原因と推定された家庭用品をカテゴリー別に見ると、装飾品等の「身の回り品」が40件で最も多く、次いで洗剤等の「家庭用化学製品」が9件であった(表１)。

家庭用品の種類別では「装飾品」が18件（27.3％）で最も多く報告された。次いで「時計バンド」が７件、「洗剤」が５件、「眼鏡」が４件、「下着」「革靴」「時計」及び「スポーツ用品」が各３件、「ゴム・ビニール手袋」及び「ベルト」、「ナイロンタオル」が各２件の順であった（表２）。従来、報告件数の上位３品目に、洗剤、装飾品、ゴム・ビニール手袋があがることが続いていた。しかし、今年度は品目ごとの報告数にあまり差が見られず、また全体の件数が減少したため、順位が異なったと考えられる。

これまでの報告内容と統計的な比較は適当でないものの、装飾品や洗剤が上位3品目に入っており（図１）、またそれ以外の製品についても、報告数、割合に変動があったものの概ね過去の上位10品目と同様の品目で占められていた。

患者の性別では女性が43件（71.7％）と大半を占めた。そのうち30歳代が10件、次いで50歳代が9件であった。

障害の種類としては、「アレルギー性接触皮膚炎」が32件（48.5％）と最も多く、次いで「刺激性皮膚炎」が14件（21.2%）、「手の湿疹（刺激性皮膚炎）」が10件（15.2%）であった。

症状の転帰については、「全治」と「軽快」を合計すると47件（78.3％）であった。なお、本年も「不明」が10件あったが、このような転帰不明の報告例は、症状が軽快した場合に受診者が自身の判断で途中から通院を打ち切っているものと考えられる。

平成18年度における装飾品に関する報告件数は18件（27.3％）であった。前年度18件（11.4％）と比較すると報告件数は昨年と同じであったが、全報告件数に対する割合は増加した（表２）。

原因製品別の内訳は、ネックレスが３件、ピアスが３件、指輪が２件、ブレスレットが１件、複数によるものが５件、不明が４件であった。

障害の種類では、アレルギー性接触皮膚炎が15件（83.3％）と最も多かった。

金属の装飾品について、12件のパッチテスト施行例が報告され、ニッケルにアレルギー反応を示した例が９件と最も多かった（表３）。それに次いでコバルトが５件でパッチテストによりアレルギー反応が観察された。

このような金属による健康障害は、金属が装飾品より溶けだして症状が発現すると考えられる。そのため、直接皮膚に接触しないように装着することにより、被害を回避できると考えられる。しかしながら、夏場や運動時等、汗を大量にかく可能性のある時には装飾品類をはずす等の気を配ることが被害を回避する観点からは望ましい。また、ピアスは耳たぶ等に穴を開けて装着するため、表皮より深部と接触する可能性が高い。このため、初めて装着したり、種類を変えたりした後には、アレルギー症状の発現などに対して特に注意を払う必要がある。事例３のように重症化し、治療が長期にわたることもありうるので、症状が発現した場合には、原因と思われる製品の装着を避け、装飾品を使用する場合には別の素材のものに変更することが症状の悪化を防ぐ上で望ましい。さらに、早急に専門医の診療を受けることを推奨したい。ある装飾品により金属に対するアレルギー反応が認められた場合には、金属製の別の装飾品、眼鏡、時計バンド、ベルト、ボタン等の使用時にもアレルギー症状が起こる可能性があるので、同様に注意を払う必要がある。例えば、最も症例の多いニッケルアレルギーの場合、金色に着色された金属製品はニッケルメッキが施されている場合が多いので注意が必要である。また、歯科治療や骨固定等に用いる金属製医療材料の使用の可否に影響することもあるため、装飾品等により金属に対するアレルギー症状が判明した場合には、歯科診療時等に、医療従事者へこれまでの既往を的確に伝えることが必要である。

平成18年度における時計バンドに関する報告件数は７件（10.6％）であった（表２）。

内訳を見ると、革バンドが３件、金属が３件、不明が１件であった。

時計バンドが原因となった健康障害の種類は、アレルギー性接触皮膚炎が６件（85.7％）と最も多かった。

これらの症状は皮膚と時計バンドの成分とが接触することにより発現するので、症状が発現した場合には、すみやかに別の素材のものに変更することにより被害を防ぐことができる。金属バンドでアレルギー症状が発現した場合には、イヤリング、ピアス、ネックレス等の他の金属製品の使用に際しても注意が必要である。

