあたって

　本学会は、わが国における体外受精・胚移植の実用化を受け、昭和58年10月の会告”「体外受精・胚移植」に関する見解”をはじめとして、昭和61年3月”＿「体外受精・胚移植の臨床実施」の「登録報告制」について＿”、昭和63年4月”ヒト胚および卵の凍結保存と移植に関する見解”、平成4年1月”顕微授精法の臨床実施に関する見解”、平成6年8月”XY精子選別におけるパーコール使用の安全性に関する見解”、平成9年5月”「非配偶者間人工授精と精子提供」に関する見解”を発表し、生殖医療実施に際しては、本学会会員がこれら見解を遵守するように求めてまいりました。この間、わが国における生殖医療の水準は、世界的にみた生殖技術の向上と歩調を合わせ、めざましい進歩を遂げてきました。一方、かかる医療の恩恵を受けるべき現代社会の構造はさまざまな変化をみせ、生殖医療への要求も多様性を増してきています。ここに、本学会は生殖医療の進歩に基づき改定することといたしました。
　今後は、生殖医療がその時代に即応した役割を担う必要性に鑑み、原則として5年を経過する度に検証を行い、必要に応じて改定を行いたいと考えております。
　学会は、本会会員が診療を行うにあたり、これらの見解を厳重に遵守されることを要望いたします。
平成18年4月

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