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厚生労働科学研究費補助金研究事業の概要
研究事業（研究事業中の分野名）： 効果的医療技術の確立推進臨床研究事業
（がん・生活習慣病分野（急性期を除く））
所管課：健康局総務課生活習慣病対策室
予算額の推移：
平成12年度 平成13年度 平成14年度 平成15年度
千円 千円 2,371,912千円 2,023,137千円
(1) 研究事業の目的
　根拠に基づく医療（Evidence Based Medicine）の推進を図るため、がん、心筋梗塞・脳卒中等の生活習慣病、痴呆・骨折、小児疾患に関して、より効果的な保健医療技術の確立を目指し、研究体制の整備を図りつつ、日本人の特性や小児における安全性に留意した質の高い大規模な臨床研究を実施することを目的とする。
(2) 課題採択・資金配分の全般的状況
＜平成１５年度　新規課題採択方針＞
　がん、心筋梗塞、脳卒中、その他の生活習慣病、小児疾患について、より効果的かつ効率的な予防、診断、治療等を確立するための質の高い臨床研究。

１ 　がんの治療法を確立するための臨床研究
我が国におけるエビデンスの確立に資するよう、必要な症例数の集積が可能である班構成により実施される多施設共同研究
　研究費の規模 ： 初年度１課題あたり10,000千円〜50,000千円程度とし、２年目以降は半額程度とする。（１年当たり）
　研究期間 ： 原則として３年を限度とする。
　新規採択予定課題数 ： ３課題程度

＜平成１５年度公募課題＞
１　がん分野
(1) 　がんの治療法を確立するための臨床研究
(ア) 再発高危険度群乳がんの予後改善を目指した標準的治療法確立に関する研究
(イ) 転移性腫瘍に対する標準的治療法確立に関する研究
(ウ) その他、がんに対する標準的治療法の確立に関する研究

＜平成１４年度新規採択方針＞
　 　がん、心筋梗塞、脳卒中、その他の生活習慣病、小児疾患について、より効果的かつ効率的な予防、診断、治療等を確立するための質の高い臨床研究

１ 　医療手順の研究
　広く医療機関で活用できる具体的な医療手順を作成する研究
　　研究費の規模 ： １課題あたり5,000千円〜10,000千円程度（１年当たり）
　　研究期間 ： １年（評価により３年まで継続することがあり得る。）
　　新規採択予定課題数 ： ８課題

２ 　がん、心筋梗塞、脳卒中及びその他の生活習慣病の予防、診断、治療等を確立するための臨床研究
　我が国におけるエビデンスの確立に資するよう、必要な症例数の集積が可能である班構成により実施される多施設共同研究
　　研究費の規模 ： 初年度１課題あたり10,000千円〜50,000千円程度とし、２年目以降は半額程度とする。
　　研究期間 ： １〜３年
　　新規採択予定課題数 ： １６課題

＜平成１４年度公募課題＞
１　がん分野
(1) 　入院患者の個別病態ごとの具体的な医療手順に関する研究
(ア) 大腸がんの具体的な医療手順の作成に関する研究
(イ) 子宮がんの具体的な医療手順の作成に関する研究
(2) 　がんの治療法の確立に関する臨床研究
(ア) 頭頚部がんのリンパ節転移に対する標準的治療法の確立に関する研究
(イ) 難治性白血病に対する標準的治療法の確立に関する研究
(ウ) 早期前立腺がんにおける根治術後の標準的治療法の確立に関する研究
(エ) 小児造血器腫瘍の標準的治療法の確立に関する研究
(オ) 悪性脳腫瘍の標準的治療法の確立に関する研究
(カ) 高悪性度骨軟部腫瘍に対する標準的治療法の確立に関する研究
(キ) 乳癌に対する標準的縮小手術の確立に関する研究
(ク) 食道がんに対する術後標準的治療法の確立に関する研究
(ケ) がんの腹膜播種に対する標準的治療法の確立に関する研究
(コ) 固形がんに対する同種細胞免疫療法を用いた標準的治療法の確立に関する研究
(サ) その他、がんに対する標準的治療法の確立に関する研究

２　心筋梗塞・脳卒中（急性期を除く）及び糖尿病の臨床研究分野
(1) 　心筋梗塞及び脳卒中（急性期を除く）及び糖尿病における効果的かつ効率的な治療等の確立に関する調査研究
入院患者の個別病態ごとの具体的な医療手順に関する研究
(ア) 心不全合併心筋梗塞の具体的な医療手順の作成に関する研究
(イ) ２型糖尿病患者における周術期の血糖コントロールに関する具体的な医療手順の作成及び普及に関する研究
(2) 　生活習慣病の治療法の確立に関する臨床研究
(ア) 循環器疾患の発症及び再発を予防するための標準的降圧療法の確立に関する研究
(イ) 弁置換術後脳梗塞及び高次脳機能異常予防のための標準的抗凝固療法の確立に関する研究
(ウ) 脳血管疾患の再発に対するHmgCoA阻害剤等の高脂血症治療薬の予防効果に関する研究
(エ) 女性の心血管疾患の予防・治療におけるホルモン補充療法の効果に関する研究
(オ) 糖尿病を合併した心血管疾患患者におけるアスピリンの再発予防効果に関する研究
(カ) その他、循環器疾患及び糖尿病の治療法確立に関する研究
(3) 　生活習慣病の発症機序に関する研究
(ア) 分子疫学的手法による生活習慣病発症機序解明に関する研究
(3) 研究成果及びその他の効果
・ 我が国におけるエビデンスの確立に資する研究であり、その成果は疾患治療ガイドライン等の作成に資するものである。
　研究課題の例）
　・ 肺小細胞癌に対する新規抗がん剤併用療法と既存の標準的治療法との比較試験
　・ 人工心肺を使用しない心拍動下冠状動脈バイパス手術の有効性に関する研究
・ がんについては種々のがん腫につき広く課題設定し、我が国の中心的施設より構成される研究班により症例を効果的に集積し、臨床試験が進行中である。
・ 循環器疾患等についても、薬剤の選択や手術法等に関する臨床試験が進行中である。
(4) 事業の目的に対する達成度
・ 当該研究事業の推進を契機として、多くの疾患で効果的な医療技術の確立を推進するためのエビデンスの整理が行われ、具体的にクリニカルパスの形でまとめられてきており順次公表が始まっている。
・ 従来我が国においてがんや循環器疾患の診断・治療等に関する臨床研究が実施されてきたが、科学的根拠を確立するために必要な医師主導の質の高い比較試験が十分実施されてきたとは言い難い。しかし本研究事業を契機として、ＥＢＭの推進に対する研究者の意識が高まると共に臨床研究支援者の人材も育ちつつあり、我が国でも質の高いエビデンスが得られる大規模完全無作為割付試験を行える体制が整いつつある。
(5) 行政施策との関連性
・ ＥＢＭを推進するためには、我が国におけるエビデンスを確立する必要があり、その基盤となる研究事業である。
・ 治験を含む研究者主導の質の高い臨床試験を推進するにあたり、当該研究事業がその中心となる。
・ 症例を効果的に集積し、効率よくエビデンスを確立する体制が整備される。
(6) 今後の課題
・ 種々のがん腫、循環器疾患、糖尿病等の臨床試験を一層推進し、我が国におけるエビデンスを蓄積する。
・ 研究成果につき、学会、地域がん診療拠点病院等を通じ、全国的な均てんを図る。
(7) 研究事業の総合評価
・ 胃がんの手術療法の４種類の医療手順（クリニカルパス）が完成した。肺がんでは手術療法・放射線療法・化学療法のクリニカルパスが完成した。乳がんでは手術療法のクリニカルパスが完成した。大腸がんでは手術療法のクリニカルパスが完成した。このように主ながん疾患における標準的医療手順を示すクリニカルパスが完成し、実際の臨床応用も一部始まっており医療経済的観点からも成果が期待できる。
・ ヘリカルCTによる肺がん検診やペプシノーゲン法による胃がん検診の有効性を死亡率減少効果で評価する臨床研究が始まっている。
・ その他、従来エビデンスが乏しく意義が確立していなかったがん治療に関する複数の無作為比較試験が開始されるなど、今後の標準的治療のあり方につき一石を投じる重要な結果が得られてくるものと期待される。
・ 糖尿病と生活習慣との関係を調べる研究や長期大規模介入臨床研究の知見が集まってきており、これらの中で日本人の患者の特性が明らかになってきた。これらの成果を糖尿病合併症の発生予防に役立てられるものと期待される。
・ 冠動脈インターベンションの現状が明らかになり、新しい狭心症治療ガイドラインの作成を目指し現在、臨床試験が進行中である。インターベンションの治療費は高額であるため、得られる結果は今後の医療経済に与える影響が大きいものと考えられる。
・ 以上のような研究の対象疾患をさらに広げることや、これまでに得られた成果の普及・啓発がはかられることにより、合理的で患者の満足度が高くしかも医療費の抑制につながる医療が進むものと期待される。