平成18年度における洗剤に関する報告件数は５件（7.6％）であった（表２）。

内訳を見ると、原因は全て台所用洗剤であった。

洗剤が原因となった健康障害の種類は、手の湿疹（刺激性皮膚炎）が４件（80.0％）と最も多かった。

皮膚を高頻度で水や洗剤にさらすことにより、皮膚の保護機能が低下し、手の湿疹や刺激性皮膚炎が起こりやすくなっていたり、また高濃度で使用した場合に障害が起こったりというように、症状の発現には、化学物質である洗剤成分と様々な要因（皮膚の状態、洗剤の使用法・濃度・頻度、使用時の気温・水温等）が複合的に関与しているものと考えられる。基本的な障害防止策としては、使用上の注意・表示をよく読み、希釈倍率に注意する等、正しい使用方法を守ることが第一である。また、必要に応じて、保護手袋を着用することや、使用後、クリームを塗ることなどの工夫も有効な対処法と思われる。それでもなお、症状が発現した場合には、原因と思われる製品の使用を中止し、早期に専門医を受診することを推奨したい。

平成18年度における眼鏡に関する報告件数は4件（6.1％）であった（表２）。

障害の種類では、アレルギー性接触皮膚炎が３件、刺激性皮膚炎が１件であった。

また被害を発症した原因を見ると、つるの先端部分（先セル）によるものが２件、フレーム部分によるものが１件、パッチテストにより金属アレルギーが判明し、眼鏡全体によるものと考えられるものが１件であった。

平成１8年度における下着に関する報告件数は３件（4.5％）であった（表２）

障害の種類としては、３件全てが刺激性皮膚炎であった。

下着は長時間にわたって直接皮膚に触れているため、何らかの障害が認められた場合には、原因と思われる製品の使用を中止し、専門医を受診することを推奨したい。

その他、被害報告件数が多かったものは革靴、時計、スポーツ用品が各３件、ゴム・ビニール手袋、ベルト、ナイロンタオルが各２件であった。次から次へと新しい商品が発売されており、それに伴い使用される化学物質の種類も多様化しているが、事例２のように家庭用品が原因となって長期治療を要する症状も起こりうるということを認識し、製造業者において化学物質の安全性についてあらかじめ十分に点検することとともに、消費者も、特に皮膚に直接触れるような製品を新しく使用する場合には、注意して使用することが必要である。

平成18年度の家庭用品を主な原因とする皮膚障害の種類別報告全60件のうち、32件はアレルギー性接触皮膚炎であった。この中でも、装飾品、眼鏡、ベルトの留め金、時計や時計バンド等で金属アレルギーが判明したものが約５割を占めた。

家庭用品を主な原因とする皮膚障害は、原因家庭用品との接触によって発生する場合がほとんどである。事業者においては家庭用品に使用する化学物質の種類、経時変化等に留意して、事故の未然防止に努める必要がある。また、消費者においても家庭用品を使用することによって接触部位に痒み、湿疹等の症状が発現した場合には、原因と考えられる家庭用品の使用は極力避けることが望ましい。気付かずに原因製品の使用を継続すると、症状の悪化を招き、今回紹介した事例にも見られるように後の治療が長引く可能性がある。症状の重症化及び遷延化を避けるためにも、原因製品の特定が重要と考えられる。症状が治まった後、再度使用して同様の症状が発現するような場合には、同一の素材のものの使用は以後避けることが賢明であり、症状が改善しない場合には、専門医の診療を受けることが必要である。さらに、日頃から使用前には必ず注意書きをよく読み、正しい使用方法を守ることや、化学物質に対して感受性が高くなっているアレルギー患者等では、自分がどのような化学物質に反応する可能性があるのかを認識し、使用する製品の素材について注意を払うことも大切である。

なお、平成19年５月14日に施行された改正消費生活用製品安全法に基づく消費生活用製品の使用に伴う重大製品事故（死亡、治療に要する期間が30日以上の負傷・疾病等　消費生活用製品安全法施行令第４条で定める要件に該当するもの）について事業者から経済産業省への報告制度が開始された。そのうち製品に使用されている化学物質が発症原因と考えられるものについては、経済産業省から厚生労働省に通知されるため、厚生労働省から適宜情報提供を行っていくこととしている。平成19年度中には、本制度に基づき、デスクマットによるアレルギー性接触皮膚炎等について情報提供を行ったところであり、本報告書とともに、このような情報も家庭用品の事故防止に有用である。