がん治療領域における専門医制度

１．	専門医制度；日本の現状
２．	がん治療領域における専門医制度の現状
３．	がん治療領域における専門医制度への対応
４．	がん治療領域における専門医制度への展望

・	医学部講座制 　− 講座の枠の中では高度のスタンダードとなる医療上の知識・技術を持つことが困難 　− 専門医の必要性
・	専門医制度の導入 　− １９６２年「指導医制度」 　− １９８１年「学会認定医制協議会」 　− １９８６年「三者懇談会」（日本医学会、日本医師会、学会認定医制協議会） 　− １９９３年「１医師、１診療科、１認定（専門）医」
・	「２１世紀初頭における医療保険制度と医療提供体制についての抜本的改革案」（１９９７年） 　− 「学会認定医制協議会」の発展 　・ ２００１年「専門医認定制協議会」 　・ ２００３年「日本専門医認定制機構」（法人格の取得） 　− 認定機構・日本医師会・日本医学会の意見を経て厚生労働省が審査・認可 　・ 問題点：外形基準は満たしていても内容に問題がある専門医制度を持つ学会もあり得る。

がん治療領域における専門医師度の確立

・	時代・社会・患者の要望に応えることが最優先 エキスパートたちのチーム医療が必要 　− がんの先端医療を提供するために必要な知識・技術は個人の能力を遥かに超えている。
・	専門化した医師群による医療 　− がん治療は、薬物療法、手術療法、放射線治療などの総合的医療 　− 対象がん腫も様々

日本のがん治療の問題点

・	がん患者に対して、がん専門医が少ない。 　− がん患者（平成１４年） 　　：１２８万人 　・ 死亡数 　：３０．５万人（死亡率２３．８％） 　・ 抗癌剤の使用対象（５０％） 　：６４万人 　− 必要とされるがん治療専門医の数 　　：２万人 　・ １人のがん治療専門医が１年間に抗がん剤を投与する患者数を２０‐５０人と推定した場合 　− 日本癌治療学会の会員医師 　　：１．４万人
・	臨床腫瘍学教育の欠如
・	各種学会及び既存あるいは計画中のがん治療専門医制度の問題点 　− 複数の専門医育成制度の連携の乏しさ 　− 教育を受ける立場の若い医師だけでなく、国民の混乱をも招いている。
・	主要内科、腫瘍外科の非認知

【目的と特徴】

・	１９９５年　第１回臨床腫瘍医制度検討委員会
・	「全診療科におけるがん治療の共通基盤となる臨床腫瘍学の知識・技術に習熟し、生命倫理に配慮したがん治療に従事する優れた医師の養成」
・	臨床腫瘍学の基盤的部分を担当 　− がん医療の基盤を担う医師の質と量の保証が日本の危急的課題

【申請資格と認定施設】

・	申請資格 　− 医師免許 　− 会員歴５年 　− 所属する基本学会の認定医又は専門医の資格 　− ５年以上の認定施設におけるがん治療の臨床経験 　− 学会発表及び論文発表 　− 学術単位合計２０以上 　− 試験に合格
・	認定施設（暫定認定申請施設） 　− 全国がんセンター協議会参加施設（３０施設） 　− 地域がん診療拠点病院（８７施設） 　− 特定機能病院（８１施設） 　− 暫定がん治療専門医が所属する施設 　− 日本婦人科腫瘍学会、日本放射線腫瘍学会、日本臨床腫瘍学会認定施設

【教育カリキュラムと教育セミナー】

・	教育カリキュラムの作成
・	教育セミナー 　− １９９５年から毎年開催

【今後の取り組み】

・	専門医制度規則、認定試験の最終承認 　− ２００４年理事会・評議員会・総会
・	２００５年１２月　第１回目の専門医認定予定

日本臨床腫瘍学会による臨床腫瘍学専門医制度

・	教育カリキュラム 　− ASCO、ESMOを参考として日本臨床腫瘍学会専門医研修カリキュラムを整備中、現在最終段階。
・	教育セミナー 　− 目的：臨床腫瘍専門医にとって必要な基礎的、臨床的知識と倫理的臨床試験のあり方を教育し、わが国における薬物療法を中心としたがん診療の質的向上
・	教科書の刊行　「臨床腫瘍学」
・	年次総会の工夫 　− 教育シンポジウムを充実させ卒後教育の一環とする。 　− ASCO-JSMO 合同シンポジウムによるグローバル化した臨床腫瘍学の教育 　− 一般応募演題に対してはディスカッサントがレビューし教育
・	臨床腫瘍学の実地教育

委員長	鶴尾　隆	東京大学分子細胞生物学研究所　教授
委員（幹事）	前原　喜彦	九州大学大学院医学系研究院　教授
委員	今井　浩三	札幌医科大学医学部　教授
委員	上田　龍三	名古屋市立大学医学部　教授
委員	広橋　説雄	国立がんセンター研究所　所長
委員	宮園　浩平	東京大学大学院医学系研究科　教授
委員	門田　守人	大阪大学大学院病態制御外科　教授