　平成１３年度厚生科学研究費補助金(２１世紀型医療開拓推進研究事業)採択課題一覧

（単位：千円）
　 事業名 開始 終了 主任研究者 フリガナ 所属施設 職名 研究課題名 交付決定額
1 ＥＢＭ研究分野 13 14 福井　次矢 フクイツグヤ 京都大学 教授 根拠に基づく医療（Ｅｖｉｄｅｎｃｅ−ｂａｓｅｄ　Ｍｅｄｉｃｉｎｅ）の手法を用いた医療技術の体系化に関する調査研究 36,000
2 ＥＢＭ研究分野 13 14 越智　隆弘 オチヤタカヒロ 大阪大学 医学系研究科長 科学的根拠（evidence）に基づく慢性関節リウマチ診療ガイドラインの策定に関する研究 30,000
3 ＥＢＭ研究分野 13 14 福内　靖男 フクウチヤスオ 慶應義塾大学 教授 Ｅｖｉｄｅｎｃｅに基づく日本人脳梗塞患者の治療ガイドライン策定に関する研究 25,000
4 ＥＢＭ研究分野 13 13 吉峰　俊樹 ヨシミネトシキ 大阪大学 教授 科学的根拠に基づくクモ膜下出血診療ガイドラインの策定に関する研究 25,000
5 ＥＢＭ研究分野 13 13 菅野健太郎 スガノケンタロウ 自治医科大学 教授 科学的根拠（ｅｖｉｄｅｎｃｅ）に基づく胃潰瘍診療ガイドラインの策定に関する研究 30,000
6 ＥＢＭ研究分野 13 14 藤村　重文 フジムラシゲフミ 東北厚生年金病院 病院長 Ｅｖｉｄｅｎｃｅ−ｂａｓｅｄ　Ｍｅｄｉｃｉｎｅ（ＥＢＭ）の手法による肺癌の診療ガイドライン策定に関する研究 29,000
7 ＥＢＭ研究分野 13 13 馬場廣太郎 ババコウタロウ 獨協医科大学 主任教授 アレルギー性鼻炎の科学的根拠に基づく医療（Evidence-based Medicine）によるガイドライン策定に関する研究 34,650
8 ＥＢＭ研究分野 13 14 高嶋　成光 タカシマシゲミツ 国立病院四国がんセンター 病院長 科学的根拠に基づく乳がん診療ガイドライン作成に関する研究 30,000
9 ＥＢＭ研究分野 13 15 脊山　洋右 セヤマ ヨウスケ お茶の水女子大学 教授 ＵＭＬＳと連携した日本語医学用語シソーラスの作成 30,000
10 ＥＢＭ研究分野 13 15 大島　伸一 オオシマシンイチ 名古屋大学 教授 泌尿器科領域の治療標準化に関する研究 15,000
11 ＥＢＭ研究分野 13 15 本間　昭 ホンマアキラ 東京都老人総合研究所 研究部長 アルツハイマー病の診察・介護に関するガイドラインの作成（一般向け） 36,800
12 ＥＢＭ研究分野 13 13 小原　喜隆 オバラヨシタカ 獨協医科大学 主任教授 科学的根拠（evidence）に基づく白内障ガイドラインの策定に関する研究 25,780
13 ＥＢＭ研究分野 13 13 白井　康正 シライヤスマサ 石岡市医師会病院 病院長 科学的根拠（Evidence-based Medicine,EBM）に基づいた腰痛診療のガイドラインの策定に関する研究 23,000
14 ＥＢＭ研究分野 13 15 中山　健夫 ナカヤマタケオ 京都大学 助教授 ＥＢＭを指向した「診療ガイドライン」と医学データベースに利用される「構造化抄録」作成の方法論の開発とそれらの受容性に関する研究 15,000
15 ＥＢＭ研究分野 13 15 北島　政樹 キタジママサキ 慶應義塾大学 教授 日本人の特性に配慮した胃がんの診療情報の整理に関する研究 40,000
16 ＥＢＭ研究分野 13 15 伊木　雅之 イキマサユキ 近畿大学 教授 骨粗鬆症検診の有効性に関する研究（腰椎骨密度の低下は骨折リスクの上昇をどの程度反映するか） 8,000
17 ＥＢＭ研究分野 13 14 山本　隆一 ヤマモトリュウイチ 大阪医科大学 助教授 標準データ項目セットを用いた知的データベースによる診療根拠の動的生成に関する研究 10,000
18 ＥＢＭ研究分野 13 15 植松　宏 ウエマツヒロシ 東京医科歯科大学 教授 痴呆性老人の特性に配慮した歯科医療の在り方に関する研究 18,500
19 ＥＢＭ研究分野 13 14 上鶴　重美 カミツルシゲミ 国立看護大学校 教授 わが国における看護共通言語体系構築に関する研究 12,000
20 ＥＢＭ研究分野 13 15 久繁　哲徳 ヒサシゲアキノリ 徳島大学 教授 診療ガイドラインの評価に関する研究 26,700
21 ＥＢＭ研究分野 13 14 丹後　俊郎 タンゴトシロウ 国立公衆衛生院 附属図書館長 日本におけるＥＢＭのためのデータベース構築及び提供利用に関する調査研究 25,100
22 ＥＢＭ研究分野 13 15 中川　俊男 ナカガワトシオ 新さっぽろ脳神経外科病院 病院長 科学的根拠にもとづく未破裂脳動脈瘤の治療ガイドライン策定に関する研究 20,000
23 ＥＢＭ研究分野 13 13 緒方　裕光 オガタヒロミツ 国立公衆衛生院 放射線影響室長 ＥＢＭを支えるリサーチライブラリアン養成についての調査研究 12,440
24 ＥＢＭ研究分野 13 15 岡谷　恵子 オカヤケイコ 日本看護協会 専務理事 根拠に基づく看護技術のデータベース化に関する研究 22,000
25 ＥＢＭ研究分野 13 15 秋山　昌範 アキヤママサノリ 国立国際医療センター 情報システム部長 知識発見型大規模診療情報自動解析（データマイニング）システムの開発と各政策医療ネットワークへの応用に関する研究 19,730
26 ＥＢＭ研究分野 13 15 櫻井　靖久 サクライヤスヒサ 医療機器センター 理事 医療機器技術の基盤的ＥＢＭデータベースの構築に関する調査研究 27,580
27 ＥＢＭ研究分野 13 15 福田　敬 フクダタカシ 東京大学 客員助教授 医療経済評価の文献データベースの作成と医療経済評価ガイドライン開発の予備調査 11,820
28 ＥＢＭ研究分野 13 14 渡邊　裕司 ワタナベヒロシ 浜松医科大学 助教授 ＥＢＭに基づいた必須医薬品リスト選定のガイドライン作成に関する調査研究 8,297
29 ＥＢＭ研究分野 13 15 野田　光彦 ノダミツヒコ 朝日生命糖尿病研究所 主任研究員 糖尿病とその合併症の治療・予防についての最適ストラテジーの探索とそのデータベース化 10,000
30 がん研究分野 13 15 鳶巣　賢一 トビスケンイチ 国立がんセンター中央病院 総合病棟部長 実践的な医療手順のあり方に関する研究 9,000
31 がん研究分野 13 13 米村　豊 ヨネムラユタカ 金沢大学医学部附属病院がん局所制御学分野 講師 胃がん治療に関する具体的な医療手順に関する研究 12,000
32 がん研究分野 13 13 有吉　寛 アリヨシヒロシ 県立愛知病院 院長 肺がん標準治療のためのクリティカルパス作成に関する研究 9,000
33 がん研究分野 13 13 高塚　雄一 タカツカユウイチ 関西労災病院外科 部長 乳がん治療に関する具体的な医療手順に関する研究 9,000
34 がん研究分野 13 15 佐々木 康綱 ササキヤスツナ 国立がんセンター東病院 ５Ｂ病棟医長 化学療法の試験実施計画書を普及するための具体的な医療手順に関する研究 9,000
35 がん研究分野 13 15 片井　均 カタイヒトシ 国立がんセンター中央病院 医長 質の高いがん医療の普及のための診療技術の向上に資する教育カリキュラム及び教育マニュアルの在り方に関する研究 18,500
36 がん研究分野 13 15 土屋　了介 ツチヤリョウスケ 国立がんセンター中央病院 臨床検査部長 ＣＴによる新たな肺がん罹患率高危険度群の解明に関する研究 44,000
37 がん研究分野 13 15 藤井　隆広 フジイタカヒロ 国立がんセンター中央病院内視鏡部消化器科 医長 ポリープ切除の大腸がん予防に及ぼす効果の評価と内視鏡検査間隔の適正化に関する前向き臨床試験 43,000
38 がん研究分野 13 15 三木　一正 ミキカズマサ 東邦大学医学部 教授 血清学的スクリーニングによる胃がん検診の効果と効率に関する研究 16,000
39 がん研究分野 13 15 鈴木 隆一郎 スズキリュウイチロウ 大阪府立成人病センター研究所 特別研究員 がんの罹患高危険群の抽出と予後改善のための早期診断及び早期治療に関する研究 40,000
40 がん研究分野 13 15 西條　長宏 サイジョウナガヒロ 国立がんセンター中央病院放射線診断部 部長 限局期小細胞肺がんの予後改善を目指した集学的治療の研究 37,000
41 がん研究分野 13 15 加藤　治文 カトウハルフミ 東京医科大学外科学第一講座 教授 局所限局非小細胞肺がんの予後改善を目指した外科切除を含む集学的治療の研究 43,000
42 がん研究分野 13 15 前原　喜彦 マエハラヨシヒコ 九州大学大学院 助教授 胃癌の分子診断に基づいた術前化学療法の確立に関する研究 41,180
43 がん研究分野 13 15 笹子　充 ササコミツル 国立がんセンター中央病院第一領域外来部 部長 術前化学療法による高度進行胃がんの予後改善に関する研究 36,000
44 がん研究分野 13 15 森谷　宜皓 モリヤヨシヒロ 国立がんセンター中央病院総合病棟部 医長 再発高危険度群の大腸がんに対する術後補助療法の研究 43,000
45 がん研究分野 13 15 小菅　智男 コスゲトモオ 国立がんセンター中央病院外科 第二領域外来部長 膵癌に対する新しい補助化学療法に関する研究 32,000
46 がん研究分野 13 15 田部井 敏夫 タベイトシオ 埼玉県立がんセンター内科 部長 再発高危険度群の乳がんの予後改善を目指した補助療法の研究 32,000
47 がん研究分野 13 15 吉川　裕之 ヨシカワヒロユキ 筑波大学臨床医学系 教授 進行卵巣がんの予後改善を目指した集学的治療の研究 40,000
48 がん研究分野 13 15 塚本　泰司 ツカモトヤスシ 札幌医科大学医学部 教授 浸潤性膀胱がんの予後改善をめざした集学的治療の研究 42,000
49 がん研究分野 13 15 飛内　賢正 トビナイケンセイ 国立がんセンター中央病院特殊病棟部 医長 難治性悪性リンパ腫に対する分子標的治療薬を用いた薬物療法の研究 32,000
50 がん研究分野 13 15 佐野　武 サノタケシ 国立がんセンター中央病院外科 医長 「外科的手術手技の技術導入評価及び標準化のための研究」として消化管悪性腫瘍に対するリンパ節郭清の意義に関する研究 37,000
51 がん研究分野 13 15 池田　恢 イケダヒロシ 国立がんセンター東病院放射線部 部長 放射線治療の技術評価及び品質管理による予後改善のための研究 32,000
52 がん研究分野 13 15 木村　伸也 キムラシンヤ 愛知医科大学 助教授 癌患者全体の全身体力消耗状態に対するリハビリテーション技術の研究 16,000
53 がん研究分野 13 15 山口　直人 ヤマグチナオヒト 国立がんセンター研究所がん情報部 部長 がん診療の質の向上に資する院内がん登録システムの在り方及びその普及に関する研究 37,000
54 がん研究分野 13 15 山口　建 ヤマグチケン 国立がんセンター研究所 副所長 短期（治療後５年以内。）がん生存者を中心とした心のケア、医療相談等の在り方に関する調査研究 39,000
55 がん研究分野 13 13 内富　庸介 ウチトミヨウスケ 国立がんセンター研究所支所 部長 がん医療における緩和医療及び精神腫瘍学の在り方とその普及に関する研究 30,000
56 がん研究分野 13 15 川崎　誠治 カワサキセイジ 信州大学医学部 教授 肝がんに対する肝移植の有効性とその適応基準の確立に関する研究 23,000
57 がん研究分野 13 15 森　正樹 モリマサキ 九州大学生体防御医学研究所 教授 慢性肝障害合併肝癌の治療適応決定のための肝炎・肝硬変ＤＮＡチップの開発 58,000
58 がん研究分野 13 15 小俣　政男 オマタマサオ 東京大学大学院消化器内科 教授 肝炎対策としての肝がんの研究 48,000
59 がん研究分野 13 15 橋田　充 ハシダミツル 京都大学大学院 教授 新しい肝がん発症予防法および治療法の開発に関する研究 18,000
60 がん研究分野 13 15 岡田　周市 オカダシュウイチ 国立がんセンター中央病院内科 医長 既存の肝がん治療法の有効性に関する研究 34,000
61 がん研究分野 13 15 吉澤　浩司 ヨシザワヒロシ 広島大学医学部衛生学 教授 肝がんの発生予防に資するＣ型肝炎検診の効率的な実施に関する研究 52,000
