報告結果(総括)

報告件数の変動について

　平成１４年度の報告件数は１，５２５件であった。
　そのうち家庭用品が原因と考えられる皮膚障害に関する報告は１７２件であり、報告件数は前年度（１８２件）より減少した。皮膚科領域においては、複数の家庭用品が原因としてあげられている報告については、家庭用品の種類別の集計ではおのおの別個に計上しているため、のべ報告件数は１８５件となった。ここ５年間ののべ報告件数の推移を見ると、最低が平成１４年度の１８５件、最高が平成１０年度の２６１件であり、今年の報告件数の減少は施設の事情により７施設での集計となった為である。平成１４年度の報告数は前年度と比較して約１割減少したが、１施設分の平均的な報告数を加えれば、ここ５年間の報告数と比較して変動の範囲内である。
　小児の家庭用品等の誤飲事故に関する報告は６７２件であり、報告件数は前年度（８８６件）より２割強減少し、ここ５年間で最低であった。
　また、（財）日本中毒情報センターに寄せられた家庭用品等に係る吸入等による健康被害の報告件数は６８１件であり、報告件数は前年度（６１５件）に比べて約１割増加した。件数については、幅広く被害情報を収集するという観点から平成１０年度より液が眼に入るなどの眼の被害も集計に加えたため、平成１０年度以降の報告数は８，９年と比較して多くなっている。
　なお、これらの健康被害は、患者主訴、症状、その経過及び発現部位等により家庭用品等によるものであると推定されたものであるが、因果関係が明白でないものも含まれている。

トップへ

戻る