どの国も刻一刻と変化し、かつ職業訓練内容に対する多様な民間の需要にいかに対応していくかに腐心しており、ともすれば硬直的になりがちな公的訓練の欠点をいかにカバーするかが大きな問題となっており、またそれが今後の各国の人材養成の可否と国際競争力を決定していくものとなるように思われる。具体的には、(1)政府が大枠を示し、現場においては民間が大きく参与することによって個別の需要に対応した能力開発が行われている国（アメリカ）。(2)職業能力開発に意欲的に取り組んでおり、非常に高度な教育訓練を行う施設を有し、一定の成果をするものの、低技能者の能力向上はなお重要な問題となっている国（マレーシア、シンガポール）等がある。