62 心筋梗塞分野 13 13 成富　博章 ナルトミヒロアキ 国立循環器病センター 部長 脳梗塞急性期の具体的な医療手順に関する調査研究 12,000
63 心筋梗塞分野 13 15 永田　泉 ナガタイズミ 国立循環器病センター脳神経外科 脳神経外科部長 クモ膜下出血の診断と治療における医療手順に関する調査研究 12,000
64 心筋梗塞分野 13 14 野々木　宏 ノノギヒロシ 国立循環器病センター 緊急部長 不安定狭心症急性期における医療手順に関する調査研究 9,000
65 心筋梗塞分野 13 13 北風政史 キタカゼマサフミ 大阪大学大学院医学系研究科病態情報内科学 助手 虚血・再潅流における心筋保護に関する大規模無作為薬剤効果比較試験 51,500
66 心筋梗塞分野 13 15 笠貫　宏 カサヌキヒロシ 東京女子医科大学 教授 急性心筋梗塞の再灌流における第２世代血栓溶解薬の経静脈的先行投与の有効性に関する多施設共同研究 41,500
67 心筋梗塞分野 13 15 小川　彰 オガワアキラ 岩手医科大学 教授 超急性期脳梗塞に対する局所線溶療法の効果に関する臨床研究 　　　　−超急性期局所線溶療法多施設共同ランダム化比較試験− 56,500
68 心筋梗塞分野 13 15 有賀　徹 アルガトオル 昭和大学医学部救急医学教室 教授 院内の疾病登録を利用した心筋梗塞及び脳卒中の治療法等の向上に関する研究 28,000
69 心筋梗塞分野 13 15 島崎修次 シマザキシュウジ 杏林大学 教授 心臓、脳卒中の急性期における診療機能の向上およびその研修の在り方に関する研究 28,000
70 生活習慣病分野 13 13 小堀　祥三 コボリショウゾウ 国立熊本病院内科 医長 血糖コントロールクリティカルパスによる医療の質の向上に関する研究 12,000
71 生活習慣病分野 13 13 吉政　康直 ヨシマサヤスナオ 国立循環器病センター動脈硬化代謝 部長 心血管病予防を目標とした糖尿病クリティカルパス構築に関する研究 12,000
72 生活習慣病分野 13 15 西牟田　守 ニシムタマモル 独立行政法人国立健康・栄養研究所健康増進部 室長 日本人の無機質必要量に関する基礎的研究 49,000
73 生活習慣病分野 13 15 柴田　克己 シバタカツミ 滋賀県立大学人間文化学部 教授 日本人の水溶性ビタミン必要量に関する基礎的研究 29,000
74 生活習慣病分野 13 15 岸　恭一 キシキョウイチ 徳島大学医学部栄養学科 教授 生活習慣病予防のための日本人のタンパク質必要量に関する基礎的研究 29,000
75 生活習慣病分野 13 15 藤島　正敏 フジシママサトシ 財団法人西日本産業衛生会西日本総合研究所 所長 脳卒中および虚血性心疾患の危険因子としての糖尿病の大規模追跡共同研究 56,000
76 生活習慣病分野 13 15 工藤　宏一郎 クドウコウイチロウ 国立国際医療センター 副院長 専門医療機関受診者と一般人口集団の双方を対象とした、危険因子の相互関連性に関する大規模調査研究 51,000
77 生活習慣病分野 13 15 門脇　孝 カドワキタカシ 東京大学大学院医学系研究科 助教授 厚生労働省多目的コホート班との共同による糖尿病実態及び発症要因の研究 26,000
78 生活習慣病分野 13 15 山田　信博 ヤマダノブヒロ 筑波大学臨床医学系 教授 糖尿病における血管合併症の発症予防と進展抑制に関する研究（ＪＤＣ　Study） 57,000
79 生活習慣病分野 13 15 上島　弘嗣 ウエシマヒロツグ 滋賀医科大学福祉保健医学教室 教授 青・壮年者を対象とした生活習慣病予防のための長期介入研究 42,000
80 生活習慣病分野 13 15 嶋本　喬 シマモトタカシ 筑波大学 教授 生活習慣病に対する睡眠面からの予防対策の確立に関する研究 21,500
81 生活習慣病分野 13 15 藤原 久義 フジワラヒサヨシ 岐阜大学医学部第二内科 教授 我が国の冠動脈疾患に対する薬物・インターベンション治療の予後とコスト 57,000
82 生活習慣病分野 13 15 小林　順二郎 コバヤシジュンジロウ 国立循環器病センター心臓血管外科 医長 Prosective randomized study による人口心肺を使用しない心拍動下冠状動脈バイパス手術の有用性に関する研究 46,000
83 生活習慣病分野 13 15 寺本　信嗣 テラモトノブツグ 国際医療福祉大学保健学部 助教授 睡眠時無呼吸症候群（ＳＡＳ）の治療が高血圧および高血圧による臓器障害進展阻止に及ぼす効果の臨床的研究 36,000
84 生活習慣病分野 13 15 岩本 安彦 イワモトヤスヒコ 東京女子医科大学医学部 教授 軽症糖尿病の薬物療法及び非薬物療法に関する介入研究 46,000
85 生活習慣病分野 13 15 吉川　隆一 キッカワリュウイチ 滋賀医科大学 学長 糖尿病性腎症に対する包括的治療法の確立 42,000
86 生活習慣病分野 13 15 南学　正臣 ナンガクマサオミ 東京大学医学部 助手 長期透析合併症の病態の解明及びこれに基づく革新的透析治療法の開発 31,000
87 生活習慣病分野 13 15 平澤　由平 ヒラサワヨシヘイ 社団法人日本透析医会 会長 長期透析に伴う合併症の克服に関する研究 13,000
88 生活習慣病分野 13 15 山田　研一 ヤマダケンイチ 国立佐倉病院臨床研究部 部長 難治性腎疾患の進展抑制の為の新たな指標作成とそれに基づく治療指針作成に関する研究 17,500
89 生活習慣病分野 11 13 川村 孝 カワムラタカシ 名古屋大学医学部予防医学 教授 循環器疾患の発症と危険因子との時間的関連および至適予防対策時期に関する研究 10,000
90 生活習慣病分野 11 13 井上 通敏 イノウエミチトシ 国立大阪病院 院長 国立病院・療養所におけるコンピュータネットワークを用いた心筋梗塞の一次予防・二次予防とコストベネフィットに関する多施設前向き研究 10,000
91 生活習慣病分野 11 13 柊山 幸志郎 フキヤマコウシロウ 琉球大学医学内科学第３講座 名誉教授 脳卒中・心筋梗塞罹患率の推移とADL低下状況に関する研究 11,000
92 生活習慣病分野 11 13 田中 宏暁 タナカヒロアキ 福岡大学スポーツ科学部運動生理学研究室 教授 エネルギー消費量の評価法および基準値作成に関する研究 16,500
93 生活習慣病分野 11 13 篠原 幸人 シノハラユキト 東海大学医学部神経内科 教授 本邦における無症候性脳梗塞の実態・予防の必要性とその予後に関する研究 20,000
94 生活習慣病分野 11 13 小林 祥泰 コバヤシショウタイ 島根医科大学第3内科 教授 脳卒中の一次予防、二次予防、病態及び治療に関する研究 29,000
95 生活習慣病分野 11 13 塚原 徹也 ツカハラテツヤ 国立京都病院脳神経外科 医長 脳卒中の一次予防、二次予防、病態及び治療に関する研究(脳ドッグ発見の未破裂脳動脈瘤の治療成績の検討-EBMの基礎データ製作のため) 10,000
96 生活習慣病分野 11 13 桐野 高明 キリノタカアキ 東京大学医学部脳神経外科 教授 脳検診で発見される未破裂脳動脈瘤例の経過観察 8,000
97 痴呆・骨折研究分野 13 15 新井　平伊 アライヘイイ 順天堂大学医学部 教授 アルツハイマー病の医療手順に関する総合的調査研究 9,000
98 痴呆・骨折研究分野 13 15 植木　彰 ウエキアキラ 自治医科大学附属大宮医療センター神経内科 教授 栄養学的介入による痴呆の予防・治療システム 37,000
99 痴呆・骨折研究分野 13 15 遠藤　英俊 エンドウヒデトシ 国立療養所中部病院内科 内科医長 一般病床における痴呆性高齢者のクリティカルパスの作成に関する研究 11,000
100 痴呆・骨折研究分野 13 15 朝田　隆 アサダタカシ 筑波大学臨床医学系（精神医学） 教授 痴呆性疾患の危険因子と予防介入 39,000
101 痴呆・骨折研究分野 13 15 武田　雅俊 タケダマサトシ 大阪大学大学院医学系研究科ポストゲノム疾患解析学講座プロセシング異常疾患分野（精神医学） 教授 アルツハイマー病生物学的診断マーカーの確立に関する臨床研究 36,000
102 痴呆・骨折研究分野 13 15 丸山　和佳子 マルヤマワカコ 国立療養所中部病院　長寿医療研究センター（老化機構研究部生化学・代謝研究室） 室長 アルツハイマー病に対する経口投与可能な神経保護薬の開発：ミトコンドリアにおける細胞死シグナルの制御の試み 20,000
103 痴呆・骨折研究分野 13 14 原　英夫 ハラヒデオ 国立精神・神経センター神経研究所疾病研究第６部 室長 アルツハイマー病に対するアデノウイルスベクターを用いた新しい治療法の開発 10,000
104 痴呆・骨折研究分野 13 15 今井　幸充 イマイユキミチ 日本社会事業大学大学院（社会福祉学研究科） 大学院教授 痴呆性高齢者を対象とした新規在宅支援サービスの開発 22,000
105 痴呆・骨折研究分野 13 15 児玉　桂子 コダマケイコ 日本社会事業大学社会福祉学部 教授 痴呆性高齢者にふさわしい生活環境に関する研究 24,000
106 痴呆・骨折研究分野 13 13 村川　浩一 ムラカワコウイチ 日本社会事業大学 教授、社会事業研究所長 痴呆性高齢者グループホームにおける痴呆性高齢者に対する介護行為の定量的把握に関する調査研究 6,000
107 痴呆・骨折研究分野 13 13 加藤　伸司 カトウシンジ 高齢者痴呆介護研究・研修仙台センター 研究・研修部長 痴呆性高齢者のグループホーム及びケアユニット等における有効・効率的なケアのあり方に関する研究 21,000
108 痴呆・骨折研究分野 13 15 斎藤　正彦 サイトウマサヒコ 慶成会老年学研究所 主任研究員 痴呆性高齢者の権利擁護 20,000
109 痴呆・骨折研究分野 13 15 高岡　邦夫 タカオカクニオ 信州大学医学部整形外科 教授 高齢者の転倒と骨粗鬆症に伴う骨折の予防を目的とした疫学的環境医学的治療学的研究 6,000
110 痴呆・骨折研究分野 13 15 成冨　博章 ナリトミヒロアキ 国立循環器病センター内科脳血管部門 部長 脳磁図を用いた高齢者平衡機能障害の診断と機序解明および転倒予防に関する研究 8,000
111 痴呆・骨折研究分野 13 15 中土　幸男 ナカツチユキオ 国立長野病院整形外科 医長 大腿骨頸部骨折発生におけるマイクロクラック集積の影響と超音波およびプロテクターの骨折予防効果に関する基礎的研究 18,000
112 痴呆・骨折研究分野 13 15 中村　孝志 ナカムラタカシ 京都大学医学部整形外科学教室 教授 大腿骨頸部骨折の発生機序と予防に用する研究 26,000
113 痴呆・骨折研究分野 13 15 米田　幸雄 ヨネダユキオ 金沢大学大学院自然科学研究科 教授 骨細胞再生を基礎とする骨及び関節疾患治療薬の開発研究 16,000
114 痴呆・骨折研究分野 13 15 石橋　英明 イシバシヒデアキ 東京都老人医療センター整形外科 医長 多施設による大腿骨頸部骨折の長期機能予後および生命予後に対する在宅リハビリテーションによる介入効果の検討 22,000
115 痴呆・骨折研究分野 13 15 宮井　一郎 ミヤイイチロウ 特定医療法人大道会　ボバース記念病院神経リハビリテーション研究部 部長 脳卒中による機能障害及び能力障害の治療及び訓練に関する研究 17,000
116 痴呆・骨折研究分野 13 15 千野　直一 チノナオイチ 慶応義塾大学医学部リハビリテーション学教室 教授 脳卒中による機能障害及び能力障害の治療及び訓練に関する研究−維持期におけるリハビリテーション医療とその効果 27,400
117 痴呆・骨折研究分野 13 15 大川　弥生 オオカワヤヨイ 国立療養所中部病院　　　長寿医療研究センター老人ケア研究部 部長 病棟・居室棟でのリハビリテーションと施設設備に関する研究　−脳卒中と骨折の共通点と相違点を含めて− 26,000
118 痴呆・骨折研究分野 13 15 鳥羽　研二 トバケンジ 杏林大学医学部高齢者学教室 教授 寝たきりプロセスの解明と主たる因子に対する介入効果に関する研究 49,600
119 痴呆・骨折研究分野 13 15 高田　和子 イシカワカズコ 国立健康・栄養研究所健康増進部 主任研究員 虚弱高齢者を対象とした運動及び栄養指導に関する介入研究 10,000


　平成１４年度厚生労働科学研究費補助金（効果的医療技術の確立推進臨床研究事業）採択課題一覧

（単位：千円）
　 事業名 開始 終了 主任研究者 フリガナ 所属施設 職名 研究課題名 交付決定額
1 がん分野 13 15 鳶巣　賢一 トビス　ケンイチ 静岡県立静岡がんセンター 院長 実践的な医療手順のあり方に関する研究 5,000
2 がん分野 13 15 米村　豊 ヨネムラ　ユタカ 金沢大学医学部附属病院がん局所制御学分野 講師 胃がん治療に関する具体的な医療手順に関する研究 3,000
3 がん分野 13 15 有吉　寛 アリヨシ　ユタカ 県立愛知病院 院長 肺がん標準治療のためのクリティカルパス作成に関する研究 3,000
4 がん分野 13 15 高塚　雄一 タカツカ　ユウイチ 関西労災病院外科 部長 乳がん治療に関する具体的な医療手順に関する研究 3,000
5 がん分野 13 15 佐々木　康綱 ササキ　ヤスツナ 埼玉医科大学 教授 化学療法の試験実施計画書を普及するための具体的な医療手順に関する研究 3,000
6 がん分野 13 15 片井　均 カタイ　ヒトシ 国立がんセンター中央病院　 １８Ｆ病棟医長 質の高いがん医療の普及のための診療技術の向上に資する教育カリキュラム及び教育マニュアルの在り方に関する研究 13,000
7 がん分野 13 15 土屋　了介 ツチヤ　リョウスケ 国立がんセンター中央病院　 副院長 CTによる新たな肺がん罹患高危険群の解明に関する研究 31,000
8 がん分野 13 15 藤井　隆広 フジイ　タカヒロ 国立がんセンター中央病院　内視鏡部 下部消化管内視鏡室医長 ポリープ切除の大腸がん予防に及ぼす効果の評価と内視鏡検査間隔の適正化に関する前向き臨床試験 31,000
9 がん分野 13 15 三木　一正 ミキ　カズマサ 東邦大学医学部　内科学第一講座 教授 血清学的スクリーニングによる胃がん検診の効果と効率に関する研究 12,000
10 がん分野 13 15 鈴木　隆一郎 スズキ　タカイチロウ 大阪府立成人病センター研究所 特別研究員 がんの罹患高危険群の抽出と予後改善のための早期診断及び早期治療に関する研究 26,000
11 がん分野 13 15 西條　長宏 サイジョウ　ナガヒロ 国立がんセンター中央病院　 薬物療法部長 限局期小細胞肺がんの予後改善を目指した集学的治療の研究 17,000
12 がん分野 13 15 加藤　治文 カトウ　ハルブミ 東京医科大学外科学第一講座 教授 局所限局非小細胞肺がんの予後改善を目指した外科切除を含む集学的治療の研究 17,000
13 がん分野 13 15 前原　喜彦 マエハラ　ヨシヒコ 九州大学大学院　消化器・総合外科 助教授 胃癌の分子診断に基づいた術前化学療法の確立に関する研究 14,000
14 がん分野 13 15 笹子　充 ササコ　ミツル 国立がんセンター中央病院　 第一領域外来部長 術前化学療法による高度進行胃がんの予後改善に関する研究 17,000
15 がん分野 13 15 森谷　宜皓 モリヤ　ヨシヒロ 国立がんセンター中央病院 第二領域外来部長 再発高危険群の大腸がんに対する術後補助療法の研究 17,000
16 がん分野 13 15 小菅　智男 コスゲ　トモオ 国立がんセンター中央病院　 特殊病棟部長 膵癌に対する新しい補助化学療法に関する研究 17,000
17 がん分野 13 15 吉川　裕之 ヨシカワ　ヒロユキ 筑波大学臨床医学系 教授 進行卵巣がんの予後改善を目指した集学的治療の研究 17,000
18 がん分野 13 15 塚本　泰司 ツカモト　タイジ 札幌医科大学医学部 教授 浸潤性膀胱がんの予後改善をめざした集学的治療の研究 17,000
19 がん分野 13 15 飛内　賢正 トビナイ　ケンセイ 国立がんセンター中央病院 １３Ｂ病棟医長 難治性悪性リンパ腫に対する分子標的治療薬を用いた薬物療法の研究 17,000
20 がん分野 13 15 佐野　武 サノ　タケシ 国立がんセンター中央病院 ８Ｂ病棟医長 ［外科的手術手技の技術導入評価及び標準化のための研究」として消化管悪性腫瘍に対するリンパ節郭清の意義に関する研究 17,000
21 がん分野 13 15 池田　恢 イケダ　ヒロシ 国立がんセンター東病院放射線部 部長 放射線治療の技術評価及び品質管理による予後改善のための研究 16,000
22 がん分野 13 15 木村　伸也 キムラ　シンヤ 愛知医科大学 助教授 癌患者全体の前進体力消耗状態に対するリハビリテーション技術の研究 10,000
23 がん分野 13 15 山口　直人 ヤマグチ　ナオヒト 東京女子医科大学衛生学公衆衛生学（二） 主任教授 がん診療の質の向上に資する院内がん登録システムの在り方及びその普及に関する研究 28,000
24 がん分野 13 15 山口　健 ヤマグチ　ケン 静岡県立静岡がんセンター 総長 短期（治療後５年以内。）がん生存者を中心とした心のケア、医療相談等の在り方に関する調査研究 40,000
25 がん分野 13 15 内富　庸介 ウチトミ　ヨウスケ 国立がんセンター研究所支所 精神腫瘍学研究部長 がん医療における緩和医療及び精神腫瘍学の在り方とその普及に関する研究 23,000
26 がん分野 14 14 池井　聰 イケイ　サトシ 国立熊本病院外科 医長 大腸癌の具体的な医療手順の作成に関する研究 9,000
27 がん分野 14 14 平川　俊夫 ヒラカワ　トシオ 九州大学医学部附属病院　産科婦人科 講師 新しい子宮癌治療手順確立のための医療情報システム開発に関する研究 8,000
28 がん分野 14 16 斉川　雅久 サイカワ　マサヒサ 国立がんセンター東病院外来部 頭頚科医長 頭頚部がんのリンパ節転移に対する標準的治療法の確立に関する研究 38,000
29 がん分野 14 16 大野　竜三 オオノ　リュウゾウ 愛知県がんセンター 病院長 難治性白血病に対する標準的治療法の確立に関する研究 43,000
30 がん分野 14 16 内藤　誠二 ナイトウ　セイジ 九州大学大学院医学研究院泌尿器科 教授 早期前立腺がんにおける根治術後の再発に対する標準的治療法の確立に関する研究 43,000
31 がん分野 14 16 堀部　敬三 ホリベ　ケイゾウ 国立名古屋病院　小児科 医長 小児造血器腫瘍の標準的治療法の確立に関する研究 43,000
32 がん分野 14 16 渋井　壮一郎 シブイ　ソウイチロウ 国立がんセンター中央病院　第２領域外来部脳神経外科 医長 悪性脳腫瘍の標準的治療法の確立に関する研究 34,000
33 がん分野 14 16 岩本　幸英 イワモト　ユキヒデ 九州大学大学院医学研究院　整形外科 教授 高悪性度骨軟部腫用に対する標準的治療法の確立に関する研究 43,000
34 がん分野 14 16 霞　富士雄 カスミ　フジオ 癌研究会附属病院乳腺外科 部長 標準的な乳房温存療法の実施要項の研究 34,000
35 がん分野 14 16 安藤　暢敏 アンドウ　ノブトシ 東京歯科大学市川総合病院外科学講座 教授 食道がんに対する術後標準的治療法の確立に関する研究 34,000
36 がん分野 14 16 大津　敦 オオツ　アツシ 国立がんセンター東病院　５A病棟 医長 がんの腹膜播種に対する標準的治療の確立に関する研究 36,000
37 がん分野 14 16 原田　実根 ハラダ　ミネ 九州大学医学研究院病態修復内科学 教授 固形がんに対する骨髄非破壊的移植前治療を用いた同種末梢血管細胞移植法の標準的治療の確立に関する研究 26,000
38 がん分野 14 16 高上　洋一 タカウエ　ヨウイチ 国立がんセンター中央病院　薬物療法部　幹細胞移植療法室 医長 固形がんに対する同種細胞免疫療法を用いた標準的治療法の確立に関する研究　転移固形腫瘍を対象としたミニ移植の安全性と有効性の検討 43,000
39 がん分野 14 16 福岡　正博 フクオカ　マサヒロ 近畿大学医学部内科学腫瘍内科部門　 教授 その他、がんに対する標準的治療法の確立に関する研究 28,000
40 がん分野 14 16 青木　大輔 アオキ　ダイスケ 慶應義塾大学医学部　産婦人科 講師 子宮体がんに対する標準的化学療法の確立に関する研究 26,000
41 がん分野 14 16 竹内　聡 タケウチ　サトシ 国立神戸病院　婦人科 医員 子宮肉腫に対する標準的治療法の確立に関する研究 23,000
42 生活習慣病分野 13 15 小　堀　祥　三 コボリ　ショウゾウ 国立熊本病院内科 医長 血糖コントロールクリティカルパスによる医療の質の向上に関する研究 3,000
43 生活習慣病分野 13 15 吉政　康直 ヨシマサ　ヤスナオ 国立循環器病センター動脈硬化代謝 部長 心血管病予防を目標とした糖尿病クリティカルパス構築に関する研究 3,000
44 生活習慣病分野 13 15 西牟田　守 ニシムタ　マモル 独立行政法人国立健康・栄養研究所健康増進部 室長 日本人の無機質必要量に関する基礎的研究 29,500
45 生活習慣病分野 13 15 柴田　克己 シバタ　カツミ 滋賀県立大学人間文化学部 教授 日本人の水溶性ビタミン必要量に関する基礎的研究 17,000
46 生活習慣病分野 13 15 岸　恭一 キシ　キョウイチ 徳島大学医学部栄養学科 教授 生活習慣病予防のための日本人のタンパク質必要量に関する基礎的研究 17,000
47 生活習慣病分野 13 15 藤島　正敏 フジシマ　マサトシ 財団法人西日本産業衛生会西日本総合研究所 所長 脳卒中および虚血性心疾患の危険因子としての糖尿病の大規模追跡共同研究 40,000
48 生活習慣病分野 13 15 工藤　宏一郎 クドウ　コウイチロウ 国立国際医療センター 副院長 専門医療機関受診者と一般人口集団の双方を対象とした、危険因子の相互関連性に関する大規模調査研究 36,000
49 生活習慣病分野 13 15 門脇　孝 カドワキ　タカシ 東京大学大学院医学系研究科 助教授 厚生労働省多目的コホート班との共同による糖尿病実態及び発症要因の研究 18,000
50 生活習慣病分野 13 15 山田　信博 ヤマダ　ノブヒロ 筑波大学臨床医学系 教授 糖尿病における血管合併症の発症予防と進展抑制に関する研究（ＪＤＣ　Study） 40,000
51 生活習慣病分野 13 15 上島　弘嗣 ウエシマ　ヒロツグ 滋賀医科大学福祉保健医学教室 教授 青・壮年者を対象とした生活習慣病予防のための長期介入研究 40,000
52 生活習慣病分野 13 15 嶋本　喬 シマモト　タカシ 筑波大学 教授 生活習慣病に対する睡眠面からの予防対策の確立に関する研究 16,000
53 生活習慣病分野 13 15 藤原 久義 フジワラ　ヒサヨシ 岐阜大学医学部第二内科 教授 我が国の冠動脈疾患に対する薬物・インターベンション治療の予後とコスト 40,000
54 生活習慣病分野 13 15 小林　順二郎 コバヤシ　ジュンジロウ 国立循環器病センター心臓血管外科 医長 Prospective randomized study による人工心肺を使用しない心拍動下冠状動脈バイパス手術の有用性に関する研究 18,000
55 生活習慣病分野 13 15 寺本　信嗣 テラモト　シンジ 国際医療福祉大学保健学部 助教授 睡眠時無呼吸症候群（ＳＡＳ）の治療が高血圧および高血圧による臓器障害進展阻止に及ぼす効果の臨床的研究 19,000
56 生活習慣病分野 13 15 岩本 安彦 イワモト　ヤスヒコ 東京女子医科大学医学部 教授 軽症糖尿病の薬物療法及び非薬物療法に関する介入研究 16,000
57 生活習慣病分野 13 15 吉川　隆一 キッカワ　リュウイチ 滋賀医科大学 学長 糖尿病性腎症に対する包括的治療法の確立 26,000
58 生活習慣病分野 13 15 南学　正臣 ナンガク　マサオミ 東京大学医学部 助手 長期透析合併症の病態の解明及びこれに基づく革新的透析治療法の開発 30,000
59 生活習慣病分野 13 15 平澤　由平 ヒラサワ　ヨシヘイ 社団法人日本透析医会 会長 長期透析に伴う合併症の克服に関する研究 11,000
60 生活習慣病分野 13 15 山田　研一 ヤマダ　ケンイチ 国立佐倉病院臨床研究部 部長 難治性腎疾患の進展抑制の為の新たな指標作成とそれに基づく治療指針作成に関する研究 15,000
61 生活習慣病分野 14 14 白土　邦男 シラト　クニオ 東北大学大学院医学系研究科　循環器病態学分野 教授 急性心筋梗塞症回復期の潜在的心不全患者に対するクリニカルパス設定のための臨床研究 6,000
62 生活習慣病分野 14 16 河野　雄平 カワノ　ユウヘイ 国立循環器病センター 第一病棟部長 家庭血圧に基づいた高血圧の至適治療に関する大規模臨床研究 26,000
63 生活習慣病分野 14 16 坂東　興 バンドウ　コウ 国立循環器病センター心臓血管外科 医長 弁置換後脳梗塞発生及び脳高次機能異常予防のための標準的抗凝固療法確立に関する研究 43,000
64 生活習慣病分野 14 16 松本　昌泰 マツモト　マサヤス 広島大学大学院脳神経内科 教授 脳血管疾患の再発に対する高脂血症治療薬のHmgCoA阻害剤の予防効果に関する研究 43,000
65 生活習慣病分野 14 16 野崎　雅裕 ノザキ　マサヒロ 九州大学大学院医学研究院生殖病態生理学 助教授 女性の心血管疾患の予防・治療におけるホルモン補充療法の効果に関する研究 43,000
66 生活習慣病分野 14 16 小川　久雄 オガワ　ヒサオ 熊本大学医学部循環器内科講座 教授 ２型糖尿病患者におけるアスピリンの冠動脈疾患一次予防効果に関する研究 43,000
67 生活習慣病分野 14 16 北畠　顕 キタバタケ アキラ 北海道大学大学院医学研究科 教授 慢性心不全におけるβ遮断薬による治療法確立のための大規模臨床試験 43,000
68 生活習慣病分野 14 16 友池　仁暢 トモイケ　ヒトノブ 国立循環器病センター 病院長 脳卒中・虚血性心疾患臨床と地域疫学のデータベースのプラットフォーム化と分子疫学を基軸とした発症機序の解明に関する研究 40,000
69 心筋梗塞分野 14 14 宮崎　俊一 ミヤザキ シュンイチ 国立循環器病センター 心臓内科医長 急性心筋梗塞の具体的な医療手順に関する調査研究 8,500
70 心筋梗塞分野 14 14 井上　通敏 イノウエ ミチトシ 国立大阪病院 院長 国立病院・療養所におけるコンピュータネットワークを用いた心筋梗塞の２次予防、特に喫煙の影響に関する検討 8,500
71 心筋梗塞分野 14 14 滝　和郎 タキ ワロウ 三重大学医学部 教授 頸部頸動脈狭窄症治療ガイドライン作成のための治療実態に関する研究 8,500
72 心筋梗塞分野 14 14 西上　和宏 ニシガミ カズヒロ 国立循環器病センター 第4生理検査室医長 急性期における解離性大動脈瘤の具体的な医療手順に関する調査研究 8,500
73 心筋梗塞分野 14 16 前川　剛志 マエカワ ツヨシ 山口大学医学部附属病院 先進救急医療センター部長 超急性期軽度低体温療法による重症脳障害患者の予後改善戦略と医療費評価−多施設無作為対象臨床研究 62,000
74 心筋梗塞分野 13 15 北風　政史 キタカゼ マサフミ 国立循環器病センター 循環器内科部長 虚血・再潅流における心筋保護に関する大規模無作為薬剤効果試験 19,500
75 心筋梗塞分野 13 15 小川　 彰 オガワ アキラ 岩手医科大学 教授 超急性期脳梗塞に対する局所線溶療法の効果に関する臨床研究 ‐超急性期局所線溶療法多施設共同ランダム化比較試験‐ 19,500
76 心筋梗塞分野 13 15 有賀　 徹 アリガ トオル 昭和大学医学部 教授 院内の疾病登録を利用した心筋梗塞及び脳卒中の治療法等の向上に関する研究 26,000
77 心筋梗塞分野 13 15 島崎　修次 シマザキ シュウジ 杏林大学医学部 教授 心臓・脳卒中の急性期における診療機能の向上およびその研修の在り方に関する研究 23,000
78 心筋梗塞分野 13 15 細田　瑳一 ホソダ サイチ （財）日本心臓血圧研究　　　振興会　　榊原記念病院 院長 急性心筋梗塞の再潅流における第２世代血柱溶解薬の経静脈的先行投与の有効性に関する多施設共同研究 19,500
79 痴呆分野 13 15 児玉　桂子 コダマ ケイコ 日本社会事業大学社会福祉学部 教授 痴呆性高齢者にふさわしい生活環境に関する研究 26,000
80 痴呆分野 13 15 武田　雅俊 タケダ マサトシ 大阪大学大学院医学系研究科神経機能医学 教授 アルツハイマー病生物学的診断マーカーの確立に関する臨床研究 36,000
81 痴呆分野 13 15 朝田　隆 アサダ タカシ 国立精神・神経センター武蔵病院リハビリテーション科 リハビリテーション部長 痴呆性疾患の危険因子と予防介入 39,000
82 痴呆分野 13 15 植木　彰 ウエキ アキラ 自治医科大学附属大宮医療センター神経内科 教授 栄養学的介入による痴呆の予防・治療システム 37,000
83 痴呆分野 13 15 斎藤　正彦 サイトウ マサヒコ 慶成会老年学研究所 主任研究員 痴呆性高齢者の権利擁護 20,000
84 痴呆分野 13 15 新井　平伊 アライ ヘイイ 順天堂大学医学部 教授 アルツハイマー病の医療手順に関する総合的調査研究 9,000
85 痴呆分野 13 15 今井　幸充 イマイ ユキミチ 聖マリアンナ医科大学東横病院精神科 精神科部長 痴呆性高齢者を対象とした新規在宅支援サービスの開発 22,000
86 痴呆分野 13 15 丸山　和佳子 マルヤマ ワカコ 国立療養所中部病院長寿医療研究センター（老化機構研究部生化学・代謝研究室） 室長 アルツハイマー病に対する経口投与可能な神経保護薬の開発：ミトコンドリアにおける細胞死シグナル制御の試み 25,000
87 痴呆分野 13 15 遠藤　英俊 エンドウ ヒデトシ 国立療養所中部病院 内科医長 一般病棟における痴呆性高齢者のクリティカルパスの作成に関する研究 11,000
88 痴呆分野 13 14 原　英夫 ハラ ヒデオ 国立精神・神経センター神経研究所疾病研究第６部 室長 アルツハイマー病に対するアデノウィルスベクターを用いた新しい治療法の開発 10,000
89 骨折分野 13 15 高岡　邦夫 タカオカ　クニオ 信州大学 教授 高齢者の転倒と骨粗鬆症に伴う骨折の予防を目的とした疫学的環境医学的治療学的研究 9,000
90 骨折分野 13 15 成冨　博章 ナリトミ　ヒロアキ 国立循環器病センター 部長 脳磁図を用いた高齢者平衡機能障害の診断と機序解明および転倒防止に関する研究 10,000
91 骨折分野 13 15 中村　孝志 ナカムラ　タカシ 京都大学 教授 大腿骨頸部骨折の発生機序と予防に用する研究 29,000
92 骨折分野 13 15 中土　幸男 ナカツチ　ユキオ 国立長野病院 医長 大腿骨頸部骨折発生におけるマイクロクラック集積の影響と超音波及びプロテクターの骨折予防効果に関する基礎的研究 20,000
93 骨折分野 13 15 米田　幸雄 ヨネダ　ユキオ 金沢大学大学院 教授 骨細胞再生を基礎とする骨及び関節疾患治療薬の開発研究 18,000
94 骨折分野 13 15 宮井　一郎 ミヤイ　イチロウ 特定医療法人大道会　ボバース記念病院 部長 脳卒中による機能障害及び能力障害の治療及び訓練に関する研究 22,000
95 骨折分野 13 15 石橋　英明 イシバシ　ヒデアキ 東京都老人医療センター 医長 多施設による大腿骨頸部骨折の長期機能予後および生命予後に対する在宅リハビリテーションによる介入効果の検討 20,000
96 骨折分野 13 15 千野　直一 チノ　ナオイチ 慶応義塾大学 教授 脳卒中による機能障害及び能力障害の治療及び訓練に関する研究−維持期におけるリハビリテーション医療とその効果− 27,400
97 骨折分野 13 15 大川　弥生 オオカワ　ヤヨイ 国立療養所中部病院　　　長寿医療研究センター 部長 病棟・居室棟でのリハビリテーションと施設設備に関する研究　−脳卒中と骨折の共通点と相違点を含めて− 29,000
98 骨折分野 13 15 鳥羽　研二 トバ　ケンジ 杏林大学 教授 寝たきりプロセスの解明と主たる因子に対する介入効果に関する研究 49,600
99 骨折分野 13 15 高田　和子 タカタ カズコ 独立行政法人国立健康・栄養研究所健康増進研究部 主任研究員 虚弱高齢者を対象とした運動及び栄養指導に関する介入研究 12,000
100 小児疾患分野 14 16 中村　秀文 ナカムラヒデフミ 国立成育医療センター 室長 小児・新生児におけるフェンタニルの用法・用量の確立と、有効性・安全性の評価 45,000
101 小児疾患分野 14 16 越後　茂之 エチゴシゲユキ 国立循環器病センター病院 部長 先天性心疾患における大血管狭窄に対するカテーテルインターベンションによる拡大術の短・長期予後に関する多施設共同研究 30,000
102 小児疾患分野 14 16 大澤　真木子 オオサワマキコ 東京女子医科大学 主任教授 小児のけいれん重積に対する薬物療法のエビデンスに関する臨床研究 43,000
103 小児疾患分野 14 16 小崎　健次郎 コサキケンジロウ 慶應義塾大学医学部 専任講師 小児科診療における効果的薬剤使用のための遺伝子多型スクリーニングシステムの構築 35,000
104 小児疾患分野 14 16 牧本　敦 マキモトアツシ 国立がんセンター中央病院 医員 小児肉腫に対する至適治療確立を目指した臨床試験とその基盤整備に関する研究 35,000
105 小児疾患分野 14 16 古賀　靖敏 コガヤストシ 久留米大学医学部 助教授 小児期発症のミトコンドリア脳筋症に対するL-アルギニンおよびジクロロ酢酸療法の効果判定と分子病態を踏まえた新しい治療法開発に関する臨床研究 34,000

○効果的医療技術の確立推進研究（がん）

氏名 研究課題 実施
期間		 合計
金額
（千円）		 主任研究者
所属施設
(1)専門的・
学術的観点
ア　研究目的の成果
イ　研究成果の学術的・国際的・社会的意義
(2)行政的観点
・　期待される厚生労働行政に対する貢献度等。（実例により説明してください。審議会資料、予算要求策定の基礎資料としての活用予定などを含む。）
(3)その他の
社会的
インパクトなど
（予定を含む）
発表状況 特許 施策 (4)研究の成果が分かるホームページのURLなど
原著
論文
（件）		 その
他
論文
（件）		 口頭
発表
等
（件）		 特許の出願及び取得状況 反映件数
米村豊 胃がん治療に関する具体的な医療手順に対する研究（Ｈ14‐効果（がん）−002） 平成13-14年度 17,000 静岡県立静岡がんセンター ア：研究班の研究成果1）病床数200以上の全国一般病院1524施設、大学病院162施設の計1686施設に胃がん周術期の医療手順に関するアンケート調査を行った。その結果胃がんのパスは全国の30％の病院で稼動しているのみであり、試行されているものでも内容はさまざまで、多様なパスが病院ごとに行われていることが判明した。2)この研究班では胃癌治療を標準化するための医療手順（クリニカルパス）を胃癌専門医が中心となって４種類のパスを作成した（胃部分切除、腹腔鏡下胃切除、D2幽門側胃切除、D2胃全摘のCP）。班に参加した7施設でＣＰを試行したが問題なく試行可能であった。3)パスの項目のうち施設間較差の多かった手順（抗生物質投与期間など）にたいする第二相臨床試験を行った。抗生物質1日投与でも手術部位感染頻度は6.7％と、従来の長期間投与感染率7.3％と差がなく、抗生物質投与は1日投与法で十分であることを確認した。４）パスのバリアンスの最大の問題となる合併症の頻度と対処の方法を詳細に検討した。バリアンスを起こす医療者側要因は膵漏、縫合不全、縫合部狭窄、膿瘍であり、このような合併症にたいし術中から十分注意することが必要であると考えられた。イ）全国の胃がんを専門的に扱う施設で使うことができる独自のCPを作成した。患者用CPは医学的知識の少ない人でも理解できるように絵を多数いれたものを作った。このCPは現在のところわが国最初であり、胃癌学会の提唱する標準的治療とあわせて使用することで、日本全国で高いレベルの治療が国民一人一人に均等に試行できる可能性がある。 診断、治療法が進んでいるわが国では胃がんの病期にあわせたさまざまな治療が個々の症例に施行されるようになっている（胃がん学会、2001年、胃がん治療のガイドライン）。さらに、国民からは一人一人の患者に適合したオーダーメイド治療が安全かつ適正な費用で行われることがもとめられている。しかし、実際はわが国では病院ごとに手術前後の手順に統一されたものがないのがないのが現状であり、医療経済学的観点からみても合理性を欠くと考えられる。胃がんに対する全国共通の手術前後の医療手順(パス,ＣＰ）ができれば保健医療において以下の点でメリットが生まれる。CPを実施することで在院期間、入院総保険請求額は実施以前より有意に短く、低くなり、保険医療制度における赤字の解消につながる。一方、一日あたりの一人の患者の保険点数はCP導入により5％上がるた。このことから待機患者が常時確保できればCPにより病院収入は上がると考えられる。患者およびその家族、医師、看護師が入院時における手順をあらかじめ理解することで医療の質があがる。 また電子カルテにCPを導入するためのソフトの開発も行った。将来の本全体に普及するであろう電子カルテに直ちに搭載可能なパスができあがった。 われわれの研究は原著論文に示すさまざまな雑誌の特集号に取り上げられ、今後日本、世界に広く知らされると考えられる。 英文原著26、英文著書1、邦文原著３、 0 19 0 0 　
有吉寛 肺がん標準治療のためのクリティカル・パス作成に関する研究 平成13-14年度 12,000 県立愛知病院　内科 肺がんの治療ガイドラインで標準的と評価されている手術、放射線療法、化学療法のクリティカル・パス を患者用と医療者用のそれぞれ２種類で作成した。これらのクリティカル・パス は研究各参加施設の医療環境を考慮して作成され、医療者の受容度は良好で患者の満足度も高く、肺がん治療の効率性と安全性に貢献した。 この成果は肺がん手術においては入院期間を短縮させて医療費 縮減し、また、全ての治療法で医療者間の相互理解に役立ち、 医療事故防止にも貢献することが示唆された。 がん看護学会報告の現場でその導入を期待する声が高くあり、これらのクリティカル・パス 普及のため刊行を企画している。 0 0 1 0 0 　
高塚雄一 乳がん治療に関する具体的な医療手順ニ冠する研究 平成１３−１４年度 12,000円 関西労災病院外科 まずは、標準化された医療手順とアウトカムを盛り込んだ乳がん手術患者におけるクリテイカルパスを作成した。ついで、これを班員および協力施設において実際に施行し、多方面からの評価を加えた。今後は、患者や職員満足度・調査を加えた後に、標準的なクリテイカルパスとしての公表が望まれた。 本研究により、医療の質評価を適切に行い、在院日数やコスト面だけに偏らない乳がん患者における良好なアウトカムが得られる医療手順が作成できた。また、本クリテイカルパスはリスク・マネージメントのツールとしても使用可能であった。 昨今では、実地診療の現場とともに患者サイドからも、診療ガイドラインの作成が希求されている。この点からも、本クリテイカルパスは乳がん手術患者における標準的な医療手順のガイドラインとしての公表が待たれる。 15 5 10 該当するものは無し 0 　
片井均 質の高いがん医療の普及のための診療技術の向上に資する教育カリキュラム及び教育マニュアルの在り方に関する研究 平成１４-１５年度 31,500 国立がんセンター
中央病院		 腫瘍医学教育の現状を国内外で調査した。わが国では、がん診療に特化した包括的・体系的な研修プログラムは確立されておらず、医療後進国を含む諸外国にも明らかに遅れていることがわかった。がん診療教育システムの構築の第一歩として、精選された基本的内容を重点的に履修させるコア・カリキュラム・ガイドラインを作成した。 コア・カリキュラム・教育ガイドラインの完成により、これに沿った「がん医療向上のためのマニュアル」の作成が開始可能となった。モデル・カリキュラムを基本とした教育を導入し、従来の制度と整合性をはかりつつ改訂していけば、教育機関である大学病院の機能がさらに高まる。 質の高いがん診療技術をもった医師の数が増え、国民に質の高いがん医療の提供が可能となる。 6 0 3 0 0 　
藤井隆広 ポリープ切除の大腸がん予防に及ぼす効果の評価と内視鏡検査間隔の適正化に関する前向き臨床試験 平成12-14年度 30,000 国立がんセンター中央病院　内視鏡部 大腸内視鏡検査の適正化に関する前向き臨床試験のプロトコールを作成し、倫理審査委員会の承認を得た。この試験計画は3000例を要するRCTであり、科学的根拠に基づく成績が期待される。またこの試験結果から、適正な大腸内視鏡検査間隔の指針を導くことは、医療経済上にも意義を有するものである。また、日本の大腸内視鏡診断技術については、国際的に高い評価を得ていることからも、この臨床試験結果については、国際的にも深い関心がもたれている。 米国では、大腸内視鏡検査間隔についてのガイドラインが行政指導のもと示されている。日本でも、米国と同様に科学的根拠に優れた臨床試験として、このRCTを計画した。日本の現状では、無原則に大腸内視鏡検査間隔が組まれているが、この成績結果を基に大腸がん罹患を抑制を目的とした適正な大腸内視鏡検査間隔が行政指導下に示されるものと期待される。 内視鏡検査の質の違いから、欧米ではほとんど発見されない陥凹型の早期大腸癌について、その頻度、実態、本病変の重要性が明らかにされる。この結果については、国際的に深い関心がもたれている。 0 6 8 0 0 　
三木一正 血清学的スクリーニングによる胃がん検診の効果と効率に関する研究 平成13-14年度 36,000 東邦大学医学部内科学第一講座 血清ペプシノゲン値を用いた検診（PG法）の胃癌死亡率減少効果は確立された手法によっては未だ明らかにされていない。本研究班におけるコホート研究によってPG法が胃癌死亡を有意に減少させていたことが明らかとなった。更に他の疫学手法によって確認し、経済評価をも明らかにすることは、学術的・社会的並びに政策的に大きな意義をもつ。PG法に関する国際的研究報告はきわめて少なく、胃癌多発国であるわが国からの成果を報告し、PG法が海外でも実用化されることは国際的に大きな意義がある。 PG法は単価が安く、受診しやすい検体検査で受診者が増えており、間接胃X線検査による胃がん検診の受診者数が近年減少していることと併せて考えると、PG法は多様な価値観をもつ国民から期待されていることが推察される。しかし、従来の間接胃X線による胃癌検診との整合性のある、効果、効率にすぐれた実施方法はまだ提示されておらず、本研究により、それを明らかにすることは、厚生労働行政に大きく貢献するものと思われる。 PG法は、東京都の複数の特別区などで採用されているが、住民検診での実施は全国的に未だ少数である。一方職域検診や人間ドックでの採用施設は急速に増えている。また濾紙を用いて検体を郵送する郵便検診（コンビニ検診）による受診数が増えており、いつでもどこからでも個人で受診できるこの手法が国内外で注目されている。PG法に関する学会シンポジウムは毎年のように行なわれており、新聞・テレビ・雑誌でも頻繁に報道され、社会的にも注目されている。 23 36 45 0 0 http://www.pepsinogen.org
鈴木隆一郎 がんの罹患高危険群の抽出と予後改善のための早期診断及び早期治療に関する研究 平成13-15年度 112,000 大阪府立成人病センター　研究所 近年世界的に注目されているCTによる肺がん検診の有効性を死亡率減少効果をもって評価する、世界で初めての研究である。CT検診群５万人、通常検診群10万人を昨年度までに登録し、予後を調査中である。本研究の成果は、今後の肺癌検診の世界的な動きに大きな影響を及ぼすことが予想される。 日本のがん死亡で第一位を占める肺がん対策として、通常型検診（胸部単純Ｘ線撮影と高危険群に対する喀痰細胞診）が、我が国では広く行われてきたが、その成果は十分ではない。本研究によりCTによる肺がん検診が通常型検診よりも大きな肺がん死亡率減少効果をもっていることが科学的に示されれば、今後の我が国の肺がん対策を検討する際の極めて有用な資料となりうる。 現在ＣＴによる肺がん検診は、研究グループが関与して実施している場合でさえ、精度管理については研究段階にある。人間ドックのオプションとして、一般に提供される状況が拡大しつつあるが、精度管理はほとんど考慮されていない。本研究で大規模に収集された検診成績は、精度管理を行う上での大事な管理指標となり、今後ＣＴ検診が普及される際のひな形になると想像される。 41 46 62 0 0 http://www.mc.pref.osaka.jp/ocr/lung-ct/index.html
西條長宏 限局期非小細胞がんの予後改善を目指した集学的治療の研究 平成13-15年度 66,000 国立がんセンター中央病院　薬物療法部 ア　エトポシド+シスプラチン（EP）療法と加速多分割胸部放射線療法（AH-TRT）の同時併用後の塩酸イリノテカン+シスプラチン（IP）療法の治療効果と毒性に関する追跡調査を行った。現在この治療法と従来の標準治療との比較試験を開始しているが順調に症例登録が行われている。 イ　EP+AH-TRT後EPを続けて投与する治療法はわが国発の国際的標準治療となっている。IP療法がEP療法に比べ優れていることは我々がNew Eng J Medに報告し世界の研究者が追試を行っている。この2つの優れた治療法を組み合わせて行える事を証明するとともに比較試験を具体化できたことは限局型小細胞がんに対する新しい標準的治療を確立する上で極めて重要である。 当該研究グループによる小細胞がん治療に対する研究の成果は肺がん治療のガイドラインのコアともなり全国で実地医療に役立っている。 当該研究グループの成果は国内のみならず国外の肺がん治療にも大きなインパクトを与え、国際的標準治療の達成に寄与してきた。今回の比較試験は世界の肺がん研究者の注目を集めており結果は国際的に貢献度の高いものとなる。 約100（英文のみ） 総説6（英文のみ） 200以上 0 1 http://mhlw.go.jp/
加藤春文 局所限局非小細胞肺がんの予後改善を目指した外科切除を含む集団学的治療の研究 平成13-15年度 80,000
（3年間）		 東京医科大学外科第一講座 本研究は、臨床病期IB-II 非小細胞肺癌（NSCLC） に対する術前化学療法の有用性を検討することにある。現時点では症例集積中であり、研究成果は得られていない。従来までの同様の試験では術前化学療法の妥当性に関する検討が希薄であったが、本研究では奏効率・毒性の異なる二種類のものを選び、これらの術前化学療法への適性を検討する点で、学術的・社会的意義は大きい。 本研究は、臨床病期IB-II 非小細胞肺癌（NSCLC） に対する術前化学療法の有用性を検討することにある。現時点では症例集積中であり、研究成果は得られていない。従来までの同様の試験では術前化学療法の妥当性に関する検討が希薄であったが、本研究では奏効率・毒性の異なる二種類のものを選び、これらの術前化学療法への適性を検討する点で、学術的・社会的意義は大きい。 本研究により当該病期の5年生存率を現状の40％より55％へ向上させることを目指している。本研究の成果は、当該病期の治療の標準化に寄与するものと思われる。 0 2 26 0 0 http://www.jcog.jp
小菅智男 膵癌に対する新しい補助化学療法に関する研究 平成13-15年度 32,000 (H13)
17,000 (H14)		 国立がんセンター中央病院特殊病棟部 膵癌切除後の補助療法に関しては世界的にエビデンスが乏しく、その意義が確立されていない。その結果、有用性がはっきりしないまま様々な治療が行われる結果となっている。本研究が完遂されれば、現在多用されはじめいているゲムシタビンの補助治療としての有用性について、信頼性の高い無作為化比較試験によるエビデンスが得られので、世界的に見ても臨床上の意義は大きい。 本研究の性格上、成果の公表は研究終了後になるが、研究結果は正しいエビデンスに基づいた適正な医療を推進する上で重要なものになる。これは学術的にばかりではなく医療倫理や医療経済にとっても有意義と考えられる。 これまで臨床試験の実施が困難とされてきた分野でも公的な研究費を得て、きちんとした研究を行うことができることを実証することになる。 0 0 0 0 0 備考：無作為化比較試験ではバイアスの発生により誤った結果の出ることを防止するため、関係者も含めて途中経過の公表は行いません。現在のところはこの研究が進行中であることを学会などで触れるにとどめています。
吉川裕之 進行卵巣がんの予後改善を目指した集学的治療の研究 平成13-14年度 69,000 筑波大学臨床医学系 ア　現在の進行卵巣癌の標準治療では、手術先行でその後化学療法を行う。化学療法を先行させ、その途中で腫瘍縮小手術を行う新治療体系を確立することが目的である。ランダム化比較試験を行う前段階として、Feasibility studyを計画し、平成15年1月より登録を開始した。
イ　EORTCグループでは、化学療法先行の治療を試験治療とし、第II相試験を省略して標準治療と比較する第III相試験を開始した。本研究では、まずFeasibiliy studyを行うことにより、より実際的な化学療法先行治療の確立をめざしており、EORTCグループの研究よりも先進的である。		 次の点が期待される貢献と考えられる。まず、外来初診から治療開始までが6週から3週と早まること。腫瘍縮小手術が現在の1-2回から、必ず1回となり、患者に低侵襲なだけでなく、入院日数の短縮と手術回数の減少で医療経済的にも有利である。初回手術で結局は切除不能の場合、手術室の枠を無駄に使うことがあるが、本治療では手術室の有効利用ができる。さらに、化学療法後の切除率は向上するので、生存率の改善が期待でき、労働力としえの還元ができる。 日本全体の卵巣癌の罹患数と死亡数から計算すると、卵巣癌では初期癌を含めても、5年生存率は30%程度となる。日本の先進的病院で50-60%である。欧米では40%前後とされ、日本では病院の格差が大きい。その原因は、化学療法よりも手術技量の差に基因している。現在の標準治療では、腹水貯留などで全身状態が悪い患者に対し、侵襲も大きく高度な技術を要する腫瘍縮小手術が要求されるが、その技能を有する病院は少ない。化学療法先行の手術は、down stagingしてからの手術となるので、これが確立できれば、日本全体の卵巣癌予後改善への貢献が期待できる。 41 15 41 0 0 http://www.jcog.jp/
塚本泰司 浸潤性膀胱がんの予後改善をめざした集学的治療の研究 平成13年-15年度 68,000 札幌医科大学医学部泌尿器科 わが国では最初の浸潤性膀胱癌に関するランダム化比較臨床試験を計画し、実施されている。同時に、浸潤性膀胱癌の予後因子として、癌の筋層浸潤様式、血管新生因子、cyclin D1遺伝子多型を特定した。 臨床試験の結果と予後因子の特定は浸潤性膀胱癌の診断・治療のガイドライン作成に有用である。 浸潤性膀胱癌症例の標準治療が確立されることになるので、保険診療上も有益となる。 8 5 10 0 0 なし
飛内賢正 難治性悪性リンパ腫に対する分子標的治療薬を用いた薬物療法の研究
「課題番号：H15・効果（がん）・019」		 平成13-14年度 49,000 国立がんセンター中央病院　特殊病棟部 再発低悪性度B細胞リンパ腫に対するキメラ型抗CD20抗体リツキシマブの奏効割合61%を確認（Annals of Oncology誌に発表）。多施設共同による臨床試験計画を作成し、JCOGと施設IRBの審査・承認を経て02. 9. 1 に登録開始。03. 3. 31現在、32例が登録され、登録ペースは目標を上回る。重篤な有害事象はなく被験者の安全性は確保されている。標準治療確立と国際的貢献につながる重要な臨床試験として注目されている。 リツキシマブは血液腫瘍に対して承認された我が国最初の抗体医薬である。一方、進行期低悪性度細胞リンパ腫は、従来の治療手段では治癒が期待できない難治性疾患で、再発・再燃をくり返すために長期間の治療を必要とするが、標準治療が確立されていない。本研究により標準治療が確立され、治癒率を高めることができれば、医療行政上の意義も大きい。 本研究の対象疾患である進行期低悪性度B細胞リンパ腫は標準治療が確立されていなかったために、全国レベルでは適切な診療が施行されてきたとは言いがたい状況であった。本研究は標準治療確立への道筋を示しており、本疾患の診療適正化への寄与が期待できる。また、治癒率向上につながりうる治療研究に患者・家族の期待が高まっており、全国レベルでの治療成績の改善が期待できる。 2 62 14 0 0 https://www.mhlw.go.jp/wp/kenkyu/database.html
佐野武 「外科的手術手技の技術評価及び標準化のための研究」として消化管悪性腫瘍に対するリンパ節郭清の意義に関する研究 平成13-15年度 54,000 国立がんセンター
中央病院		 わが国で開発された消化器癌に対する広範なリンパ節郭清の意義を科学的に検証することを目的として、専門施設による多施設共同の前向き第III相臨床試験を実施している。胃癌における脾摘および直腸癌における骨盤側方郭清の意義を問う2種の臨床試験は、わが国ならではの高度な外科技術を要するものであり、国際的にも注目を集めている。その結果は今後の消化器癌標準治療確立のための重要なエビデンスを提供することになる。 本研究の成果は、日本胃癌学会の胃癌治療ガイドラインおよび日本癌治療学会ガイドラインにとって、消化器癌の標準治療を提示する上で重要なエビデンスを提供することになる。標準手術の確立により、外科治療の教育体制を整えることができ、わが国全体の治療成績の向上が期待できる。 前向き臨床試験を通して科学的エビデンスを追及するシステムを確立することにより、悪性腫瘍に対する医療体制を見直す機会を社会に与えることになる。得られた成果によっては、無駄な拡大治療の抑制にもつながる可能性がある。 7 18 6 0 0 　
池田恢 放射線治療の技術評価及び品質管理による予後改善のための研究(Ｈ14−効果(がん)−021） 平成13-15年度 59,000 国立がんセンター中央病院放射線治療部 ア　放射線治療の質の保証（QA）に関し、臨床QA面で平成13年度に行った症例レビューによる放射線治療規準の達成状況調査ではある臨床試験で40％と低率であった。物理技術QA面では医学物理士による訪問調査で10施設34ビームのうち2施設3ビームに5％以上の測定線量の相違が見られ、当初の予想を上回った。イ　臨床QA面での上記結果から品質管理（QC）/QA活動の必要性が認識された。今後のQC/QAプログラムの本格実施により改善されると考えられる。これらを基礎としてようやく高精度放射線治療の臨床試験が実施可能な基盤が出来つつある。 臨床QA面の上記成果をもとに放射線治療の関連する各臨床試験では急速に放射線治療事務局を設置する動きとなり、QC/QA活動の必要性が各実施者間に浸透し始めている。物理技術QA面では訪問した各施設で歓迎され、各施設での線量の自主的管理と別に外部機関からの訪問調査が要望されている。上記QC/QA活動は放射線治療内容の信頼回復に役立つとともに、活動の恒久化ないし恒久的機関（例えば「放射線治療品質保証センター」など）の設立が要望されていると考える。 高精度放射線治療の1手段である強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）に関して、わが国ではＱＣ／ＱＡの裏づけなく実施しようとさえする流れがあった。この実施に必要な医学物理士のマンパワー不足に鑑み、この班の有志が施行施設に関する必要条件を緊急声明の形で提示したところ、一定の歯止めとなった模様であるが、今後はよりエビデンスに基づいた勧告、ガイドラインやマニュアルなども纏めてゆきたいと考えている。 74 0 38 3 0 なし
木村伸也 がん患者の全身体力消耗状態に対するリハビリテーション技術の研究 平成13-14年度 30,000 愛知医科大学医学部附属病院リハビリテーション部 全身体力消耗状態が共通する障害として多くのがん患者に認められることが示唆された。そしてこれを克服しＱＯＬ向上に有効なリハビリテーション技術とプログラムを開発してきた。末期がん、進行がんも含め、がん患者全般にリハビリテーションを実施する必要性は社会的・国際的にも認知されつつあり、本研究は我が国で全身体力消耗状態に対するリハ・プログラムが普及する契機となる。 末期がん、進行がん、高齢がん患者の「寝たきり」を防止し、その人生の最期までＱＯＬを保障するための有力な技術としてリハビリテーションが全国的に普及することが期待される。具体的にはすでに一部のがん患者には早期リハ加算が適用され、緩和医療計画の一部としてもリハ的内容が取り上げられてきた。今後さらに、全身体力消耗状態に対するプログラムをリハ医療・緩和医療の中に広く位置づける施策の実現にむけて働きかける。 がん患者と同様に全身体力の著しい低下によって日常生活活動が制限されている、末期呼吸不全患者や難病患者などにおいても、全身体力消耗状態のリハビリテーション技術は活用できる。 1 2 4 0 3 なし
池井聰 大腸癌の具体的な医療手順の作成に関する研究 平成14-16年度 9,000,000 国立熊本病院 大腸癌手術に対する実態調査の結果、術後抗生剤の使用期間、食事摂取開始日、術後在院日数、医療費において施設間で大きな差が認められた。CPの無い施設が上記調査項目で期間の延長、医療費の増大が認められ、CP使用中の施設では上記項目の改善を認めた。参加施設でCPの作成がなされた。また、E-PASSによりCP適用の選択基準を設定すると、大腸がん手術症例の80%がCP適応となりバリアンスは最小限に抑えられるものと考えられた。 CP使用により入院期間の短縮、医療費の削減、医療の標準化、業務簡素化が得られ、CP適応選択基準を設けることでバリアンスが減少し患者満足度の向上が得られると考えられる。今後、統一CPを作成することにより、大腸がんの医療の向上に寄与するものと考える。 CP作成を容易にするためにホームページでCPを公開。Excelを用いたCP作成用ソフトを開発した。医療マネージメント学会より出版したCPの本のCD-ROMに使用中のCPおよびCP作成用ソフトを入れて、大腸がんのCP作成、普及に努めている。今後多施設統一CPを作成し大腸がん治療の標準化に努める。 5 8 27 なし なし http://www3.ocn.ne.jp/~jhm/m
http://epath.medis.or.jp/index2.html


○効果的医療技術の確立推進研究（生活習慣病）

氏名 研究課題 実施
期間		 合計
金額
（千円）		 主任研究者
所属施設
(1)専門的・
学術的観点
ア　研究目的の成果
イ　研究成果の学術的・国際的・社会的意義
(2)行政的観点
・　期待される厚生労働行政に対する貢献度等。（実例により説明してください。審議会資料、予算要求策定の基礎資料としての活用予定などを含む。）
(3)その他の
社会的
インパクトなど
（予定を含む）
発表状況 特許 施策 (4)研究の成果が分かるホームページのURLなど
原著
論文
（件）		 その
他
論文
（件）		 口頭
発表
等
（件）		 特許の出願及び取得状況 反映件数
小堀祥三 血糖コントロールクリティカルパスによる医療の質の向上に関する研究 平成13-14年度 15,000 国立熊本病院　内科 血糖コントロールクリティカルパスの使用は在院日数短縮に対して極めて有効であり、退院基準達成でも両群間に有意の差はなく、少なくとも医療の質については同等であると考えられた。さらに、退院後の中長期成績にも差はなかった。血糖コントロールクリティカルパス使用への患者アンケート調査でも患者満足度は高く、極めて有効な手段であると考えられた。成果は医療マネジメント学会雑誌に掲載され、糖尿病学の進歩で発表し多くの施設から問い合わせの反響があった。 血糖コントロールクリティカルパスは医療情報システム開発センター（MEDIS）ホームページのクリティカルパス・ライブラリーに登録され公開されている。 MEDISホームページのクリテイカル・ライブラリーへのアクセスは一ヶ月で1万件を超え、その3分の1が一般市民、3分の2が医療従事者であり国民の関心の高さが伺われる。 2 3 8 0 1 国立熊本病院ホームページ
http://www.hosp.go.jp/~knh/
吉政康直 心血管病予防を目標とした糖尿病クリティカルパス構築に関する研究 平成13-14年度 15,000 国立循環器病センター動脈硬化代謝部 糖尿病に合併する心血管病は近年の高齢化、社会環境の変化によりその発症率が増加しているとともに、糖尿病よる死因おいても重要な位置を占めている。また、糖尿病には無症候性心筋虚血、アテローム血栓脳梗塞の頻度が高く、糖尿病に合併する心血管病の早期発見、早期介入は不可欠である。本クリティカルパスは、このことをチーム医療を通じて行なうことを目標として作成した。 本研究の成果は、糖尿病に合併する心血管病１次予防、２次予防に有効であることが期待される。また、入院医療包括評価の導入は現実のものになっており、医療手順の効率化、共有化、また、在院日数の標準化を企てることは重要であり、本クリティカルパスはこれらの点にも資すると考えられる。今後、本クリティカルパスを実行、評価することにより患者のソフトアウトカムの向上を検証していくとともに、医療経済の観点からも本クリティカルパスを評価していくことが課題である。 　 0 1 2 0 0 　
柴田克己 日本人の水溶性ビタミン必要量に関する基礎的研究 平成13-14年度 49,836 滋賀県立大学人間文化学部 日本人の水溶性ビタミン栄養所要量の妥当性の科学的根拠を示すために，ビタミンの測定法・評価法・精度管理法を確立した．その成果をふまえ，所要量の妥当性を検討し，日本人のビタミン所要量の科学的根拠を示すことができた．国民のビタミン栄養の現状を正確に把握するために，ビタミンの尿中排泄日内変動を調べた．このことにより，スポット尿を用いる評価方法の精度を高めることができた． 科学的根拠をもった食事摂取基準の策定資料が提出でき，第7次改定日本人の栄養所要量策定に際し，資料として活用される．尿中のビタミンの測定により，国民のビタミン栄養の現状を把握することが可能となった． ビタミンの測定法・評価法・精度管理法を確立でき，臨床面でも応用が可能となった．また，簡便に尿中のビタミン量を測定することが可能となり，このことがサプリメント使用時の過剰害の抑止力ともなる． 14 5 10 0 0 http://www.shc.usp.ac.jp/shibata/
岸　恭一 生活習慣病予防のための日本人のタンパク質必要量に関する基礎的研究 平成13-14年度 46,000 徳島大学　医学部 タンパク質必要量を生活習慣病予防の観点から見直し、タンパク質上限摂取量が1.0 - 2.5 g/kg /day以下であることを明らかにした。 また、高齢者及び肢体不自由者のタンパク質必要量が一般の成人よりも大きい事を示した。成果は「必須アミノ酸研究」並びに「日本重症心身障害学会誌」に掲載された。国際的にもタンパク質上限摂取量は定められておらず、今回の結果はタンパク質サプリメントの規制にも役に立つ。 今回の成果は、第七次改定の日本人栄養所要量改定のための基礎的データとして活用される予定である。今回初めて世界に先駆けてタンパク質上限摂取レベルが実験的に示唆され、所要量策定上価値が大きい。また、肢体不自由者のタンパク質必要量の数値を提案したが、この数値は施設における給食の献立作成上の指針として利用可能である。 栄養補助食品が普及し、タンパク質サプリメントも数多く市販されているが、摂取過剰はCaやmgの尿中排泄を促進し、ひいては骨粗鬆症を助長する可能性を示した。安易なタンパク質サプリメントの摂取に警鐘をならすものである 3 0 1 0 0 http://www.hosp.med.tokushima-u.ac.jp/gakubu/snj_o-02.html
山田信博 糖尿病における血管合併症の発症予防と進展抑制に関する研究(JDCStudy) 平成13-15年度 148,000 筑波大学　臨床医学系 本研究は、欧米以外では初めての、２型糖尿病を対象にした長期大規模臨床介入研究であり、特に、国民の生命予後とQOLに直結し、医療財政を圧迫している糖尿病合併症の発症抑制を重点目標としている。中間結果はLancet誌を始めとする国際誌に掲載され、さらに米国心臓病学会、日米医学協力会議、韓国の内分泌学会などから講演やシンポジウムの招待を受けるなど、国内外から高く評価されている。 本研究により、２型糖尿病患者の病態背景や合併症の発症頻度・リスクファクターが、日本人と欧米人とでかなり異なることが判明し、日本の糖尿病対策には、日本人患者のデータに基づくエビデンスが必要なことが再認識された。これらの本研究の結果は、本邦の糖尿病関連施策を決定していく上で、きわめて重要な参考資料として活用されることが期待される。 日本の糖尿病患者における、各種合併症のリスクファクターが明らかになった他、肥満の合併が少ないこと、心血管合併症が予想以上に多く、虚血性心疾患と脳卒中の発症が同程度であったこと、血圧が網膜症発症に大きく影響していることなど、従来の通説とは異なる事実が次々と明らかにされた。これらは、今後の日本の糖尿病診療に大きなインパクトを与え、その成果は実地診療におけるガイドラインなどに強い影響を及ぼすものと考えられる。 7 15 15 0 0 　
上島弘嗣 青・壮年者を対象とした生活習慣病予防のための長期介入研究 平成13-14年度 83,616 滋賀医科大学福祉保健医学講座 生活習慣改善による、循環器疾患危険因子の低下とそれによる発症リスクの低下を目的とした比較対照群を置いた長期、大規模介入研究である。介入事業場6、対照事業場6、計12事業場、約7,000人を対象としている。危険度の高い個人と環境改善を含む集団全体への介入を実施している。集団全体への対策方法の開発と同時に進行し、その成果が学会発表で注目されている。論文の公表も進行中である。 「健康日本21」の具体的な展開が、地域・職域で実施されている。本研究は、飲酒、喫煙、高血圧、高脂血症、肥満、糖尿病、運動等の総合的な危険因子に対する対策であり、この研究成果は、広く「健康日本21」の実践に生かせる。また、集団全体への対策方法の開発は急務であり、現在まで他の研究では実施されていない。喫煙対策としての環境改善の実施、社員食堂での栄養改善への対策とその効果、対応の良い事業場とそうでない事業場の相違点の解明等、重要な基礎資料となる。 個別健康教育教材の開発のみならず、環境改善を含む集団全体への対策の課題ごとに対応した、マニュアルの出版を準備中である。このマニュアルは、「健康日本21」の実践にあたっての教科書的なものになる。また、集団全体に対する教育教材、例えば、食堂のテーブルに置く「一口健康メモ」、ポスター類、等の販売準備が進んでいる。健康情報を提供した小道具、すなわち、うちわ、資料フォルダー、ボールペン、等の市販も実施されている。 1 5 27 0 0 http://hs-web.shiga-med.ac.jp/index.html
嶋本喬 生活習慣病に関する睡眠面からの予防対策の確立に関する研究 平成12-13年度 37,500 大阪府立健康科学センター 日本人の地域・職域を対象とした睡眠呼吸障害の簡易なスクリーニングシステムを開発し、睡眠呼吸障害と高血圧との関連を明らかにした。また、保健医療職の睡眠医学に関する知識を把握するための質問票を開発し保健医療職約1000人に実施した。これまで日本人の睡眠医学に関するエビデンスは乏しく本研究の成果は睡眠医学に関する日本人の基礎資料になるものと考えられる。 研究成果をもとに開発した質問紙とパルスオキシメトリーを用いた睡眠呼吸障害のスクリーニングシステムは地域、職域で汎用化のためのテスト中である。また最終年度において睡眠面から生活習慣病を予防するための具体的な睡眠衛生の改善方法を提示し、その普及を図るためのマニュアルを作成する。成果は平成15年3月「健康づくりのための睡眠指針検討会」にも反映された。 睡眠障害は循環系疾患の発症と関与するのみならず、運転手をはじめとする交通機関の勤務中の事故と関連することが社会的に大きな問題になっている。本研究で開発している睡眠障害の簡便なスクリーニングシステムは基本検診等に容易に組み込むことが可能であり現在社会的ニーズが大きい当該分野の発展に貢献している。 12 14 18 0 1 http://www.kenkoukagaku.jp
藤原久義 我が国の冠動脈疾患に対する薬物・インターベンション治療の予後とコスト 平成13-15年度 100,624
（平成13-14年度
合計）		 岐阜大学医学部第２内科 我が国の冠動脈インターベンションの現状について、全国8,274施設に対しアンケートによる施設調査(99.6％の回収率)を行い、多数の小規模施行施設で行われている現状が明らかになった。さらに、狭心症患者の後ろ向き調査と本邦初の薬物療法と冠動脈インターベンション治療の大規模完全無作為割付試験は現在進行中であり、これらを基に新しい狭心症治療ガイドラインを作成する。得られた成果は、我が国冠動脈インターベンションの現状を初めて全国規模で詳細に明らかにするものであり、注目されている。 冠動脈疾患は最も頻度が高く重篤であり、インターベンションの治療費は高額である。得られたデータより、全国規模の２次医療圏レベルの現状が明らかになり、さらに、新しい狭心症治療ガイドラインが作成されることで、患者ならびに厚生労働行政に重要であることは疑う余地はない。 本研究の施設継続調査は、アンケートにより初めて全国規模でのほぼ完全な調査を可能にしたもので、今後の継続調査の礎となるものである。さらに、新規調査では、本邦初のホストコンピューターによる大規模完全無作為割付試験であり、エビデンスに基づく医療が遅れている我が国にとって循環器分野だけでなく、他分野にも与える影響は大きく、これからの大規模試験の模範型と成っている。 4 10 3 0 0 低リスク安定労作性狭心症に対する薬物療法とインターベンション療法の予後とコストに関する大規模無作為割付試験（J-SAP ）ホームページhttp://poppy.ac/jsap/
小林順二郎 Prospective randomized studyによる人工心肺を使用しない心拍動下冠状動脈バイパス手術の有用性に関する研究 平成12-14年度 30,000 国立循環器病センター　心臓血管外科 現在までの79例の早期手術成績では、手術のクオリティーは人工心肺を使用せずとも充分保たれていることが明らかとなった。本邦初の大規模研究であり、欧米でも行われていないprospective randomized studyを行い、長期成績のフォローを行うことで、人工心肺を使用しない心拍動下冠状動脈バイパス手術でも、従来の心停止下冠状動脈バイパス術と差のない遠隔成績を得られるか否かを明らかにする予定である。 本研究により、人工心肺を使用しない心拍動下冠状動脈バイパス手術の有用性に関するエビデンスが得られ、虚血性心疾患の治療法として確立されれば、人工心肺装置などの高価な医療材料を削減でき、コメディカルの負担も軽減されて、クリニカル・パスにのっとった治療を効率的に進めることができ、国民全体の医療費を削減できると考えられる。 従来の心停止下冠状動脈バイパス術は、人工心肺を使用するため、高い医療費が必要であり、長い入院期間を要するのに対して、心拍動下冠状動脈バイパス術は、人工心肺が不要であり、術後合併症が少ないと考えられ、低侵襲のために早期に退院社会復帰が可能と考えられ、患者の負担は大幅に軽減することができると考えられる。 5 2 20 0 0 https://c.umin.ac.jp
寺本信嗣　 睡眠時無呼吸症候群(SAS)の治療が高血圧および高血圧による臓器障害進展阻止に及ぼす効果の臨床的研究 平成13-15年度 55,000 東京大学医学部附属病院　老年病科 睡眠時無呼吸症候群（SAS）が、体重とは独立した高血圧の危険因子であることを証明した。「睡眠時無呼吸」および「いびき」自体が、心臓血管障害、高血圧、脳ラクナ梗塞の危険因子であることを証明した。SASによって、動脈硬化が促進し、SAS特効的治療のCPAPによって、動脈硬化の進展抑制が見られることを証明した。成果はLancet、Circulation等の雑誌に掲載され、国内外から大きな反響があった。 日本臨床研究支援センター(JCRAC) 研究報告会において、成果を発表し、「睡眠時無呼吸症候群と生活習慣病との関連」を示し、この成果をもとに、睡眠時無呼吸症候群診断・治療ガイドラインが策定中である。JRなどの運転手、交通安全協会などに配布予定。 医学テレビ番組（テレビ東京）「医食同源」に寺本が出演し、「いびきは病気のはじまり―睡眠時無呼吸症候群と生活習慣病―」を放送予定（平成15年6月）。釧路新聞（14年12月）、徳島新聞（14年12月）、鹿児島新聞（15年1月）、民報（15年2月）に寺本の記事が掲載された。睡眠時無呼吸治療が動脈硬化の進展抑制が可能、として「日経メディカル」15年３月ニュース紹介された。 86 48 52 0 0 http://maezawa-hosp.or.jp/suimin1.htm
http://www.interq.or.jp/kyuushu/sas/
岩本安彦 軽症糖尿病の薬物療法及び非薬物療法に関する介入研究 平成13-15年度 62,000

平成15年度
申請額
19,250

合計
81,250		 東京女子医科大学　糖尿病センター HbA1c、血糖の改善度はナテグリニド群、ボグリボース群、食事療法継続群の順であった。薬物投与6ヶ月までの時点では、ナテグリニドあるいはボグリボースの治療を行うことは、食事療法に比べてより良い血糖コントロールを維持でき、臨床上有用である可能性が高い。 軽症糖尿病に対する薬物療法のガイドラインの作成に資することができる。費用対効果に関する情報を得ることができれば、糖尿病治療における医療費の削減にも資すると思われる。 我が国で行われる数少ないランダム化比較試験である。日本人の2型糖尿病は欧米とはかなり異なっており、今後の日本における糖尿病治療に影響を与えうると考える 30 16 10 0 0 　
吉川隆一 糖尿病性腎症に対する包括的治療法の確立 平成13-15年度 68,000
（平成13、14年度
の計）		 滋賀医科大学 ア.糖尿病性腎症の包括的治療法の確立により透析療法に導入される糖尿病性腎症患者数を減少させることを目的として、(1)糖尿病性腎症に対する蛋白制限食の効果、(2)糖尿病性腎症データベースの構築、(3)腎症診療ガイドの作成、に関する研究を行なってきた。
イ.本研究により、糖尿病性腎症の発症・進展防止と治療成績の向上に繋がり、わが国の糖尿病患者のみならず保健医療に対しても多大な貢献をもたらすと期待される。		 糖尿病性腎症により透析療法に導入される患者は増加の一途をたどっており、その医療費は飛躍的に増大している。本研究により、(1)糖尿病性腎症に対する食事療法が確立すると期待される。(2)糖尿病性腎症データベースを基に前向き調査を実施することにより、諸外国にも類を見ない経時的追跡を全国規模で展開することができる。(3)腎症診療ガイドを作成は、糖尿病性腎症の発症・進展防止と治療成績の向上に繋がる。 糖尿病性腎症に対する包括的治療法の確立により、腎症の進展した患者の生命予後改善と患者QOLの向上が期待できる。 5 0 2 0 0 なし
南学正臣 長期透析合併症の病態の解明及びこれに基づく革新的透析治療法の開発 平成13-14年度 64,619 東京大学　医学部 糖、脂質が酸化、非酸化の過程を経て生成する反応性カルボニル化合物およびその蛋白修飾物質の病態形成における重要な役割を示し、世界に先駆け先端的研究を展開している。現在まで、新たなカルボニル消去系としてカルボニルトラップビーズや遺伝子改変動物を開発するとともに、革新的なスクリーニング系を開発して新規カルボニル阻害剤を同定し、論文を多数一流国際誌に発表し、その成果に対し国内外から大きな反響を得ている。 末期腎不全による透析患者数は急速に増加して20万人を超え、透析療法に関連する医療費は年間１兆円（総医療費の約４%）を超え、800億円/年の割合で急増し続けている。本研究の成果により、腎不全・透析合併症に対する新たな治療・予防法が開発され、患者の長期予後やQOLが改善するとともに、医療費の大幅な節減が可能となることが期待される。 近年カルボニルストレスは糖尿病・アルツハイマー病など腎不全以外の多くの疾患でも病態に関与することが示唆されており、すでに本研究による副次的産物として糖尿病性合併症に対する治療法の開発にも展望が開けており、更にこれらの疾患の病態解明・治療法開発にも貢献することが期待される。 42 11 49 0 0 　
山崎親雄 長期透析に伴う合併症の克服に関する研究 平成13−15年度 24,000 社団法人　日本透析医会 検査結果を自動判定し、その結果を開示、蓄積できるMINTシステムを開発し、診断と治療マニュアルを作製配布した。透析治療における検体検査正常値が標準化され、 複数の検査項目を組み合わせた評価や、経時的推移からの自動診断と、異常値に対するコメントが発信される本システムは、透析合併症の克服にとってきわめて重要で、透析施設での評価は高く、スタッフと患者の双方が利用できる。 透析合併症の診断と治療マニュアルを配布したことは，わが国透析医療の標準化であり，世界一を誇る透析医療の質を担保することになる．また，MINTシステムは透析施設のIT化に寄与すると同時に，発信される検査結果とコメントは患者へも提供され，医療側と患者との情報共有のために資される。 サーバーを用いたデータベースの構築は，データマイニングにより合併症対策に関する新しい発見や工夫が期待される．また集積されたデータは，大規模災害時の個人情報提供も可能とする。さらに低費用で透析施設のIT化が行える。 0 2 4 0 0 　
山田研一 難治性腎疾患の進展抑制の為の新たな指標作成とそれに基づく治療指針作成に関する研究 平成13-15年度 36,405 国立佐倉病院　臨床研究部 全国的な地域中核病院ネットワーク組織を活用して、難治性腎疾患（代表疾患として糖尿病性疾患とＩｇＡ腎症）のデータベースを構築し、環境因子と遺伝因子の両面からの病態特性を明らかにした。同疾患に対する治療指標と進展予測因子を明確にし、治療指針を提供できる予定である。また、このデータベースをもとに、発症予防と進展抑制の為のオーダーメイド医療が確立できる。 腎不全・透析医療はQOL低下、医学的・社会的・経済的困難の為、疾患の発症予防・進展防止が急務である。構築された腎疾患ネットワークとデータベースの活用 は罹病率、ハイリスク評価、腎死の実態、将来予測等の疫学的臨床研究や個人情報を生かし個人の特性に合った腎疾患の予防・進展防止対策（当然個人のプライバシー保護のもと）と治療指針作成が可能となる。特に、腎疾患進展の病態には、患者個人の環境と特性・資質（環境因子と遺伝因子）が強く関与し、治療反応性に大きく影響する。従って、疫学的、統計学的解析による治療指針と同時に、個人特性を活かした、対策と指針が提供できる。 この、データベースの活用により、現在まで糖尿病性腎症、ＩｇＡ腎症や急速進行性腎炎などの難治性腎疾患の治療指針・予後を、腎生検による組織像解析や臨床症状のみで決定していたものが、より多面的に治療対応できる可能性があり、疾患に対する個人特異的な治療と予防が確立でき、コンプライアンスの向上につながる。このことは、無駄な医療の減少につながる可能性も十分にある。更に、データベースの有効利用は腎疾患患者ならびに一般国民への腎症予防策としても十分応用可能となる。 14 6 82 0 0 　
白土邦男 急性心筋梗塞症回復期の潜在的心不全患者に対するクリニカルパス設定のための臨床研究 平成14年度 6,000 東北大学大学院医学系研究科循環器病態学分野 再灌流療法を受けた心筋梗塞患者の個別心機能および不整脈リスクに合致した回復期心臓リハビリテーションのためのクリニカルパスを策定、実施した。わが国における心筋梗塞後の入院期間は欧米諸国に比べて長いことが知られている。個々の患者で適切なリスク階層化を行い、エビデンスのもとで適切な期間設定を行うことは社会的意義が高く、今後もデータを集積して行く必要がある。 わが国の心筋梗塞患者の大部分が再灌流療法を受けているが、患者の致死的不整脈発生危険性や心機能状態は広いスペクトラムを有する。患者個々の状態に合わせた回復期リハビリテーションを策定しなければならない。十分なわが国独自のデータによって安全性と効果を保ちつつ入院期間の短縮を促進し、医療コスト抑制に寄与するクリニカルパスを策定、充実させる必要があると考えられる。 急性疾患に関する入院治療は現疾患に対する治療が主であり、社会復帰へのサポートなど心理的側面や患者の疾病理解に基づく予防医学的側面はほとんど考慮されていない。生活習慣病は生活習慣の改善によって抑制できることが明らかである以上あらゆる機会をつうじて啓蒙を行うことは予防医療の基本である。回復期患者や既往患者は疾病予防に対する切実な要求を持ちリハビリ期間の教育効率は高い。社会復帰後、生活習慣病に対する経験と知識を周囲に波及させる効果も期待できる。 15 0 26 0 0 なし

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